日経平均は8日続伸、配当落ち吸収し8カ月ぶり24000円回復

日経平均は8日続伸。25日の米国市場でNYダウは69ドル安と続落したが、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は続伸し、米長期金利の上昇を受けて為替は1ドル＝112.90円前後と円安傾向が続いた。日経平均は配当権利落ち分が160円程度とみられていたが、本日は円安などを支えに93円安からスタートすると、寄り付き後も下げ渋る展開となった。中国などのアジア株が上昇したことも支援材料となり、日経平均は前引けにかけてプラスへ切り返すと、後場に入り節目の24000円台を回復した。

大引けの日経平均は前日比93.53円高の24033.79円となった。終値で24000円台を回復したのは1月23日以来、およそ8カ月ぶりとなる。東証1部の売買高は14億8930万株、売買代金は2兆9670億円だった。業種別では、石油・石炭製品、精密機器、水産・農林業が上昇率上位だった。一方、海運業、銀行業、その他金融業が下落率上位だった。

個別では、ソニー<6758>、ソフトバンクＧ<9984>、武田薬<4502>、ファーストリテ
<9983>などが堅調。武田薬は一部証券会社のレーティング引き上げが観測された。
目標株価引き上げ観測の昭電工<4004>は上昇が目立ち、同じく黒鉛電極を手掛ける東海カーボ<5301>も買われた。ＴＡＴＥＲＵ<1435>は大幅に3日続伸。また、事業再生中でスポンサー支援に関する合意を発表した田淵電機<6624>や、業績上方修正を発表したＣＳＰ<9740>はストップ高水準で取引を終えた。一方、任天堂<7974>、トヨタ自<7203>、三菱ＵＦＪ<8306>、東エレク<8035>などがさえない。燃費測定で新たな不正が見つかったと発表されたスズキ<7269>は4％超安となり、日産自<7201>も配当権利落ちの影響などから下げが目立った。また、業績下方修正のわらべ日洋
<2918>などが東証1部下落率上位に顔を出した。
＜HK＞