前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■アスタリスク <6522> 　2,166円　(+400円、+22.7％) ストップ高

　アスタリスク <6522> [東証Ｍ]がストップ高。15日の取引終了後、第2四半期累計（21年9月-22年2月）連結業績予想について、売上高を12億7800万円から13億8500万円（前年同期比34.2％増）へ、営業利益を1億5000万円から3億4700万円（同41.6％増）へ、純利益を9900万円から2億4200万円（同32.2％増）へ上方修正したことを好感した買いが流入した。上期において、防水などの業務用件に役立つ付属品の特需案件や、海外用途でのRFID関係の特需案件など、複数の計画外の案件の獲得と納入が発生したことが要因としている。

■Ｍマート <4380> 　880円　(+150円、+20.6％) ストップ高

　Ｍマート <4380> [東証Ｍ]がストップ高。15日の取引終了後、集計中の22年1月期の単独業績について、営業利益が2億2400万円から2億7100万円（前の期比52.2％増）へ、純利益が1億5400万円から1億8600万円（同56.3％増）へ上振れて着地したようだと発表しており、これが好感された。売上高にあたる営業収益は9億800万円から9億300万円（同16.2％増）へ下振れたものの、 デジタルトランスフォーメーション（DX）を一段と進展させたことに加え、販管費の見直し・削減に努めたことが利益を押し上げた。

■ＡＬＢＥＲＴ <3906> 　4,420円　(+700円、+18.8％) ストップ高

　ＡＬＢＥＲＴ <3906> [東証Ｍ]がストップ高。15日の取引終了後に発表した22年12月期の単独業績予想で、売上高41億円（前期比22.8％増）、営業利益6億5700万円（同50.6％増）、純利益4億4600万円（同26.3％増）と大幅増益を見込むことが好感された。引き続きAI実装支援事業で資本・業務提携先との取引深耕による事業成長を見込む。また、DX人材育成ニーズが依然として高い水準にあることを背景にデータサイエンティスト育成事業の成長も継続する見通しだ。なお、21年12月期決算は、売上高33億3800万円（前の期比23.5％増）、営業利益4億3600万円（同74.5％増）、純利益3億5300万円（同2.4倍）となり、従来予想の営業利益4億400万円を上振れて着地した。

■アドベンチャ <6030> 　7,430円　(+700円、+10.4％)

　アドベンチャー <6030> [東証Ｍ]が続急騰。そのほか、オープンドア <3926> も続急伸。複数のメディアで、政府が新型コロナウイルス の水際対策を3月から緩和する方向で調整していることが報じられている。1日の入国者数の上限を現在の3500人から5000人に引き上げるほか、入国後の待機期間の短縮も検討されているという。これを受けて、新型コロナ対策として実施されている制限が今後緩和に向かうとの期待感から一連の旅行関連株に思惑的な買いが入った。エイチ・アイ・エス <9603> やＫＮＴ－ＣＴホールディングス <9726> のほか、エアトリ <6191> なども買われた。

■日本マイクロ <6871> 　1,732円　(+140円、+8.8％)

　東証1部の上昇率7位。日本マイクロニクス <6871> が急反発。1月28日に下ヒゲの長い十字足で底入れを確認、その後は調整を交えながらも下値を切り上げ、目先は5日・25日移動平均線のゴールデンクロスを示現、中長期波動の分水嶺である75日移動平均線クリアも目前に捉えている。メモリー向けプローブカードを中心に 半導体計測機器を主力展開している。世界的な半導体不足が顕著となるなか、半導体メーカーの生産能力増強の動きが相次いでおり、同社の収益環境に吹く追い風が意識されている。特に直近では台湾の半導体受託生産最大手のＴＳＭＣ が熊本県の新工場への追加投資を発表、投資金額は日本円にして1兆円近くに達する見込みとなっており、同社にもビジネスチャンスが高まっているとの見方だ。

■オプテクスＧ <6914> 　1,606円　(+117円、+7.9％)

　オプテックスグループ <6914> が続急伸。各種センサー大手で、防犯・自動ドア用センサーでグローバルニッチトップを誇る。14日に発表した22年12月期業績予想は、営業利益60億円（前期比29.6％増）と4期ぶり最高益更新を見込み、売上高も前期に続き過去最高となる530億円（同15.6％増）の見通し。年間配当予想は前期比6円増の36円としており、これを好感した買いが続いた。同社は16日、子会社のオプテックスがクラウド型防犯監視システムをアジア向けに展開していくことを発表、今後の業容拡大への期待も高まったようだ。

■ブリヂストン <5108> 　5,263円　(+362円、+7.4％)

　ブリヂストン <5108> が続急伸。同社は15日取引終了後、資本効率向上に資する機動的な資本政策として、2500万株（発行済み株式総数に対する割合3.5％）もしくは1000億円を上限とする自己株式の取得枠を設定することを発表した。取得期間は2月17日～12月13日。あわせて、22年12月期連結業績予想について、売上高3兆6500億円（前期比12.4％増）、純利益2800億円（同28.9％減）、年間配当170円（前期は170円）と開示した。タイヤ需要は日本・アジアで市販用が回復する見通し。21年12月期連結売上高は3兆2460億5700万円（前の期比20.4％増）、純利益は3940億3700万円（前の期は233億100万円の赤字）だった。プレミアム領域を中心にグローバルのタイヤ販売が大きく伸長した。

■ＩＤＥＣ <6652> 　2,399円　(+143円、+6.3％)

　ＩＤＥＣ <6652> が4日ぶりに急反発。15日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表したことが好材料視された。上限を100万株（発行済み株数の3％）、または25億円としており、取得期間は2月16日から6月30日まで。資本効率の向上と経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行することが目的という。

■アサヒ <2502> 　5,112円　(+239円、+4.9％)

　アサヒグループホールディングス <2502> が大幅続伸。同社は15日取引終了後、22年12月期連結業績予想について、売上高2兆4500億円（前期比9.6％増）、営業利益2175億円（同2.6％増）、純利益1465億円（同4.6％減）、年間配当予想111円（前期は109円）と開示した。21年12月期連結営業利益は2119億円（前の期比56.8％増）となり、事業セグメント別の営業利益は飲料が前の期比2.2倍、国際が同2.1倍となった。生産・物流拠点の再編計画も発表した。アサヒビール神奈川工場と四国工場は23年1月末に操業を終了し、アサヒビール博多工場は25年末をメドに操業を終了し、近隣へ移転する予定とした。

■ＪＣＲファ <4552> 　2,180円　(+71円、+3.4％)

　ＪＣＲファーマ <4552> が大幅続伸。15日の取引終了後、血液脳関門通過型ムコ多糖症2型治療酵素製剤「JR-141」のグローバル第3相臨床試験に関して、米国で1例目の投与を開始したと発表しており、これが好材料視された。なお、同件による業績への影響は、業績予想に織り込み済みとしている。

■インフォＭＴ <2492> 　614円　(+19円、+3.2％)

　インフォマート <2492> が3日ぶりに大幅反発。16日午前11時ごろ、「BtoBプラットフォーム　請求書」が関西ペイント <4613> に採用されたと発表しており、これが好材料視された。関西ペでは、電子帳簿保存法の改正やEIPA（電子インボイス推進協議会）が進める電子インボイス国内標準仕様の運用開始により、請求書の電子データ授受が更に加速すると判断して導入したという。関西ペではかねてから「BtoBプラットフォーム　請求書」の導入と合わせてＩＳＩＤ <4812> の「Ci*X Expense（サイクロス　エクスペンス）」を採用。「BtoBプラットフォーム　請求書」で受け取った電子請求データを「Ci*X Expense」にインポートし、仕訳化して会計システムにデータ連携することができるため、電子帳簿保存法に対応し、完全なペーパーレス化を実現することに加え、仕訳や支払処理の入力レスと使いやすいユーザーインターフェースにより請求書支払・経費精算業務を効率化しているという。

■信越化 <4063> 　18,535円　(+535円、+3.0％)

　信越化学工業 <4063> が3日ぶりに大幅反発。16日付の日本経済新聞朝刊で「電気自動車（EV）などに使う高機能素材を増産する」と報じられており、これが好材料視された。記事によると、EVの電池や半導体などに貼り付けて熱を外に逃がすために使うシリコーンを増産するという。25年までに800億円を投じ、生産能力を現在に比べて最大2倍にするとしている。

■ＪＡＬ <9201> 　2,405円　(+69円、+3.0％)

　日本航空 <9201> が3日ぶりに大幅反発。そのほか、ＡＮＡホールディングス <9202> も高かった。複数のメディアで、政府が新型コロナウイルスの水際対策を巡り、3月から1日の入国者数の上限を現在の3500人から5000人に引き上げる方針だと伝わったことを受けて、事業環境好転への期待が高まったようだ。

■極東開発 <7226> 　1,501円　(+41円、+2.8％)

　極東開発工業 <7226> が反発。15日の取引終了後、4月1日に発注された分から特装車全製品の販売価格を値上げすると発表しており、これが好材料視された。原材料となる鋼材、部品やその他資材の価格高騰を受けて生産コストが急激にアップしていることに加え、原油を原材料とする梱包資材や物流分野の価格上昇傾向が続いており、コストダウンなどの企業努力だけでは安定供給やサービスの供給が困難な状況になりつつあることが原因という。値上げの対象はダンプ、テールゲートリフタ、タンクローリ、ごみ収集車など全製品で、値上げ幅は約5～15％としている。

■郵船 <9101> 　9,930円　(+270円、+2.8％)

　日本郵船 <9101> が商い大きく膨らませ反発。また、商船三井 <9104> や川崎汽船 <9107> など大手海運株が買い人気を集め、業種別値上がり率で海運セクターは33業種中2位となった。前日15日の米国株市場では売り込まれたハイテク株中心に買い戻しの動きが強まったが、米長期金利上昇に対する警戒感が強まるなか、バリュー株への資金シフトの動きは継続している。大手海運は超低PERで配当利回りも際立って高いことから、バリュー株指向の相場で押し目買い対象として常に注目度が高い。特に、これから3月期末が接近することでインカムゲイン狙いの買いが入りやすくなっている。ばら積み船の運賃市況を表すバルチック海運指数も1月下旬を境に反転上昇局面にあり、これも追い風材料となったようだ。

■ダイヘン <6622> 　4,175円　(+110円、+2.7％)

　ダイヘン <6622> が続伸。同社は15日取引終了後、1株当たりの株主価値及び資本効率の向上を図るため、15万株（発行済み株式総数に対する割合0.6％）もしくは7億円を上限とする自己株式の取得枠を設定すると発表した。取得期間は2月16日～3月31日。

■デンソー <6902> 　8,627円　(+218円、+2.6％)

　デンソー <6902> が続伸。前日15日は全体相場が軟調ななか頑強な値運びをみせていたが、16日は5日移動平均線を上回り戻り足を強めた。同社は15日、台湾の半導体受託生産最大手ＴＳＭＣ とソニーグループ <6758> の合弁会社に約3億5000万ドル出資することを発表した。ＴＳＭＣは同日に熊本県の新工場への追加投資を発表、ソニーＧと連携して投資金額は日本円にして1兆円近くに達する見込みだが、これにデンソーも参画する形となる。自動運転システムなどで使う車載用半導体の安定調達を確保する狙いがある。これを評価する買いを呼び込んだ。

■任天堂 <7974> 　58,610円　(+1,190円、+2.1％)

　任天堂 <7974> が4日ぶり反発、一時1870円高の5万9290円まで上値を伸ばし、6万円台回復を指呼の間に捉えた。同社株は今週に入りやや売りに押されたとはいえ、日経平均が大きく値を崩すなかで頑強な値動きが際立っていた。16日は、戻り高値で年初来の高値をつけた2月4日の5万9180円を上抜く場面があった。22年3月期はこれまでの反動で減収減益決算が想定されるが株価への織り込みが進んでおり、市場では「四半期ベースでみると21年10-12月期にデジタルビジネスへのシフトがうまく利いて営業2ケタ増益に転じたことで流れが変わった」（中堅証券ストラテジスト）とする向きもあり、貸株調達による空売りの買い戻しなども観測されるなか、異色の戻り相場を演じた。

■ＮＴＴデータ <9613> 　2,146円　(+39円、+1.9％)

　ＮＴＴデータ <9613> が3日ぶりに反発。ＳＭＢＣ日興証券は15日、同社株の投資評価「1」を継続するとともに、目標株価を2750円から2900円に引き上げた。同証券では、ＮＴＴデータは「日本市場で最も好調なITサービス会社の一社」とみており、企業や政府、社会全体のデジタルトランスフォーメーション（DX）を支えながら、同社の利益成長は継続すると予測している。海外事業も改善しており、株価も一段の評価を見込んでいる。同証券では、22年3月期の連結営業利益予想を2020億円から2160億円（会社計画　2150億円）へ見直したほか、23年3月期の同利益も2220億円から2380億円に上方修正している。

■ノジマ <7419> 　2,557円　(+44円、+1.8％)

　ノジマ <7419> が反発。15日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好材料視された。上限を100万株（発行済み株数の2.03％）、または30億円としており、取得期間は22年2月16日から23年2月15日まで。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を図ることが目的としている。

※16日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース