日経平均は5日ぶりに反発、短期筋の買い戻しも手伝い27500円回復

日経平均は5日ぶりに反発。17日の米株式市場で、NYダウが282.12ドル安と6日ぶりに反落。史上最高値付近で推移するなか、7月小売売上高が予想以上に落ち込んだことが売りを誘発。新型コロナ感染による入院患者の急増も警戒された。景気の先行き不透明感を嫌気した米株安を受けて、本日の日経平均は6.39円安の27418.08円でスタートすると、直後に27347.77円まで下げ幅を拡げた。しかし、前日に時間外の米株価指数先物の下落を受けて既に米株安を織り込んでいたことや、27500円割れの水準では押し目買いも根強く、下げ渋ると、まもなくプラスに転じた。その後も断続的な買いが続き、短期筋による買い戻しから後場はさらに上げ幅を拡げてスタート。アジア株高なども追い風となったが、後場は寄り付きを高値に、引けにかけては戻り待ちの売りに押された。

　大引けの日経平均は前日比161.44円高の27585.91円となった。東証1部の売買高は9億4654万株、売買代金は2兆1808億円だった。セクター別では水産・農林業、その他金融業、繊維製品などが上昇率上位に並んだ一方、海運業、鉄鋼、不動産などが下落率上位となった。東証1部の値上がり銘柄は全体の65％、対して値下がり銘柄は全体の30％であった。

　個別では、メディパルHD<7459>との資本業務提携を発表した日医工<4541>や、一部のインターネット記事において取り上げられていた売電価格の不正操作について当該事実がなかったことを公表したエフオン<9514>がそれぞれ急伸し、値上がり率上位に入った。そのほか、期末配当金の増額を発表したヒマラヤ<7514>、未定だった22年6月期について2桁営業増益見通しを示したウェルネット<2428>、投資判断の格上げが観測されたマツダ<7261>なども大幅高に。

　一方、22年6月期営業利益予想が市場予想を大幅に下回ったパンパシHD<7532>が急落。株式売出実施による需給悪化懸念が台頭したＯＢＣ<4733>も大幅に下落した。そのほか、前日に賑わった中小型の海運株に利益確定売りが目立ち、乾汽船<9308>、東海運<9380>、飯野海運<9119>、NSユナイテッド海運<9110>、明治海運<9115>、共栄タンカー<9130>などが値下がり率上位に並んだ。

　東証1部の売買代金上位では、日本郵船<9101>、商船三井<9104>、川崎汽船<9107>の大手海運3社が下落したが、朝安後には下げ渋った。そのほか、楽天グループ<4755>などが大きく下落したほか、東エレク<8035>、トヨタ<7203>、キーエンス<6861>、日本製鉄<5401>、JFEHD<5411>、資生堂<4911>、第一三共<4568>、ダイキン<6367>などがさえない。

　他方、ソフトバンクG<9984>、任天堂<7974>、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、三菱UFJ<8306>などがしっかりだったほか、レーザーテック<6920>、ソニーG<6758>、富士フイルム<4901>、リクルートHD<6098>、ベイカレント<6532>、ＪＡＬ<9201>、村田製<6981>、エムスリー<2413>、中外製薬<4519>、日本電産<6594>などが大きく上昇した。
＜YN＞