日経平均は小反発、国内祝日や米FOMC結果を前に方向感掴みにくい

　日経平均は小反発。16.78円高の21583.63円（出来高概算5億3455万株）で前場の取引を終えた。前日の米国株式相場では、ライトハイザー米通商代表部(USTR)代表やムニューシン米財務長官らが来週に米中交渉を再開することが報じられたものの、中国が米国の一部要求に抵抗していると伝わり、まちまちの動きになった。朝方は前日から続く利益確定売りの動きが先行したが、日経平均は21500円レベルがサポートラインとして働いた。前日に米SOX指数が大幅に反発をみせるなか、東京市場でも半導体関連の一角が指数をけん引した。

　セクターでは、パルプ・紙、非鉄金属、卸売業、金属製品が上昇した一方で、証券・商品先物取引業、その他製品、小売業などはさえない動きに。売買代金上位では、キーエンス<6861>、トヨタ自動車<7203>、JXTGホールディングス<5020>、東京エレクトロン<8035>、村田製作所<6981>、楽天<4755>、三井物産<8031>、SUMCO<3436>が上昇。一方で、任天堂<7974>、ソニー<6758>、ソフトバンクG<9984>、スズキ<7269>、KDDI<9433>、ソフトバンク<9434>は軟調となった。

　本日マザーズ市場に新規上場したIT人材事業やゲーム・動画制作等を手掛けるギークス<
7060>の初値は、公開価格を50.3％上回る2900円となったが、事前に観測されていた初値予想の市場コンセンサス（3100円-3500円）は割り込んだ。前日に同市場に上場したミンカブ・ジ・インフォノイド<4436>などと同様にIPO銘柄に対する個人投資家による過度な上値追いへの警戒ムードが窺えるほか、本日の物色動向としても、国内証券による評価を受けた5Gテーマ株のほか、直近IPO銘柄やバイオ株についても選別色が出てきていることは留意しておきたい。

　明日は国内株式市場が春分の日の祝日のため休場となるほか、米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果を見極めたいとするムードは市場には根強く残っており、米中協議への警戒感も再燃していることから積極的に売買を手がける動きは限られている。中国株をはじめとしたアジア株式市場の出足もまちまちの展開となっており、後場も明確な方向感は出にくいとみられる。薄商いのなか、後場にかけて短期筋による先物を手仕舞う動きが強まる展開には注意が必要である。
＜AK＞