日経平均はファーウェイショックで大幅に3日続落、米中関係悪化を意識

日経平均は大幅に3日続落。5日の米国市場は、ブッシュ元大統領追悼日で休場。ナイトセッションの大証225先物は日中終値比20円高の21900円、円相場は1ドル113円を割り込むなか、本日の日経平均は売り先行でスタートした。朝方に中国のスマートフォンメーカー、華為技術（ファーウェイ）の副会長・孟晩舟がカナダ当局に逮捕されたことが伝わるなか、米中貿易摩擦激化の懸念が改めて意識される格好になった。アジア株も全面安商状となるなか、投資家のリスク回避姿勢は一段と強まり、電子部品や中国関連株中心に下げ幅を広げた。これを受け、日経平均の下げ幅は一時600円を超える場面もあった。

大引けの日経平均は前日比417.71円安の21501.62円となった。東証1部の売買高は15億1021万株、売買代金は2兆7165億円だった。セクターでは、東証33業種全てが下落となるなか、電子機器や医薬品、精密機器の下げが目立った。

指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>が1社で日経平均を約53円程度押し下げた。売買代金上位では、任天堂<7974>が4％安となったほか、武田薬品<4502>、ソニー<6758>、村田製作所<6981>、東京エレクトロン<8035>、キーエンス<6861>、SUMCO<3436>、小松製作所<6301>が軟調。一方で、ユニー・ファミリーマートホールディングス<8028>や東海カーボン<5301>は上昇。

＜SK＞