前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■名鉄運 <9077> 　2,820円　(+500円、+21.6％) ストップ高買い気配

　名鉄運輸 <9077> [名証２]がストップ高買い気配のまま取引を終了。7日の取引終了後、名古屋鉄道 <9048> が名鉄運に対して非公開化を目的にTOBを実施すると発表。TOB価格を1株3500円としており、これにサヤ寄せする格好となった。このTOBは名鉄運の株主を、名鉄とＮＩＰＰＯＮ　ＥＸＰＲＥＳＳ　ホールディングス <9147> 傘下の日本通運のみとすることを目指したもの。買い付け予定数は186万8441株（下限・上限設定なし）で、買い付け期間は2月8日から3月24日まで。なおTOB成立後、名鉄運は所定の手続きを経て上場廃止となる予定で、これを受けて名古屋証券取引所は7日付で監理銘柄（確認中）に指定している。

■名鉄 <9048> 　2,018円　(+189円、+10.3％)

　東証1部の上昇率2位。名古屋鉄道 <9048> が急反騰。7日の取引終了後、22年3月期第3四半期累計（21年4-12月）の決算を発表。営業利益が66億6700万円（前年同期98億9500万円の赤字）と黒字に転換し、通期計画（30億）を大幅に上回ったことが好感されたようだ。売上高は3601億4700万円（前年同期比0.8％増）で着地した。 新型コロナウイルス感染症の影響が前年同期から縮小したことで、レジャー・サービス事業や交通事業を中心に業績改善が進んだ。なお、通期見通しについては売上高5000億円（前期比3.8％増）、営業利益30億円（前期163億5400万円の赤字）とする従来予想を据え置いた。

■第一興商 <7458> 　3,585円　(+245円、+7.3％)

　東証1部の上昇率10位。第一興商 <7458> が急反発。同社は7日取引終了後、直近の業績動向を踏まえ、未定としていた22年3月期連結業績予想について、売上高943億円（前期比1.1％増）、営業損益10億円の赤字（前期は26億9300万円の赤字）、純利益43億円（同187億8200万円の赤字）と開示しており、営業赤字の縮小や最終黒字転換の見通しが好感されたようだ。雇用調整助成金や時短協力金をはじめとする各種給付金を「助成金収入」として特別利益に115億5400万円計上したほか、緊急事態宣言への対応に起因した費用を「新型コロナウイルス関連損失」として特別損失に64億5200万円計上した。あわせて発表した22年3月期第3四半期累計(4-12月)連結営業利益は13億5600万円（前年同期は11億7100万円の赤字）だった。

■京阪ＨＤ <9045> 　2,967円　(+196円、+7.1％)

　京阪ホールディングス <9045> が3日続急伸。同社は7日取引終了後、22年3月期連結業績予想について、売上高を2630億円から2569億円へ下方修正する一方で、経常利益を110億円から140億円へ上方修正すると発表しており、材料視されたようだ。雇用調整助成金や新型コロナウイルス感染症対策補助金の増加などが理由。なお、「収益認識に関する会計基準」適用のため、前年との比較は記載されていない。あわせて発表した22年3月期第3四半期累計(4-12月)連結経常利益は104億8000万円だった。会計基準の変更で単純な比較はできないものの、前年同期の7億4900万円から大幅に改善した。

■タカラトミー <7867> 　1,244円　(+80円、+6.9％)

　タカラトミー <7867> が8日続急伸で昨年来高値を更新。7日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を1550億円から1600億円（前期比13.3％増）へ、営業利益を80億円から110億円（同55.4％増）へ、純利益を65億円から75億円（同39.5％増）へ上方修正し、あわせて10円を予定していた期末配当予想を20円へ引き上げたことが好感された。年末年始商戦において、玩具出荷が順調に推移するとともに、アミューズメントマシン「ポケモンメザスタ」やガチャ事業も拡大が継続したことが要因としている。また、売上高の増加による粗利増や、販管費の効率的な運用を図ったことも利益増につながった。なお、年間配当予想は30円となり、前期実績に対しては12円50銭の増配となる予定だ。同時に発表した第3四半期累計（21年4-12月）決算は、売上高1312億1200万円（前年同期比18.7％増）、営業利益134億1200万円（同70.4％増）、純利益98億9800万円（同80.7％増）だった。また、上限を100万株（発行済み株数の1.08％）、または13億円とする自社株買いを実施することも発表しており、これも好材料視された。取得期間は2月8日から4月30日まで。株主還元の更なる充実や資本効率の向上、経営環境に応じた機動的な資本政策を遂行し、企業価値を高めることが目的としている。

■丸一管 <5463> 　2,823円　(+181円、+6.9％)

　丸一鋼管 <5463> が5日続急伸。同社は7日取引終了後、22年3月期連結業績予想について、売上高を2169億円から2218億円（前期比37.6％増）へ、営業利益を316億円から350億円（同90.9％増）へ、純利益を238億円から261億円（同88.3％増）へ、年間配当予想を80円から87円50銭（前期は72円50銭）へ上方修正すると発表した。22年3月期第3四半期累計(4-12月)連結営業利益は282億5700万円（前年同期比2.3倍）。北米事業の収益が引き続き堅調に推移していることなども踏まえ、通期見通しを上方修正する。また、資本効率の向上や機動的な資本政策の遂行を可能とするため、100万株（発行済み株式総数に対する割合1.2％）もしくは35億円を上限とする自己株式の取得枠を設定した。取得期間は2月8日～5月31日。これに加えて、自己株式1000万株（同10.6％）を2月10日に消却することも発表した。

■コカＢＪＨ <2579> 　1,455円　(+88円、+6.4％)

　コカ・コーラ　ボトラーズジャパンホールディングス <2579> が3日ぶりに急反発。同社は8日、5月1日出荷分から大型PETボトル製品の出荷価格を改定すると発表。値上げによる採算改善が期待されたようだ。価格改定は、原材料価格の高騰や物流費によるコスト増加の影響を吸収し続けることが困難になったことが主な理由。対象製品は一部を除く大型PETボトル製品（1.5リットル、2リットル）で、値上げ幅は製品により5～8％を予定している。

■シグマクシス <6088> 　2,356円　(+141円、+6.4％)

　シグマクシス・ホールディングス <6088> が急反発。7日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、営業利益を25億円から27億円（前期比54.5％増）へ、純利益を15億円から16億5000万円（同36.4％増）へ上方修正し、あわせて24円を予定していた期末一括配当予想を26円（前期22円）へ引き上げると発表したことが好感された。コンサルティング事業の拡大による営業利益の増加が見込めるという。なお、売上高は160億円（同14.1％増）の従来予想を据え置いた。第3四半期累計（21年4-12月）決算は、売上高113億300万円（前年同期比10.4％増）、営業利益20億8400万円（同78.4％増）、純利益12億6900万円（同70.7％増）だった。同時に3月31日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表しており、これも好材料視された。投資単位当たりの金額を引き下げることにより、株式の流動性の向上と投資家層の拡大を図るという。

■マルハニチロ <1333> 　2,654円　(+155円、+6.2％)

　マルハニチロ <1333> が急伸。同社は7日取引終了後、22年3月期連結業績予想について、足もとの業績推移などを踏まえ、売上高を8200億円から8600億円（前期比6.3％増）へ、営業利益を200億円から230億円（同42.2％増）へ、純利益を140億円から165億円（同2.9倍）へ上方修正すると発表した。22年3月期第3四半期累計(4-12月)連結営業利益は223億7300万円（前年同期比29.6％増）だった。水産資源事業で漁業ユニットは豪州での高収益商材の販売減により減収減益となったが、養殖ユニットはマグロ販売数量増加や相場回復、ブリ相場の上昇により、事業収支は大幅に改善した。また、加工事業では業務用食品ユニットが量販店総菜、コンビニエンスストアなど向けが堅調に推移したとしている。

■日立造 <7004> 　786円　(+43円、+5.8％)

　日立造船 <7004> が急反発。7日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を4000億円から4200億円（前期比2.8％増）へ、営業利益を140億円から150億円（同2.6％減）へ、最終利益を50億円から55億円（同29.2％増）へ上方修正したことが好感された。環境部門における海外ごみ焼却発電施設の大口工事の進捗により売上高が上振れる見通しであることに加えて、機械・インフラ部門及びその他部門にて工事コストダウン及び固定費削減に伴う改善が見込まれることが要因としている。なお、第3四半期累計(4-12月)連結決算は、売上高2880億3000万円（前年同期比9.7％増）、営業利益25億9600万円（同10.6％増）、最終損益13億8100万円の赤字（前年同期6200万円の赤字）だった。

■紙パルプ商 <8032> 　4,190円　(+205円、+5.1％)

　日本紙パルプ商事 <8032> が急反発。8日午後1時ごろ、22年3月期の連結業績予想について、営業利益を98億円から135億円（前期比51.8％増）へ、純利益を94億円から100億円（同2.7倍）へ上方修正したことが好感された。海外卸売事業における日本からの紙の輸出数量の増加や、各国事業拠点における行動制限の緩和に伴う紙・板紙の販売数量の増加が要因。また、需給逼迫による販売単価の上昇も寄与する。なお、第3四半期累計(4-12月)決算は、営業利益103億6200万円（前年同期比48.5％増）、純利益85億3600万円（同3.0倍）だった。

■ＯＬＣ <4661> 　21,830円　(+910円、+4.4％)

　オリエンタルランド <4661> が8日続急伸、連日の上場来高値更新と異色の上げ足をみせた。新型コロナウイルスの感染拡大により収益面で多大なデメリットを受けた企業のなかでも、同社はその筆頭に挙げられるといっても過言ではない。しかし、1月下旬に発表した22年3月期業績予想の修正では、営業損益段階で従来予想の242億6000万円の赤字から76億2300万円の赤字（前期は459億8900万円の赤字）と大幅に赤字幅が縮小するとの見通しを発表、業績改善の度合いを強めていることを評価する形で継続的な買いを呼び込んだ。株式需給面では信用買い残が少なく、直近データで信用倍率は売り買い拮抗の1.0倍となっているほか、日証金では株不足状態にあり逆日歩がついた状態にある。また、貸株調達に伴う海外ヘッジファンドの空売りなども積まれていたもようで、目先ショートカバーによる浮揚力も働いたようだ。

■ＪＭＤＣ <4483> 　5,170円　(+215円、+4.3％)

　ＪＭＤＣ <4483> が大幅反発。7日の取引終了後に発表した第3四半期(4-12月)連結決算が、売上高156億7900万円（前年同期比35.1％増）、営業利益34億1700万円（同41.0％増）、純利益22億8000万円（同44.5％増）と大幅増益で着地したことが好感された。取引先健康保険組合数や健康情報プラットフォーム「PepUp」（ペップアップ）の発行ID数が継続して増加していることなどを背景に、主力のヘルスビッグデータ事業が順調に拡大したことが牽引した。また、遠隔医療事業、調剤薬局支援事業なども伸長した。なお、22年3月期通期業績予想は、売上高215億5000万円（前期比28.5％増）、営業利益48億円（同29.9％増）、純利益32億5000万円（同31.3％増）の従来見通しを据え置いている。

■郵船 <9101> 　9,620円　(+340円、+3.7％)

　日本郵船 <9101> が大幅反発。そのほか、商船三井 <9104> 、川崎汽船 <9107> など大手3社のほか、ＮＳユナイテッド海運 <9110> なども高く、海運セクターは業種別値上がり率上位に買われた。新型コロナウイルスのオミクロン株の感染拡大が続くなかも、重症化率が低いことで世界的に経済活動に与える影響は限定的との見方が強まっており、グローバル物流を担う海運各社には追い風となった。PERが際立って割安に放置される一方、配当利回りが圧倒的に高い水準にあることから、バリュー株の側面で押し目買いニーズが強いようだ。大手各社の今期業績を変貌させたのはコンテナ市況の高騰だが、今年についてもコンテナ船の長期契約運賃は高止まりするとの観測があり、来期業績に対する過度な不安感も後退した。

■芝浦電子 <6957> 　6,660円　(+230円、+3.6％)

　芝浦電子 <6957> [ＪＱ]が大幅反発。7日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を300億円から305億円（前期比21.2％増）へ、営業利益を50億円から55億円（同75.4％増）へ、純利益を33億円から36億円（同61.2％増）へ上方修正したことが好感された。中期経営計画達成に向けて、IT技術を活用した製造設備の研究・開発や継続的な改善活動など生産性向上への取り組みが奏功し第3四半期累計期間の業績が順調に推移したことが要因。同時に発表した第3四半期累計（21年4-12月）決算は、売上高230億2100万円（前年同期比29.3％増）、営業利益43億7200万円（同2.4倍）、純利益28億300万円（同2.2倍）だった。

■アルヒ <7198> 　1,115円　(+35円、+3.2％)

　アルヒ <7198> が4日ぶりに大幅反発。同社は7日取引終了後、22年3月期連結業績予想について、売上高を295億円から255億円（前期比4.9％減）へ、純利益を57億円から41億円（同20.8％減）へ下方修正すると発表した。今年度中の住宅供給の改善は難しいと考えられるため。22年3月期第3四半期累計(4-12月)連結純利益は37億1000万円（前年同期比8.3％減）だった。株価は決算への警戒で前日7日まで3日続落となっていたため、アク抜け感が広がったようだ。

■ヤマハ <7951> 　5,540円　(+170円、+3.2％)

　ヤマハ <7951> が大幅続伸。7日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を3900億円から3950億円（前期比6.0％増）へ、営業利益を455億円から465億円（同32.7％増）へ、純利益を345億円から350億円（同31.5％増）へ上方修正したことが好感された。新型コロナウイルス感染症の影響から回復が進み第3四半期の業績が順調に推移したほか、第4四半期の想定為替レートを1ドル＝105円から110円へ見直したことが要因。同時に発表した第3四半期累計（21年4-12月）決算は、売上高3023億3100万円（前年同期比11.0％増）、営業利益406億2600万円（同52.1％増）、純利益300億200万円（同70.3％増）だった。

■日本製鉄 <5401> 　2,009.5円　(+42.5円、+2.2％)

　日本製鉄 <5401> が5日続伸。米バイデン政権が7日、トランプ前政権時から行っている日本の鉄鋼とアルミニウムに課している追加関税に関し、4月1日から一部を免除すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。トランプ前政権は中国からの輸入品を念頭に、安全保障上の脅威として鉄鋼に25％、アルミニウムに10％の高い関税を上乗せする輸入制限措置に踏み切ったが、このうち鉄鋼に関して、今年4月から一部を免除するという。これを受けて、神戸製鋼所 <5406> 、ジェイ　エフ　イー　ホールディングス <5411> なども高かった。

■朝日放送ＨＤ <9405> 　723円　(+15円、+2.1％)

　朝日放送グループホールディングス <9405> が3日続伸、5日・25日移動平均線がゴールデンクロスを示現しており上値指向が鮮明となった。朝日新聞系の民放大手だが、スポット収入が増勢基調にあるなか、経費削減などの合理化努力も寄与して足もとの業績は会社側想定を上回って好調に推移している。7日取引終了後に22年3月期業績予想の修正を発表、営業利益は従来予想の29億円から50億円（前期比86％増）に大幅増額した。更に今期年間配当を従来計画の13円から24円（前期実績は10円）に11円も上乗せしており、これが株価にも大きなインパクトを与え、投資資金を呼び込んだ。

■飯野海 <9119> 　562円　(+9円、+1.6％)

　飯野海運 <9119> が反発。8日午後2時ごろ、22年3月期の連結業績予想について、売上高を980億円から1030億円（前期比15.8％増）へ、営業利益を45億円から59億円（同13.6％減）へ、純利益を83億円から100億円（同30.6％増）へ上方修正したことが好感された。ケミカルタンカーで高運賃スポット貨物を獲得したことや、ドライバルク船市況が想定より高い水準で推移したことが要因。更に足もとの海運市況が堅調なことも寄与する。なお、第3四半期累計(4-12月)決算は、売上高760億3500万円（前年同期比15.3％増）、営業利益46億1700万円（同17.2％減）、純利益83億1800万円（同54.7％増）だった。

■ニチアス <5393> 　2,636円　(+41円、+1.6％)

　ニチアス <5393> が反発。7日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を2100億円から2155億円（前期比9.7％増）へ、営業利益を250億円から260億円（同32.5％増）へ、純利益を180億円から190億円（同77.3％増）へ上方修正し、あわせて40円を予定していた期末配当予想を44円へ引き上げたことが好感された。第3四半期累計期間において、半導体関連製品を中心に全社の業績が堅調に推移したことが要因としている。年間配当予想は86円となり、前期実績に対しては8円の増配となる予定だ。なお、同時に発表した第3四半期累計（21年4-12月）決算は、売上高1598億2000万円（前年同期比15.3％増）、営業利益200億7100万円（同62.6％増）、純利益159億7800万円（同88.9％増）だった。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　751.6円　(+11.3円、+1.5％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> が6日続伸。連日の昨年来高値更新となるなど上値指向を鮮明としたほか、三井住友フィナンシャルグループ <8316> 、みずほフィナンシャルグループ <8411> なども高く、 メガバンク各社が揃って上昇基調を続けた。更に千葉銀行 <8331> や七十七銀行 <8341> 、京都銀行 <8369> など地銀株も軒並み株価を切り上げる動きとなった。米国ではFRBによる金融引き締め政策への転換が意識されるなか長期金利の上昇が目立ってきたが、国内でもこれに引っ張られるように、新発10年国債の利回りが直近で0.205％まで水準を高めた。そのため、運用環境の改善期待が米国事業を展開するメガバンクだけでなく、地銀セクターにも及んだようだ。

■三菱商 <8058> 　4,009円　(+56円、+1.4％)

　三菱商事 <8058> が3日続伸。そのほか、伊藤忠商事 <8001> が3日続伸し、上場来高値を更新した。また、三井物産 <8031> も2007年10月につけた3180円の最高値に迫る動きとなった。石油・ガスや鉄鉱石など資源価格の上昇を受けた業績拡大が好感された。三菱商は3日の決算発表で22年3月期の連結純利益を従来予想の7400億円から8200億円（前期比4.8倍）に修正した。今期2度目の増額で3期ぶりに最高益を更新する見込み。伊藤忠や三井物も増額修正しており業績拡大を評価する買いが流入した。足もとで株価は上昇基調を強めているが、三菱商は連結PER7倍、配当利回り3.5％台の水準にあるなど、なお割安感が強くバリュー株物色の流れに乗った。

※8日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース