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日経平均は3日ぶり大幅反発。19日の米国市場では、米中の貿易摩擦激化への懸念からNYダウが287ドル安となった。ただ、日経平均は前日に大きく下落していたうえ、為替市場で円高が一服していたこともあって、本日は60円高からスタートした。外部環境に対する警戒感の根強さから、前場の日経平均は一時22167.16円(前日比111.32円安)まで下落したが、中国などのアジア株が反発したことを受けて押し目買いが入った。日経平均は強含みとなり、引けにかけて22581.40円(同302.92円高)まで上昇する場面があった。
大引けの日経平均は前日比276.95円高の22555.43円となった。東証1部の売買高は15億9054万株、売買代金は2兆7347億円だった。業種別では、医薬品、電気・ガス業、食料品が上昇率上位だった。一方、鉱業、鉄鋼、海運業が下落率上位だった。
個別では、ソフトバンクG<9984>やファーストリテ<9983>といった指数寄与度の大きい値がさ株の堅調ぶりが目立ったほか、任天堂<7974>、東海カーボ<5301>、ソニー<6758>、信越化<4063>なども上昇。マネックスG<8698>やSMC<6273>、第一三共<4568>は5%前後の上昇となった。SMCなどは中国株の反発で買い戻しが入ったようだ。第一三共など内需・ディフェンシブ関連株の一角も大きく買われた。また、レーティング引き上げ観測のライドオンE<6082>が一時ストップ高を付け、東証1部上昇率トップとなった。一方、トヨタ自<7203>が小安く、三菱UFJ<8306>、三井住友<8316>、村田製<6981>、みずほ<8411>などもさえない。神戸鋼<5406>が4%
安となるなど鉄鋼株は軟調だった。また、オリンピックG<8289>が利益確定売りに押されて急反落し、東証1部下落率トップとなった。
<HK>
大引けの日経平均は前日比276.95円高の22555.43円となった。東証1部の売買高は15億9054万株、売買代金は2兆7347億円だった。業種別では、医薬品、電気・ガス業、食料品が上昇率上位だった。一方、鉱業、鉄鋼、海運業が下落率上位だった。
個別では、ソフトバンクG<9984>やファーストリテ<9983>といった指数寄与度の大きい値がさ株の堅調ぶりが目立ったほか、任天堂<7974>、東海カーボ<5301>、ソニー<6758>、信越化<4063>なども上昇。マネックスG<8698>やSMC<6273>、第一三共<4568>は5%前後の上昇となった。SMCなどは中国株の反発で買い戻しが入ったようだ。第一三共など内需・ディフェンシブ関連株の一角も大きく買われた。また、レーティング引き上げ観測のライドオンE<6082>が一時ストップ高を付け、東証1部上昇率トップとなった。一方、トヨタ自<7203>が小安く、三菱UFJ<8306>、三井住友<8316>、村田製<6981>、みずほ<8411>などもさえない。神戸鋼<5406>が4%
安となるなど鉄鋼株は軟調だった。また、オリンピックG<8289>が利益確定売りに押されて急反落し、東証1部下落率トップとなった。
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