日経平均は3日ぶり反発、中国株の大幅高でプラス転換

日経平均は3日ぶり反発。19日の米国市場ではNYダウが64ドル高と反発する一方、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は3日続落。朝方は円相場がやや強含みだったこともあり、週明けの日経平均は157円安からスタートすると、22271.59円（前週末比260.49円安）まで下落する場面があった。しかし、売り一巡後は下げ渋り、後場プラスに転じると一時22672.25円（同140.17円高）まで上昇した。中国・上海総合指数が連日で大幅高となったうえ、米株価指数先物の上昇も支援材料となった。

大引けの日経平均は前週末比82.74円高の22614.82円となった。東証1部の売買高は11億3506万株、売買代金は2兆1009億円だった。業種別では、鉱業、食料品、水産・農林業が上昇率上位だった。一方、石油・石炭製品、医薬品、精密機器が下落率上位だった。

個別では、ファーストリテ<9983>や半導体関連の東エレク<8035>、ＳＵＭＣＯ<3436>などが堅調。三菱ＵＦＪ<8306>やみずほ<8411>といったメガバンク株は小じっかり。中国株高を受けて資生堂<4911>などの上げが目立った。また、従前に人気だった多木化学<4025>が再び動意を見せてストップ高を付けたほか、防衛関連の石川製<6208>なども東証1部上昇率上位に顔を出した。米ロの緊張を意識した買いが向かったようだ。一方、ソフトバンクＧ<9984>、トヨタ自<7203>、ソニー
<6758>などがさえない。任天堂<7974>は小幅に下げた。サウジアラビア情勢の緊迫化懸念などを背景に、ＪＸＴＧ<5020>や出光興産<5019>といった石油元売り大手の下げが目立った。また、免震・制振装置の不正問題を巡る先行き不透明感から売られたＫＹＢ<7242>、業績下方修正を発表したアーレスティ<5852>や川崎重<7012>が東証1部下落率上位に顔を出した。
＜HK＞