日経平均は反落、コロナ後を見据えつつ目先的な調整も

　日経平均は反落。117.56円安の19521.25円（出来高概算6億5000万株）で前場の取引を終えている。

　14日の米株式市場でNYダウは反発し、558ドル高となった。米国内の新型コロナウイルスの感染拡大がピークに近付いた兆候が見られ、トランプ大統領が経済再開に向けて新たな委員会を発足し、協議を開始したことが好感された。ナスダック総合株価指数は4日続伸し、4％近い上昇となった。ただ、東京市場では前日にNYダウの上昇を先取りしていたこともあり、本日の日経平均は利益確定売り優勢で49円安からスタート。朝方には19465.95円（172.86円安）まで下落する場面もあったが、一段と売り込む動きは限られ、マイナス圏でもみ合う展開が続いた。

　個別では、三菱ＵＦＪ<8306>やみずほ<8411>といったメガバンク株が揃って3％前後の下落。その他売買代金上位ではファーストリテ<9983>が小安く、トヨタ自<7203>や富士フイルム<4901>は軟調。NY原油先物相場が急落し、国際帝石<1605>などの関連銘柄は売りがかさんだ。決算発表銘柄では北の達人<2930>やＧｕｎｏｓｙ<6047>、乃村工芸<9716>が急落し、ａｎｆａｃ<7035>はストップ安を付けた。一方、ソフトバンクＧ<9984>が売買代金トップで続伸し、任天堂<7974>やリクルートＨＤ<6098>は2％超の上昇。ソニー<6758>や東エレク<8035>は小じっかり。また、決算や自社株買いを発表した串カツ田中<3547>、ＩＤＯＭ<7599>が東証1部上昇率上位に顔を出した。

　セクターでは、鉱業、海運業、証券などが下落率上位。半面、空運業、その他製品、陸運業などが上昇率上位だった。東証1部の値下がり銘柄は全体の74％、対して値上がり銘柄は23％となっている。

　日経平均は前日、米経済の再開期待を背景とした米株高を先取りして600円近く上昇。本日は目先の利益を確定する売りが優勢となっている。売買代金上位の動向を見ると、ソフトバンクＧや半導体関連株のような米ハイテク株高の流れを引き継ぐ銘柄が堅調。反面、メガバンク株や自動車株といった大型のバリュー（割安）株は軟調で、このあたりのは前日の当欄でも指摘したとおりだろう。その他では景気敏感セクターから内需・ディフェンシブセクターへのリバランス（資産構成の調整）的な動きが見受けられる。ここまでの東証1部売買代金は1兆円をやや上回る程度。マザーズ指数は3日続伸しており、やはり新興ハイテク株を見直す動きが続いている。

　日経平均の日足チャートを見ると、19400円近辺に位置する5日移動平均線を割り込むことなく、前引けでは19500円台をキープ。ひとまず目先調整の範囲内と言えるだろう。NYダウ先物が時間外取引で下落しているものの、中国・上海総合指数や香港ハンセン指数は小動き。TOPIXが0.54％の下落で前場を折り返しているため、後場には日銀による上場投資信託（ETF）買い入れが実施される公算が大きい。積極的に上値を追う材料こそ乏しいものの、後場も日経平均は底堅く推移しそうだ。

　国際通貨基金（IMF）は14日、世界経済見通しで2020年成長率予測を-3.0％に引き下げた。ただ、米株式市場の反応は限定的だった。経済再開に向けた見通しが出てくれば、市場はそれを織り込んでいく。とはいえ、原油相場が再度急落するなど、懸念材料が全くないとも言えない。産油国が合意した減産は新型コロナによる需要減少に見合った規模ではないとの見方が根強くあったところに、サウジアラビアがアジア向け原油を大幅値下げしたことが伝わった。度々述べているが、産油国それぞれの思惑を考慮すると協調体制が万全なものか慎重に見極める必要があるだろう。また、かねて懸念されていたが、ドル需給ひっ迫が和らぐなかで円相場に上昇圧力がかかっているように見受けられる点も気掛かり。

　コロナ後を見据え相場が戻りを試すなかでも、こうした調整を挟む場面は今後も出てきそうだ。
（小林大純）
＜AK＞