日経平均は続伸、GDP上振れも買い続かず

日経平均は続伸。17日の米国市場でNYダウは4日ぶりに反落し、98ドル安となった。
しかし為替相場が1ドル＝110円台と円安方向に振れたうえ、朝方発表された1-3月期国内総生産（GDP）速報値が市場予想に反しプラス成長となり、週明けの日経平均はこれらを好感して55円高からスタート。寄り付き直後には21430.06円（前週末比179.97円高）まで上昇する場面があったものの、GDPに関し見た目ほど良い内容ではないとの声も多く出て、買いが一巡すると上値の重い展開となった。

大引けの日経平均は前週末比51.64円高の21301.73円となった。東証1部の売買高は11億7824万株、売買代金は1兆9846億円だった。売買代金が2兆円を割り込むのは4月23日以来、およそ1カ月ぶり。業種別では、不動産業、水産・農林業、陸運業が上昇率上位だった。一方、鉄鋼、電気機器、機械が下落率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の40％、対して値下がり銘柄は56％となった。

個別では、任天堂<7974>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクＧ<9984>、三菱ＵＦＪ<8306>、キヤノン<7751>などがしっかり。武田薬<4502>は4％高と急反発。スズキ<7269>も4％を超える上昇となったが、インドでの政策支援の思惑から買いが入ったとみられている。市場予想を上回る決算が好感された北越コーポ<3865>や、旧村上ファンド系投資会社の株式買い増しが続くレオパレス２１<8848>は急伸。また、キューブシス<2335>などが東証1部上昇率上位に顔を出した。一方、レーティング引き下げ観測の東エレク<8035>に加え、村田製<6981>などの電子部品株や安川電
<6506>などの設備投資関連株の軟調ぶりが目立った。ソニー<6758>やみずほ<8411>
もさえない。ＪＤＩ<6740>は中台連合からの出資を巡る不透明感が嫌気されて大きく値を下げ、ＴＹＫ<5363>などとともに東証1部下落率上位に顔を出した。
＜HK＞