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　あす（１６日）の東京株式市場は、トルコ情勢をはじめとする海外要因への警戒感から方向感に乏しい展開となりそうだ。米国とトルコが互いの輸入関税を引き上げる制裁合戦の様相となっているのに加え、中国経済の減速懸念も東京株式市場にマイナス影響を与えそうだ。 　市場関係者からは「前日のトルコ通貨リラの下げ止まりと米株式相場の上昇を好感して、きょう寄り付きの日経平均は前日比プラス圏でスタートしたものの、その後は前日大幅高した反動による戻り売りが優勢となった。後場に入って、市場に“トルコが、米国の制裁に対する報復措置として米国製品の輸入関税を引き上げる”との情報が伝えられ、中国での人民元安や株安も加わって、日経平均の下げが加速した」との見方が出ていた。 　１５日の東京株式市場は売り優勢の展開となった。トルコ情勢への懸念や、中国株の下落などを横目に再びリスクオフの流れが強まった。日経平均株価終値は、前日比１５１円８６銭安の２万２２０４円２２銭と反落した。 　日程面では、７月の貿易統計に注目。海外では米７月の住宅着工件数、米８月のフィラデルフィア連銀製造業景況感指数が焦点となる。（冨田康夫） 出所：minkabuPRESS ...続きを読む