日経平均は続落、景気後退懸念など拭えず一時400円安

日経平均は続落。先週末17日の米株式市場ではNYダウが38ドル安と続落。連日の急落を受けた下げ過ぎ感から買い戻しが先行も、景気後退懸念に伴う原油価格の急落などが警戒されたほか、米国版メジャーSQ（特別清算指数）に伴うテクニカル要因で上下に振れた末、結局下落。一方、ハイテク株に買い戻しが入り、ナスダック総合指数は+1.43％と反発。日経平均は193.62円高と26000円を回復してスタート。しかし、寄り付きをこの日の高値に失速すると、その後26000円を再び割り込んだ。朝方大きく上昇していた時間外取引のナスダック100先物が上げ幅を縮めると、その後は下げ幅を広げる展開となり、下げ幅は一時400円を超えた。ただ、午後はアジア市況が底堅く推移するなか、ナスダック100先物が再び上げ幅を拡大したこともあり、買い戻され、引けにかけて下げ幅を縮める展開となった。

　大引けの日経平均は前日比191.78円安の25771.22円となった。東証プライム市場の売買高は11億7784万株、売買代金は2兆7163億円だった。セクターでは鉱業、石油・石炭、卸売を筆頭に全般売り優勢。一方、空運、医薬品、輸送用機器が上昇率上位となった。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の78％、対して値上がり銘柄は20％となった。

　個別では、原油先物価格の下落を受けてINPEX<1605>、石油資源開発<1662>、コスモエネHD<5021>などが急落。三菱重工<7011>、川崎重工<7012>、IHI<7013>の防衛関連も軒並み急落した。日本製鉄<5401>や住友鉱山<5713>、コマツ<6301>、郵船<9101>、川崎汽船<9107>などの市況関連株も総じて下落。大阪チタニウム<5726>や三井松島HD<1518>などの中小型の資源関連株も大きく売られた。三井物産<8031>、丸紅<8002>などの商社株も大幅安。ほか、東エレク<8035>やレーザーテック<6920>など半導体関連、新光電工<6967>や三井ハイテック<6966>などのハイテク株も全般きつい下落率となった。信越化学<4063>、NRI<4307>、SHIFT<3697>、ベイカレント<6532>などのグロ−ス
（成長）株も大きく下落した。

　一方、ソフトバンクＧ<9984>、リクルートHD<6098>、ダイキン<6367>が逆行高で、トヨタ自<7203>、SUBARU<7270>などの自動車関連は円安進行を支援要因に上昇。三菱自<7211>は値上げ実施も好感されて大きく上昇。ほか、KDDI<9433>、アステラス製薬<
4503>などのディフェンシブ銘柄や、三井不動産<8801>、三菱地所<8802>の不動産関連が買われた。原油安でコスト増懸念が和らいだほか業績に関する一部報道も手伝い、JAL<9201>、ANAHD<9202>の空運株も大きく上昇。ファーストリテ<9983>やHOYA<7741>など値がさ株の一角が逆行高。高水準の自社株買いを発表した新光商事<8141>は急伸し、東証プライム市場の値上がり率上位にランクイン。NTT<9432>のテレワークへの取り組みから思惑が向かったブイキューブ<3681>が一時急伸した。
＜YN＞