日経平均は反発、内需株などに押し目買い

日経平均は反発。26日の米国市場でNYダウは33ドル安と3日ぶりに反落し、為替相場も1ドル＝110円台半ばと前日に比べ円高方向に振れたが、本日の日経平均は55円高からスタートした。内需株を中心に押し目買いが入り、相場を押し上げた。中国などのアジア株も総じて堅調で、日経平均は後場に入り21578.81円（前日比129.42円高）まで上昇する場面があった。ただ、今夕から始まる米朝首脳会談などの重要イベントを控え模様眺めムードも強く、日経平均の日中値幅は86円ほどにとどまった。

大引けの日経平均は前日比107.12円高の21556.51円となった。東証1部の売買高は12億3574万株、売買代金は2兆3924億円だった。業種別では、医薬品、建設業、不動産業が上昇率上位だった。一方、機械、鉱業、保険業が下落率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の54％、対して値下がり銘柄は42％となった。

個別では、武田薬<4502>が売買代金トップで2％高。東証株価指数（TOPIX）のリバランスを控え、買い需要の発生を見越した動きがあった。任天堂<7974>は今晩の番組配信を告知したことが材料視されて3％近い上昇。ファーストリテ<9983>は2％超上昇して日経平均を約50円押し上げた。値引き表示の見直しが伝わったＺＯＺＯ<3092>は7％近く上昇し、外資系証券の買い推奨が観測された昭電工<4004>
は6％高。その他売買代金上位ではソニー<6758>や資生堂<4911>が堅調。また、ショーケース<3909>やエンビプロＨＤ<5698>はストップ高水準で取引を終えた。一方、ソフトバンクＧ<9984>、トヨタ自<7203>、三菱ＵＦＪ<8306>などは小安い。
キーエンス<6861>などのハイテク株やレーティング引き下げ観測のコマツ<6301>も軟調だった。また、新株予約権発行を発表したネオス<3627>などが東証1部下落率上位に顔を出した。
＜HK＞