日経平均は6日続伸、米中協議期待と円安で

日経平均は6日続伸。9日の米国市場でNYダウは4日続伸し、38ドル高となった。また米長期金利の上昇に伴い、朝方は円相場が1ドル＝107円台前半と弱含みで推移していたうえ、「トランプ米大統領が中国と来週協議すると述べた」などと報じられたこともあり、本日の日経平均は45円高からスタート。前場には21438.35円（前日比119.93円高）まで上昇する場面があったものの、前日までの5営業日で既に700円近く上昇していたため、高値警戒感から目先の利益を確保する売りも出て伸び悩んだ。

大引けの日経平均は前日比73.68円高の21392.10円となった。日経平均の6日続伸はおよそ9カ月ぶり。東証1部の売買高は14億1720万株、売買代金は2兆2702億円だった。業種別では、銀行業、証券、鉄鋼が上昇率上位だった。一方、医薬品、サービス業、不動産業が下落率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の63％、対して値下がり銘柄は34％となった。

個別では、三菱ＵＦＪ<8306>や三井住友<8316>、みずほ<8411>といったメガバンク株が揃って大きく上昇。全般に出遅れ感のある割安株（バリュー株）への資金シフトが見られた。西川社長の辞任を発表した日産自<7201>も3％超上昇した。その他売買代金上位ではソフトバンクＧ<9984>、ファーストリテ<9983>、トヨタ自<7203>などが堅調。一部証券会社のレーティング引き上げが観測された日本精工<6471>は急伸し、米航空機リース会社の子会社化を発表した東京センチュ<8439>はストップ高水準で取引を終えた。一方、これまで強い値動きが続いていたソニー<6758>や任天堂<7974>に利益確定の売りが出て、PER（株価収益率）水準の高いＯＬＣ<4661>は5％超の下落。第一三共<4568>は新型抗がん剤の国内承認申請に伴う材料出尽くし感などから7％安と急落した。また、ライク<2462>などが東証1部下落率上位に顔を出した。
＜HK＞