日経平均は3日ぶり大幅反発、米中協議への期待で一時400円超高

日経平均は3日ぶり大幅反発。15日の米国市場ではNYダウが反発し、443ドル高となった。米中通商協議が今週も米国で継続されることが決まり、摩擦解消への期待が高まった。週明けの日経平均はこうした流れを引き継いで316円高からスタートすると、中国などのアジア株高も支援材料となり、後場には21306.36円（前週末比405.73円高）まで上昇する場面があった。ただ、今晩の米国市場が休場ということもあり、その後は高値圏でこう着感の強い展開となった。後場の上下の値幅は37円ほどにとどまった。

大引けの日経平均は前週末比381.22円高の21281.85円となった。東証1部の売買高は11億9024万株、売買代金は2兆0425億円だった。業種別では、全33業種がプラスとなり、石油・石炭製品、ゴム製品、鉱業、証券、非鉄金属が上昇率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の90％となった。

個別では、ファーストリテ<9983>が4％近い上昇となり、日経平均を約70円押し上げた。ブリヂス<5108>は決算とともに発表した自社株買い実施が好感されて5％近い上昇。レーティング引き上げ観測のソフトバンク<9434>は3％高となった。その他売買代金上位ではソフトバンクＧ<9984>、任天堂<7974>、ソニー<6758>、トヨタ自
<7203>などがしっかり。三菱ＵＦＪ<8306>や三井住友<8316>といったメガバンク株は堅調ぶりが目立った。また、双信電機<6938>がストップ高水準で取引を終え、東証1部上昇率トップとなった。一方、東エレク<8035>が小幅に下落し、アンリツ
<6754>は利益確定売りに押された。レオパレス２１<8848>は一部メディアの「法人客離れ」との報道が嫌気されて大幅に6日続落し、マイネット<3928>などとともに東証1部下落率上位に顔を出した。
＜HK＞