米国株高を受けて買い先行も連休控え積極的には動けず【クロージング】

21日の日経平均は6営業日ぶりに反発。159.84円高の27548.00円（出来高概算9億3000万株）で取引を終えた。前日の米国市場は、売られすぎの反動から景気敏感株中心に買い戻され、主要株価指数は大幅に反発。この流れを引き継ぐ格好から買い先行で強まり、一時27882.43円まで上昇した。ただ、4連休を前に積極的にポジションを取りに行く動きは限られ、その後のポジション調整の動きなどもあって、買い戻しが一巡した後は上値の重い展開となった。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1700を超え、全体の8割近くを占めた。セクター別では、鉱業、医薬品、電気ガスを除く30業種が上昇し、輸送用機器、非鉄金属、金属製品、化学の上昇が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、リクルートHD<6098>、信越化<4063>、ソニーG<6758>、ソフトバンクG<9984>が堅調。半面、ファーストリテ<9983>、キヤノン<7751>、エーザイ<4523>、中外薬<4519>、KDDI<9433>が軟化した。

日経平均は前日までの5日間で約1330円下落しただけに、押し目を拾う動きが強まった。また、前日に好決算を発表したNOK<7240>やイーグル工<6486>が上伸するなど、本格化する企業決算の発表を前に業績に対する期待感が広がったことも投資家心理にプラスに働いた。ただ、4連休を控えた持ち高調整の売りなどから買い一巡後は伸び悩む格好となり、その後は27500円を挟んだもち合いとなった。

日経平均は節目として意識される200日線に届かなかったため、連休明けも下値不安の残る展開が続きそうだとの見方は多い。また、コロナ変異株の感染拡大に伴う経済活動の正常化が遅れることへの懸念は拭えていないなか、警戒感も根強い。もっとも、東証1部の出来高は9億3000万株程度と薄商いだったことを見ても参加者は限られており、まずは連休中の海外市場の動向を見極めたいところか。

＜FA＞