日経平均は反発、急ピッチの調整で短期的に反発も

　日経平均は反発。136.24円高の22407.54円（出来高概算5億5000万株）で前場の取引を終えている。

　15日の米株式市場はハイテク株を中心に軟調な展開となり、NYダウは89ドル安と反落した。サウジアラビア政府によって著名記者が殺害されたとの疑惑が広がるなか、トランプ大統領はこの疑惑が事実であれば制裁を科す考えを示唆し、地政学リスクへの警戒感が強まった。円相場は米9月小売売上高の予想下振れなどを受けて一時1ドル＝111.60円台まで上昇。しかし、日経平均は前日に400円を超える下落となったため、本日は自律反発に期待した買いが先行して26円高からスタートした。寄り付き後はマイナスに転じる場面もあったが、円相場の弱含みやアジア株の上昇が支援材料となり、前引けにかけて一時22464.96円（193.66円高）まで上昇した。

　個別では、ソフトバンクＧ<9984>やファーストリテ<9983>が2％超高と反発し、2銘柄で日経平均を約74円押し上げた。連結子会社のＮＴＴ都市<8933>に対し株式公開買付け（TOB）を実施すると発表したＮＴＴ<9432>は3％超高。原油先物相場の上昇や一部証券会社のレーティング付与観測を受けて国際帝石<1605>は4％近く上昇した。その他売買代金上位では三菱ＵＦＪ<8306>、ソニー<6758>、トヨタ自<7203>、三井住友<8316>などが堅調で、任天堂<7974>は小高い。また、大幅続伸のＳＫジャパン<7608>や好決算の日置電<6866>などが東証1部上昇率上位に顔を出した。一方、資生堂<4911>やＳＵＭＣＯ<3436>、ユニファミマ<8028>の軟調ぶりが目立つ。キーエンス<6861>や東エレク<8035>もさえない。セクターでは、鉱業、石油・石炭製品、不動産業などが上昇率上位。半面、精密機器、サービス業、小売業が下落率上位だった。

　日経平均は前日の下げ幅が大きかったうえ、9月安値（22172.90円、取引時間中）近辺まで急ピッチで調整が進んだこともあり、短期的な反発に期待した買いが入りやすいところだろう。ドル・円が112円割れ水準で下げ渋っていること、中国を中心としたアジア株の上昇も支援材料となる。前日には空売り比率（東証）が48.1％まで上昇しており、売り方の買い戻しを誘い後場の日経平均は引き続き堅調に推移しそうだ。

　ただ、前場の日経平均は200日移動平均線の位置する22500円手前で伸び悩んだ。今月下旬から7-9月期決算発表が本格化するが、安川電<6506>の業績下方修正も記憶に新しく、輸出企業を中心に新規の買いは手控えられる可能性がある。また、内需系の企業でも、本日発表予定の9月訪日外客数が前年同月比マイナスに転じるとの見方が出てきており、警戒ムードが強まっているようだ。東証1部上昇率上位の顔ぶれを見ると、個人投資家の物色は外部環境の影響を受けにくい、好業績の中小型株に集中しやすくなっているとみられる。
（小林大純）
＜AK＞