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SUBARUのニュース
[日経平均株価・TOPIX(表)]
日経平均;38533.09;+177.03TOPIX;2739.45;+8.50
[寄り付き概況]
15日の日経平均は177.03円高の38533.09円と続伸して取引を開始した。前日14日の米国株式市場は上昇。ダウ平均は126.60ドル高の39558.11ドル、ナスダックは122.94ポイント高の16511.18で取引を終了した。予想を上回った4月生産者物価指数
(PPI)を受け、まちまちで寄り付いた。利下げ観測の後退が重しとなり伸び悩んだが、連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長がイベントでインフレの改善があまり見られず高金利で据え置く姿勢を示したが利上げの可能性を予想していないと再表明、さらに4月消費者物価指数(CPI)の鈍化の思惑が買い材料となり相場は上昇。長期金利の低下で特にハイテク中心に買われ相場を一段と押し上げた。終盤にかけ上げ幅を拡大し、ナスダックは過去最高値で終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。昨日の海外市場で米長期金利が低下し、米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。また、外為市場で1ドル=156円50銭台と、円相場が落ち着いた動きとなっていることも、東京市場で安心感となった。さらに、主要企業の3月期決算発表が今日まで続き、引き続き好決算や好業績銘柄への物色意欲が株価下支え要因となった。一方、日経平均は38400円台に位置する25日移動平均線や38500円近辺の75日移動平均線が上値抵抗線となり、ここからの上値余地は大きくないとの見方があった。また、米国では、昨日の4月生産者物価指数(PPI)発表に続き、今晩は4月消費者物価指数(CPI)が発表されることから、これを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
セクター別では、パルプ・紙、ゴム製品、輸送用機器、電気機器、鉱業などが値上がり率上位、保険業、石油石炭製品、不動産業、倉庫運輸関連、海運業などが値下がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、三越伊勢丹<3099>、ネクソン<3659>、テルモ<4543>、ソニーG<6758>、三井E&S<7003>、りそなHD<8308>、SUBARU<7270>、アドバンテスト<6857>、IHI<7013>、東エレク<8035>、三菱重<7011>、スズキ<7269>、霞ヶ関キャピタル<3498>、東電力HD<9501>、ソシオネクスト<
6526>などが上昇。他方、電通グループ<4324>、荏原製<6361>、ニトリHD<9843>、楽天グループ<4755>、川崎船<9107>、商船三井<9104>、任天堂<7974>、SMC<6273>、東京海上<8766>、NTT<9432>、KDDI<9433>、ソフトバンクG<9984>などが下落している。
<CS>
日経平均;38533.09;+177.03TOPIX;2739.45;+8.50
[寄り付き概況]
15日の日経平均は177.03円高の38533.09円と続伸して取引を開始した。前日14日の米国株式市場は上昇。ダウ平均は126.60ドル高の39558.11ドル、ナスダックは122.94ポイント高の16511.18で取引を終了した。予想を上回った4月生産者物価指数
(PPI)を受け、まちまちで寄り付いた。利下げ観測の後退が重しとなり伸び悩んだが、連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長がイベントでインフレの改善があまり見られず高金利で据え置く姿勢を示したが利上げの可能性を予想していないと再表明、さらに4月消費者物価指数(CPI)の鈍化の思惑が買い材料となり相場は上昇。長期金利の低下で特にハイテク中心に買われ相場を一段と押し上げた。終盤にかけ上げ幅を拡大し、ナスダックは過去最高値で終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。昨日の海外市場で米長期金利が低下し、米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。また、外為市場で1ドル=156円50銭台と、円相場が落ち着いた動きとなっていることも、東京市場で安心感となった。さらに、主要企業の3月期決算発表が今日まで続き、引き続き好決算や好業績銘柄への物色意欲が株価下支え要因となった。一方、日経平均は38400円台に位置する25日移動平均線や38500円近辺の75日移動平均線が上値抵抗線となり、ここからの上値余地は大きくないとの見方があった。また、米国では、昨日の4月生産者物価指数(PPI)発表に続き、今晩は4月消費者物価指数(CPI)が発表されることから、これを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
セクター別では、パルプ・紙、ゴム製品、輸送用機器、電気機器、鉱業などが値上がり率上位、保険業、石油石炭製品、不動産業、倉庫運輸関連、海運業などが値下がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、三越伊勢丹<3099>、ネクソン<3659>、テルモ<4543>、ソニーG<6758>、三井E&S<7003>、りそなHD<8308>、SUBARU<7270>、アドバンテスト<6857>、IHI<7013>、東エレク<8035>、三菱重<7011>、スズキ<7269>、霞ヶ関キャピタル<3498>、東電力HD<9501>、ソシオネクスト<
6526>などが上昇。他方、電通グループ<4324>、荏原製<6361>、ニトリHD<9843>、楽天グループ<4755>、川崎船<9107>、商船三井<9104>、任天堂<7974>、SMC<6273>、東京海上<8766>、NTT<9432>、KDDI<9433>、ソフトバンクG<9984>などが下落している。
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