日経平均は反落、材料に対し悪反応が先行しやすい状況か

*12:10JST 日経平均は反落、材料に対し悪反応が先行しやすい状況か 　日経平均は反落。100.48円安の32675.89円（出来高概算7億2605万株）で前場の取引を終えている。

　12日の米株式市場でダウ平均は17.73ドル安（-0.05％）と4日ぶり反落、ナスダック総合指数は-1.03％と3日ぶり反落。消費者物価指数（CPI）の発表を13日に控えるなか警戒感が上値を抑制。新製品発表にサプライズが乏しかった携帯端末のアップルや決算が嫌気されたソフトウエアのオラクルの下落が重しになり、ハイテク中心に下落した。米株安を受けて日経平均は34.08円安からスタート。為替の円安を追い風に寄り付き直後は一時上昇に転じる場面もあったが、今晩の米CPIを前にした警戒感や中国・香港株が下げ幅を広げたことが重しになり、前引けにかけては軟化する展開となった。

　個別では、中堅外資証券が目標株価を引き上げた横浜ゴム<5101>、外資証券が投資判断を引き上げたブリヂストン<5108>が大きく上昇。川崎汽船<9107>を筆頭した海運や、第一生命HD<8750>、東京海上<8766>の保険、原油市況の上昇を好感した石油資源開発<1662>、INPEX<1605>、出光興産<5019>のエネルギー関連、三菱製鋼<5632>、神戸鋼<5406>の鉄鋼、レンゴー<3941>、日本製紙<3863>のパルプ・紙などバリュー（割安）系が全般高い。三菱UFJ<8306>や筑波銀行<8338>、福島銀<8562>など銀行株は連日で強い動きを見せている。ほか、JR東<9020>、JR東海<9022>の陸運、Jフロント<3086>、良品計画<7453>、しまむら<8227>の小売など内需系も堅調。

　配当方針の変更と増配を発表したアートネイチャー<7823>、好決算が材料視された学情<2301>、神戸物産<3038>、未定としていた配当実施を発表した沖縄電力<9511>などが大きく上昇。クスリのアオキ<3549>、ツルハHD<3391>、TOA<6809>は投資判断の引き上げが観測されている。東証スタンダードでは業績上方修正や増配が好感されたオービス<7827>、来期からの配当方針を変更したウエスコHD<6091>などが大幅高となっている。

　一方、HOYA<7741>、東京精密<7729>の精密機器、ルネサス<6723>、ディスコ<6146>、アルバック<6728>の半導体や、キーエンス<6861>、ソフトバンクＧ<9984>、日立
<6501>などハイテクが全般下落。イビデン<4062>は新製品発表を受けた米アップル株の下落が影響して下落。三井ハイテック<6966>は想定以上の業績下方修正を受けて急落。今期見通しが市場予想を下回ったラクスル<4384>や、資金調達に伴う株式価値の希薄化が懸念されたジャフコG<8595>も大幅安。ほか、住友ベークライト<4203>、東応化<4186>、JCU<4975>の化学、外資証券が投資判断を引き下げた大成建設<1801>、清水建設<1803>をはじめとした建設の下落が目立つ。

　セクターでは精密機器、電気機器、建設が下落率上位に並んでいる一方、ゴム製品、保険、海運が上昇率上位に並んでいる。東証プライム市場の値下がり銘柄が全体の65％、対して値上がり銘柄は32％となっている。

　本日の東京市場は全般もみ合いの展開。米長期金利の先高観がくすぶるなか、今晩の米8月消費者物価指数（CPI）の発表を前に様子見ムードが強まっている。前日の米10年債利回りはほぼ横ばい。米10年債入札は堅調だったようだが、最高落札利回りは2007年以来の高水準を記録。インフレ高止まりと米財務省の国債発行拡大を受けて高い利回りが要求されているようだ。

　米8月CPIは、食品・エネルギーを除いたコア指数は前年同月比+4.3％と7月（+4.7％）から鈍化が予想されている。一方、全体を示す総合CPIは同+3.6％と7月（+3.2％）から加速が予想されている。モメンタムを示す前月比ではコア指数が+0.2％と7月（+0.2％）から横ばい、総合は+0.6％と7月（+0.2％）から大きく加速する見通しだ。

　12日、WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエイト、期近物）は一時1バレル＝89.37ドルと昨年11月以来の水準にまで上昇し、年初来高値更新トレンドを続けている。昨日発表された石油輸出国機構（OPEC）の月報で、サウジアラビアの減産延長により、世界の石油市場は10-12月期に日量300万バレル超の供給不足、過去10年余りで最大の供給不足に直面する見通しが示されたことが材料視された。

　原油市況の上昇が警戒されているなか、市場は今回の米CPIで、コアCPIの鈍化よりも総合CPIの加速の方をネガティブに捉える可能性があり、米金利上昇が誘発する株安には注意を払いたい。

　ほか、9月1-7日に実施されたバンク・オブ・アメリカ（BofA）のファンドマネージャー調査が公表された。同調査結果からは、投資家の中国株を敬遠する動きが強まっていることが米国株などへの追い風になっているという指摘がされている一方、米国株の資産配分は前回調査から29ポイント拡大し、差し引き7％のオーバーウエートとなったことも示された。オーバーウエートは昨年8月以来だという。

　各国の金融政策運営や世界の景気動向について先行き不透明感がくすぶるなか、果たして、ここから先いったいどれだけの買い余力が残されているのだろうか。最近の株式市場の動きを見る限り、市場はすでに大方の好材料を概ね織り込み済み、買いが一巡して需給も重しになってきているような印象を受ける。あらゆる材料に対してポジティブな解釈・反応よりもネガティブな解釈・反応が先行しやすい状況とみられ、イベントが続く来週にかけての動きには注意が必要とみる。
（仲村幸浩）
＜AK＞