日経平均は続落、半導体中心に軟調も終値21000円はキープ

13日の日経平均は続落。前日の米国株式市場では、原油相場の下落が嫌気されたほか、米中貿易摩擦や香港の条例改正案を巡る抗議行動の行方を見極めたいとの思惑から、主要な3指数は揃って続落。シカゴ日経225先物清算値も大阪比85円安の21035円となるなか、朝方から半導体関連中心に売り込まれ、本日の日経平均はマイナススタートになった。その後は、前場中ごろから開始された渦中の香港株式市場をはじめとしたアジア株式が総じて軟調な出足だったことを受け、日経平均は一時節目の21000円処を割り込んだ。一方で、その後はアジア株が下げ渋りをみせると、東京市場にも押し目買いがみられ、日経平均は節目の21000円処を終値ベースで回復した。

大引けの日経平均は前日比97.72円安の21032.00円。東証1部の売買高は11億7485万株、売買代金は1兆9028億円だった。

業種別では、保険業を除く全32業種が下落となるなか、特に石油・石炭製品や海運業などの下落が目立った。売買代金上位では、前日の米国市場で一部のアナリストが半導体市況の回復に慎重な見通しを示したことによって東京エレクトロン<8035>やSUMCO<3436>などの半導体関連が下げ、数千億円規模の減損損失を計上するリスクが高まっていると報じられた三菱UFJ<8306>も軟調であったほか、トヨタ自動車<7203>、村田製作所<6981>、三井住友銀<8316>、NTT<9432>、キーエンス<6861>、JT<2914>などが下落。一方で、ソフトバンクG<
9984>、ソニー<6758>、資生堂<4911>、KDDI<9433>、ZOZO<3092>は上昇した。

＜SK＞