日経平均は急反落、1200円超安で29000円割れ

日経平均は急反落。25日の米国市場でNYダウは大幅反落し、559ドル安となった。7年債入札結果の不振などから長期金利が一時1.61％まで急上昇し、幅広い銘柄に売りが出た。ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は3.5％の下落となり、「恐怖指数」とされる米株の変動性指数（VIX）は急上昇。本日の日経平均もこうした流れを引き継ぎ、リスク回避目的の売りが先行して414円安からスタートした。その後押し目買いが入り下げ渋る場面もあったが、後場に入ると再び下げ幅を広げ、この日の安値で取引を終えた。

大引けの日経平均は前日比1202.26円安の28966.01円となった。終値で29000円を下回るのは今月5日以来で、下げ幅は2016年6月24日以来の大きさ。東証1部の売買高は16億
8876万株、売買代金は3兆6212億円だった。業種別では、全33業種がマイナスとなり、その他製品、電気機器、パルプ・紙、不動産業、ガラス・土石製品が下落率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の8％、対して値下がり銘柄は90％となった。

個別では、ソフトバンクＧ<9984>、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、ソニー<
6758>といった売買代金上位が軒並み軟調。値がさグロース（成長）株は特に売りがかさみ、任天堂<7974>、村田製<6981>、キーエンス<6861>などは5％超、アドバンテス<6857>は7％超の下落となった。業績下方修正を発表した西武ＨＤ<9024>も大幅反落。また、ＧＭＯペパボ<3633>などが東証1部下落率上位に顔を出した。一方、売買代金上位ではソフトバンク<9434>が小幅ながらプラスを確保。メガチップス<6875>は業績上方修正を好感した買いが優勢だった。緊急事態宣言の一部解除前倒しを受けてＨ．Ｉ．Ｓ．<9603>などは後場にプラス転換。また、スマートフォンゲームの共同開発を発表したエイチーム<3662>はストップ高水準で取引を終えた。
＜HK＞