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日経平均は反発、半導体への買い集中が続く
*12:27JST 日経平均は反発、半導体への買い集中が続く
日経平均は反発。487.05円高の45277.43円(出来高概算8億2390万株)で前場の取引を終えている。
17日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は前営業日比260.42ドル高の46018.32ドルで終え、ナスダック総合は前日比72.63ポイント安の22261.33ポイントで取引を終えている。連邦準備制度理事会(FRB)が連邦公開市場委員会(FOMC)で市場の予想通り0.25%の利下げを決定したほか、追加利下げが示唆されたためダウは続伸した。その後、今回の会合で大幅利下げへの広い支持がなかったとパウエル議長が指摘すると一時下落に転じる局面もあったが終盤にかけて回復。ナスダックは半導体セクターが重しとなり終日軟調に推移し、主要指数は高安まちまちで終了した。
米株式市場の動向を横目に、18日の日経平均は120.12円高の44910.50円と反発して取引を開始した。その後も輸出関連や半導体関連への買いが入り、円安進行も追い風となって上値を試す展開となった。為替は円安が進み、これが輸出株にプラスとなる見方が意識された。加えて、半導体装置や電子部品に関連する企業から好材料が相次ぎ、ディスプレイやセンサー関連の銘柄に資金が向かった。需給面では、外資系や年金資金とみられる買いが散発的に入る一方で、利益確定売りも部分的に見られるなどして、序盤は膠着感も伴う動きとなったが、すぐに堅調さを取り戻し、45000円の大台を突破して前場の取引を終了した。
個別では、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、TDK<6762>、ソニーG<6758>、ファーストリテ<9983>、ディスコ<6146>、ファナック<
6954>、中外薬<4519>、日東電<6988>、第一三共<4568>、スクリン<7735>、スズキ<7269>、レーザーテク<6920>、トレンド<4704>などの銘柄が上昇。
一方、任天堂<7974>、リクルートHD<6098>、コナミG<9766>、KDDI<9433>、味の素<2802>、HOYA<7741>、エムスリー<2413>、ダイキン<6367>、ニトリHD<9843>、東ガス<9531>、豊田通商<8015>、SUBARU<7270>、ソシオネクスト<
6526>、IHI<7013>、テルモ<4543>などの銘柄が下落。
業種別では、電気機器、非鉄金属、不動産業が値上がり率上位、その他製品、電気・ガス業、水産・農林業が値下がり率上位となった。
後場の日経平均株価は、現在の上昇基調を維持して推移しようとの見方が優勢。
為替の変動が一つの鍵となろう。輸出企業にとっては円安がプラス材料となる一方、資源・エネルギー価格や原材料コストの動向には注意が必要である。テクニカルでは、日経平均が45200円付近の抵抗帯を上抜けできるかどうかが上値の潮目となり、下値支持としては44000円台半ばが意識されよう。
<AK>
17日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は前営業日比260.42ドル高の46018.32ドルで終え、ナスダック総合は前日比72.63ポイント安の22261.33ポイントで取引を終えている。連邦準備制度理事会(FRB)が連邦公開市場委員会(FOMC)で市場の予想通り0.25%の利下げを決定したほか、追加利下げが示唆されたためダウは続伸した。その後、今回の会合で大幅利下げへの広い支持がなかったとパウエル議長が指摘すると一時下落に転じる局面もあったが終盤にかけて回復。ナスダックは半導体セクターが重しとなり終日軟調に推移し、主要指数は高安まちまちで終了した。
米株式市場の動向を横目に、18日の日経平均は120.12円高の44910.50円と反発して取引を開始した。その後も輸出関連や半導体関連への買いが入り、円安進行も追い風となって上値を試す展開となった。為替は円安が進み、これが輸出株にプラスとなる見方が意識された。加えて、半導体装置や電子部品に関連する企業から好材料が相次ぎ、ディスプレイやセンサー関連の銘柄に資金が向かった。需給面では、外資系や年金資金とみられる買いが散発的に入る一方で、利益確定売りも部分的に見られるなどして、序盤は膠着感も伴う動きとなったが、すぐに堅調さを取り戻し、45000円の大台を突破して前場の取引を終了した。
個別では、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、TDK<6762>、ソニーG<6758>、ファーストリテ<9983>、ディスコ<6146>、ファナック<
6954>、中外薬<4519>、日東電<6988>、第一三共<4568>、スクリン<7735>、スズキ<7269>、レーザーテク<6920>、トレンド<4704>などの銘柄が上昇。
一方、任天堂<7974>、リクルートHD<6098>、コナミG<9766>、KDDI<9433>、味の素<2802>、HOYA<7741>、エムスリー<2413>、ダイキン<6367>、ニトリHD<9843>、東ガス<9531>、豊田通商<8015>、SUBARU<7270>、ソシオネクスト<
6526>、IHI<7013>、テルモ<4543>などの銘柄が下落。
業種別では、電気機器、非鉄金属、不動産業が値上がり率上位、その他製品、電気・ガス業、水産・農林業が値下がり率上位となった。
後場の日経平均株価は、現在の上昇基調を維持して推移しようとの見方が優勢。
為替の変動が一つの鍵となろう。輸出企業にとっては円安がプラス材料となる一方、資源・エネルギー価格や原材料コストの動向には注意が必要である。テクニカルでは、日経平均が45200円付近の抵抗帯を上抜けできるかどうかが上値の潮目となり、下値支持としては44000円台半ばが意識されよう。
<AK>
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