日経平均は106円高でスタート、 日立やアドバンテストなどが上昇

[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;27453.67;+106.79TOPIX;1974.90;+2.67


[寄り付き概況]

　2日の日経平均は106.79円高の27453.67円と続伸して取引を開始した。前日1日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は6.92ドル高の34092.96ドル、ナスダックは231.77ポイント高の11816.32で取引を終了した。連邦公開市場委員会（FOMC）のタカ派的な結果を警戒した売りが先行した。その後、連邦準備制度理事会（FRB）がFOMCで市場の予想通り25ベーシスポイント（BP）の利上げを決定、追加利上げを示唆したが、パウエル議長が会見でディスインフレの兆候に関し言及するなどタカ派色を弱めたため、金利ピークアウト期待が広がった。年後半の利下げ観測も強まり、長期金利が大幅低下、ドル安を好感し、大きく買い戻され終了した。

　今日の東京株式市場は買いが先行した。昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。中でも、ナスダック総合指数が2.00％上昇、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が5.19％上昇と大きく上昇したことから東京市場でハイテク株やグロ−ス（成長）株、半導体関連株に資金が向かいやすかった。また、このところの日経平均が200日移動平均線や75日移動平均線を上回って推移し、また、75日線が200日線を上回ったことから相場の基調は強いとの指摘もあった。一方、外為市場で1ドル＝128円50銭台と昨日15時頃に比べ1円70銭ほど円高・ドル安に振れたことが東京市場で輸出株などの買い手控え要因となった。また、日経平均は心理的な節目とされる27500円近辺まで上昇すると押し戻される展開が続いており、短期的な上値余地は大きくないとの見方もあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況（週間）によると、海外投資家は22-28日に国内株を2週ぶりに買い越した。買越額は3795億円だった。

　セクター別では、金属製品、海運業、電気機器、サービス業、ゴム製品などが値上がり率上位、鉱業、保険業、医薬品、繊維製品、銀行業などが値下がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、日立<6501>、アドバンテスト<6857>、東エレク<8035>、ルネサス<6723>、リクルートHD<6098>、レーザーテック<6920>、ディスコ<6146>、ローム<6963>、ソフトバンクG<9984>、ニトリHD<9843>、シマノ<7309>、キーエンス<6861>、オリンパス<7733>、富士通<6702>、信越化<4063>、川崎汽船<9107>、日本郵船<9101>などが上昇。他方、住友化<4005>、京セラ<6971>、東電力HD<9501>、味の素<2802>、ソニーG<6758>、三菱自<7211>、みずほ<8411>、三菱UFJ<8306>、三井住友<8316>、東京海上<8766>、NTT<9432>、ホンダ<7267>、第一三共<4568>、武田薬
<4502>、HOYA<7741>などが下落している。

＜FA＞