日経平均は33円安でスタート、日本電産や三菱ＵＦＪなどが下落

[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;29718.06;-33.55TOPIX;1953.92;-4.63


[寄り付き概況]

　14日の日経平均は33.55円安の29718.06円と反落して取引を開始した。前日13日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は68.13ドル安の33677.27ドル、ナスダックは146.10ポイント高の13996.10で取引を終了した。予想を上回った3月消費者物価指数を受けインフレへの懸念が強まったほか、当局がジョンソン・エンド・ジョンソン製造の新型コロナワクチン接種中断を勧告したため、経済活動の再開が滞り回復が抑制されるとの懸念が広がり寄り付き後、下落した。長期金利の低下を受けてハイテクが強く、下値を支えた。その後、原油価格の上昇や政府が全国民への供給に十分なワクチンを確保していることを明らかにすると、警戒感が後退。引けにかけて下げ幅を縮小した。

　米国株式相場を受けた今日の東京株式市場は、売りが先行した。国内で新型コロナ感染が拡大し、愛知県や埼玉県が「まん延防止等重点措置」の適用を国に要請する方針を表明するなど、経済への悪影響が懸念されたことに加え、外為市場で1ドル=108円80銭台と昨日15時頃に比べ80-90銭ほど円高・ドル安に振れていることなども株価の重しとなった。一方、昨日の米国市場で長期金利が低下し、ナスダック総合指数が上昇したことなどが東京市場でも好感され、株価下支え要因となったが、寄り付き段階では売りが優勢だった。なお、取引開始前に発表された2月の機械受注統計は、民間設備投資の先行指標である「船舶・電力を除く民需」の受注額（季節調整済み）が前月比8.5％減だった。QUICKがまとめた民間予測の中央値は2.8％増だった。

　セクター別では、非鉄金属、繊維製品、パルプ・紙、銀行業、不動産業などが値下がり率上位、精密機器、情報・通信業、電気機器が値上がりしている。東証1部の売買代金上位では、日本電産<6594>、三菱ＵＦＪ<8306>、ホンダ<7267>、ＯＬＣ<4661>、日立<6501>、野村<8604>、オリックス<8591>、ネクソン<3659>、第一生命HD<8750>、コマツ<6301>などが下落。他方、ソニーG<6758>、任天堂<7974>、レーザーテック<6920>、マネックスＧ<8698>、エムスリー<2413>、キーエンス<6861>、楽天グループ<4755>、富士フイルム<4901>、キヤノン<7751>、クボタ<6326>などが上昇している。

＜FA＞