EV関連銘柄をまとめてみました。（コード順）個人的に注目している銘柄は太字で表示（青字は人気銘柄）していますが曲がり屋の予想だけに、投資される場合は必ず事前調査をお願いします！　＜正極材＞4004　昭和電工（負極材・電解液添加剤も）　4005　住友化学（セパレーターも）4042　東ソー4061　デンカ4080　田中化学研究所4092　日本化学工業（電解液用不燃化材料も）4094　日本化学産業（5713住友金属鉱... ...続きを読む

7月後半から銅の価格が急騰していますがその主な原因は電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHV）などの普及拡大予測にある様で、今後10年で需要は9倍になると試算されています。　銅は従来のガソリン車やハイブリッド車（HV）にも使用されていますが電気自動車（EV）の場合、ガソリン車に比べ3～4倍量の銅が必要になることからEVやPHV市場が今後急速に伸びることを想定し銅の価格が上昇しているものと思われます。... ...続きを読む

今月29～30日にワシントンで米韓首脳会談が行われる予定ですが特に北の問題を巡り双方の意見がまとまる可能性は低く少なくとも友好的且つ建設的な結果を期待するのは難しいと予想しています。http://news.livedoor.com/article/detail/13249705/　　ご存知の様に文政権は北を中心とした南北統一を望んでいると言われるだけに米韓首脳会談の結果にシコリが残る様であれば今後両国の距離は次... ...続きを読む

日本を取り巻く地政学的リスクが深刻化していることで防衛関連やテロ対策関連銘柄に資金が流入していますが監視カメラや防犯セキュリティの分野は出遅れています。　今後循環物色の対象になる可能性があるので念のため監視して置きたいセクターだと思います。　＜監視カメラ・防犯セキュリティ機器関連銘柄＞出典はこちら（テロ対策全般）ですが少し銘柄を加えています。http://related-stocks.com/blog-entr... ...続きを読む

マティス米国防長官は稲田防衛大臣との会談に於いて日米同盟の抑止力と対処能力を強化するとした上で日本の防衛力強化に期待すると発言しています。　一方で、米国防省内では沖縄の米軍基地を台湾へ移設するべきという意見がありトランプ大統領の対中姿勢次第では実現するかも知れません。　何れにしても日本の防衛力強化は必要に迫られることが考えられ株式投資の対象として、国防関連銘柄が改めて見直されるのではないかと思います。　＜主な防... ...続きを読む

日本のメキシコ進出企業が1000社を超えました。しかしトランプ大統領がメキシコからの輸入品に20％課税すると表明しており日本企業への影響が懸念されます。　【JETRO　1/24】2016年の自動車（大型バス・トラックを除く）生産台数は346万5,615台、輸出台数は276万8,265台と、いずれも過去最高となった。国内販売についても過去最高の160万3,672台だった。輸出は北米向けが牽引し、輸出の対米依存度は... ...続きを読む

＜トランプ新大統領の就任演説骨子＞　〇アメリカ・ファースト（米国第一主義）➡　友好的な外交関係より国益を優先？〇保護貿易主義　➡　対北米輸出比率の高い銘柄への投資はリスクを伴う可能性？〇雇用の拡大　➡　インフラ整備（道路・鉄道・トンネルetc）〇減税（法人税減税と輸入関税引き上げは相反する）〇移民排斥（国境警備の強化）　➡　白人至上主義？➡　米国内の治安悪化も　ところで、保護貿易は米国企業にとっても決してプラス... ...続きを読む

4323　日本システム技術（本日打診買い）6095　メドピア　（本日新規買い）3649　ファインデックス2150　ケアネット3902　MDV3762　テクマトリックス　http://blog.goo.ne.jp/kokkai-blog/e/69f2917f0a245f8a1b9af7d1523f70e6　 ...続きを読む

TPPに反対の立場をとるトランプ新大統領様の手前TPP法案を強行採決するのは流石に腰が引けるでしょうね。　＜TPPの恩恵を受ける業種＞自動車（特に商用車）農業機械精密機器（特にベアリング）総合商社食品（食品卸を含む）水産加工牛肉・鶏肉（製造業・卸売業）青果コメ（卸売業）化学肥料飼料種子その他農業関連（農業支援など）大手流通業配送倉庫冷凍保管小売り繊維海運外食産業介護事業　など　 ...続きを読む

[日経新聞web刊　2016/10/3 18:40]記事保存有料会員の方のみご利用になれます。保存した記事はスマホやタブレットでもご覧いただけます。＞ 新規会員登録共有　　 文字サイズを変更小javascript:void(0)javascript:void(0)中javascript:void(0)javascript:void(0)大javascript:void(0)javascript:vo... ...続きを読む

第二次アベノミクスの出鼻を挫く様ですが、株価は8～10月にかけて下値を探ると考えています。特に欧米市場には要注意でしょう。　何と言っても鬼より怖いG.S様が、10月までに10％下落すると公言した以上恐らく同社の大口顧客が、そういうポジションを組み始めているのだと推察しています。　それにしても海外の大手証券はヘッジファンドの動きが手に取る様に分かるので「屁・痔」絡みのインサイダー取引で一儲けするのは簡単です！しか... ...続きを読む

総務省は2020年までに全ての小・中・高校に無線LAN「WiFi」を導入するとしておりその一環として「デジタル教科書」の普及を目的とし、導入費用の50％を補助するとのこと。　「デジタル教科書」はタブレット端末等のデジタル機器で見る教科書で辞書も搭載されており生徒が1人1台端末を持ち、無線LANを通じて教科書の内容を取り込むものです。　また現在、無線LANが利用出来る小・中・高校の教室は24％で政府は3年間で10... ...続きを読む

ドル円相場が105円台に突入しましたが、その理由として考えられることは浜田内閣官房参与の「ドル円相場は105円が妥当」という発言に端を発している様な気がします。この発言は直ぐに世界中へ発信され、折しもドル安政策に転換中の米国では諸手を挙げて受け入れられたのではないかと感じています。　（浜田内閣官房参与の発言に関する記事）http://diamond.jp/articles/-/70879　浜田発言の根拠は「購買... ...続きを読む

毎回衆参選挙が行われると、必ず選挙関連銘柄が買われます。今年の参院選は、早くて7月10日だと言われていますから「上手く立ち回って一稼ぎ！」と考えておられる方も多いと思います。そこで過去のパターンを参考に、買い時と売り時をチェックしてみました。　その結果、関連銘柄の株価が動意付くのは投票日の約1ヶ月前で株価のピークは同じく3週間程度前だということが分かりました。　つまり、投票日が7月10日の場合、5月下旬～6月初... ...続きを読む

今週の東京市場は、先週末の大幅な下落が一過性なのかそれとも下落相場入りの合図かを見極める大事な一週間になる様な気がします。　また週末のSQ値は円相場（111円台～113円台）次第で15800円～16500円。さらに、新たな内部要因として輸出企業の下方修正には要注意だと思います。　一方、NY市場では第一四半期決算の発表が始まります。利益の事前予想は、前同比－8％程度の見込みだそうですがテクニカル的にはかなり過熱気... ...続きを読む

4月1日より「民泊」（許可制）が事実上解禁になります。関連銘柄の中には、既に株価が高騰しているものも多く見られますが解禁を機に新たなステージに突入可能性もあり、暫く目が離せません。　　◇ワンルームマンションも可http://www.news24.jp/articles/2016/03/25/07325707.html　http://airlog.jp/airbnb/airbnb-low-02/　◇Airbnb（... ...続きを読む

米SCEAは米国時間の3月18日、PlayStation VRに、PlayStation Camera、PlayStation Move、PSVR専用タイトル「PlayStation VR Worlds」をセットにしたバンドルパッケージ「PlayStation VR Launch Bundle」を正式発表し、3月22日7時より予約受付を開始することを明らかにした。発売はPSVR基本セットと同時期の10月を予定し... ...続きを読む

東京市場は週明けから配当権利取り相場に移りそうですが生憎の円高で、輸出関連企業の業績は予想より下押しする可能性があり権利取りに売りをぶつけられことも想定して置く必要がありそうです。　因みに昨年までのデータを見る限り、3月は総じて株価が上がり易い月だと言えそうです。http://allabout.co.jp/gm/gc/439394/（出典：西村剛氏）　但し、過去のデータによると、株価上昇率の上位に地方銀行が並ん... ...続きを読む

世界のモバイル決済の市場規模は2013年の30兆円から、2017年には70兆円まで拡大すると予想されています。これに伴い、米アップルは独自の決済「アップルペイ」を広げるほか国内では無料対話アプリ「ＬＩＮＥ」も決済に力を入れる様です。　因みに、日本IBMの調査によれば、ネットバンキングやコンビニATMの普及に伴い20～30代の預金者のうち、直接銀行窓口を利用する人の割合は25％以下に減少しているそうでこうした背景... ...続きを読む

ご覧になった方も居られると思いますが「1億総活躍社会」の恩恵を受ける株という記事がありましたので参考までに貼り付けます。テーマは「介護離職ゼロ」です。　但し「1億総活躍社会」という政策名は個人的に気に入りません　http://kabutan.jp/news/marketnews/?b=n201512100481　 ...続きを読む