日経平均は反発、新型肺炎への警戒感和らぎ24000円台回復

日経平均は反発。21日の米国市場でNYダウは6日ぶりに反落し、152ドル安となった。
中国で発生した新型コロナウイルスによる肺炎拡大への懸念から売りが出た。本日の日経平均は米株安の流れを引き継いで29円安からスタートしたが、前日に218円安と大きく下落していただけに、その後買い戻しが入りプラス圏へ浮上。新型肺炎への過度な警戒感が和らぎ、やはり前日下げの目立っていた香港株が反発したことも安心感につながって、日経平均は上げ幅を3ケタに広げ24000円台を回復した。

大引けの日経平均は前日比166.79円高の24031.35円となった。東証1部の売買高は10億
0180万株、売買代金は1兆8868億円だった。業種別では、サービス業、化学、精密機器が上昇率上位だった。一方、鉱業、電気・ガス業、ゴム製品が下落率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の60％、対して値下がり銘柄は35％となった。

個別では、東エレク<8035>など半導体関連株の一角で上げが目立ち、アドバンテス<6857>は4％近い上昇。米アップルが台湾積体電路製造（TSMC）に半導体増産を要請したなどと報じられている。リクルートＨＤ<6098>も4％近い上昇で、株式分割考慮後の上場来高値を更新した。前日に決算発表した東製鉄<5423>は3％超の上昇。その他では資生堂<4911>が反発し、ソニー<6758>やソフトバンクＧ<9984>は小じっかり。また、ウイルス対策関連との見方からニイタカ<4465>や神栄<3004>が買われ、東証1部上昇率上位に顔を出した。一方、トヨタ自<7203>やファーストリテ<9983>は小安い。塩野義薬<
4507>は高インフルエンザ薬に関する一部報道を受けて3％の下落。ディーゼル車を巡る不正の疑いで独当局の捜査を受けたと伝わった三菱自<7211>も売りがかさんだ。また、東芝<6502>子会社の架空取引に絡みネットワン<7518>が急落し、東証1部下落率トップとなった。
＜HK＞