日経平均は反発、中国株高などを支えに自律反発の動き

日経平均は反発。23日の米株式市場ではNYダウが一時500ドル超下落したものの、引けにかけて買い戻しが入り125ドル安で取引を終えた。日経平均は前日に600円超下落しており、本日はNYダウの下げ渋りを受けて自律反発に期待した買いが先行し、156円高からスタートした。外部環境の不透明感に対する警戒ムードは根強く、前場の日経平均はマイナスに転じる場面もあった。しかし、中国・上海総合指数が午前の取引終了にかけて上昇したことで、日経平均は後場に一時22207.09円（前日比196.31円高）を付けた。

大引けの日経平均は前日比80.40円高の22091.18円となった。東証1部の売買高は14億1753万株、売買代金は2兆7273億円だった。業種別では、倉庫・運輸関連業、水産・農林業、建設業が上昇率上位だった。一方、鉱業、ガラス・土石製品、海運業が下落率上位だった。内需・ディフェンシブ関連株に資金が向かい、市況関連株は軟調となった。

個別では、ファーストリテ<9983>が2％を超える上昇となり、1銘柄で日経平均を約46円押し上げた。指数寄与度の大きいところではユニファミマ<8028>も5％超高と上げが目立った。その他、ソフトバンクＧ<9984>、ソニー<6758>、トヨタ自<7203>などがしっかり。決算が注目された日本電産<6594>は朝方大きく買われる場面があった。業績上方修正の東製鉄<5423>は急伸。また、シーズＨＤ<4924>は米社による株式公開買付け（TOB）価格にさや寄せする形でストップ高比例配分となった。一方、任天堂<7974>、三菱ＵＦＪ<8306>、三井住友<8316>などが軟調。コマツ<6301>は米同業の株価急落が波及して5％近く下げ、上期業績を下方修正したＳＵＢＡＲＵ<7270>やレーティング引き下げ観測のＳＵＭＣＯ<3436>は急落した。
また、商品市況の下落を受けて東邦鉛<5707>が東証1部下落率トップとなった。
＜HK＞