買い先行も目先的な達成感などから次第に上値の重い展開に【クロージング】

24日の日経平均は小幅に3営業日続伸。46.78円高の28364.61円（出来高概算9億9383万株）で取引を終えた。先週末に発表された欧米での総合購買担当者指数（PMI）が製造業、非製造業とも好調で、世界的な景況感の改善を映して景気敏感株などを中心に買いが先行。寄り付き直後には一時28584.18円まで上昇幅を広げた。ただ、心理的な抵抗線である28500円回復で戻り待ちの売りも意識されやすく、その後は薄商いのなか、こう着感の強い相場展開が続いた。景気敏感株への物色が強まる半面、ハイテクなどグロース株は利食いに押されており、日経平均の重荷に。

東証1部の騰落銘柄は値上がり銘柄が1300を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、海運が5.31％と大きく上昇したほか、空運、鉱業、銀行、保険など29業種が上昇。一方、医薬品、情報通信、小売の3業種が下落し、証券・商品先物は変わらず。指数インパクトの大きいところでは、ファナック<6954>、ダイキン<6367>、リクルートHD<6098>、TDK<6762>がしっかり。半面、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、第一三共<4568>、アドバンテス<6857>が軟調だった。

欧米での企業景況感が改善したことから、世界の景気敏感株と見なされている日本株にも買いが先行して始まった。こうしたなか、三菱UFJ<8306>、みずほ<8411>などのメガバンク株のほか、郵船<9101>、商船三井<9104>などの海運株、さらに、トヨタ<7203>、日立<6501>、日本製鉄<5401>といった主力銘柄にも買いが波及した。ただ、週末にはMSCIのリバランス需給が控えているほか、政府が緊急事態宣言の延長を検討していると伝わっていることも上値追いを慎重にさせたとみられる。

今週は、25日の5月のコンファレンスボード消費者信頼感指数、27日の4月の耐久財受注、28日の個人所得・消費支出、PCEデフレーターなど重要な経済指標が多く発表される。景気の回復度合いが一段と鮮明になれば、インフレ懸念が再燃し、米長期金利の上昇を通じて株式市場にはリスクオフの流れが波及しかねず、これら指標と米国市場の動きに注目が集まりそうだ。

＜FA＞