前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ＩＮＣ <7078> 　1,330円　(+300円、+29.1％) ストップ高

　ＩＮＣＬＵＳＩＶＥ <7078> [東証Ｍ]がストップ高。9日正午ごろ、宇宙関連事業の開発を目的としてＩＮＣＬＵＳＩＶＥ ＳＰＡＣＥ ＣＯＮＳＵＬＴＩＮＧ（以下ＩＳＣ）を設立すると発表したことが好材料視された。ＩＳＣは人工衛星から得られるデータを活用した事業コンサルティングとソリューション開発を主軸に、人工衛星の事業への利活用を総合的にサポートすることを目的に設立。社外取締役として、民間ロケット開発を行うインターステラテクノロジズ（ＩＳＴ、北海道大樹町）の代表である稲川貴大氏が参画し、企業や自治体に対する衛星打ち上げ・運用支援のサービスも展開していく予定で、24年ごろのサービス化を目指して北海道大樹町などでPoC（概念実証）を開始。また、ＩＳＴが開発中の超小型人工衛星打ち上げロケット「ZERO」の打ち上げ成功後には、企業や自治体による独自衛星の打ち上げと運用を支援するソリューションを展開するとしている。

■アプリックス <3727> 　136円　(+19円、+16.2％)

　アプリックス <3727> [東証Ｍ]が4日ぶりに急反騰。同社は8日、子会社スマートモバイルコミュニケーションズが、通信機能付AIドライブレコーダー「AORINO Biz」（アオリノ　ビズ）の販売を開始したと発表しており、これが好感された。同製品は、前方を撮影可能な「フロントカメラ単体」、前方と後方を撮影可能な「フロントカメラ＋リアカメラセット」、前方と運転席を撮影可能な「フロンカメラ＋ドライバーモニタリングカメラセット」の3種類があり、一般的なドライブレコーダーと異なり、サブスクリプション型のサービスであることが特徴。ドライブレコーダーの走行履歴一覧や現在位置マップデータなどの複数データの管理が可能な管理者ページや、22年10月から自動車を業務に使用している事業者に対してアルコール検知器の設置が義務付けられることを受けて、新たにアルコールチェック機能（オプション販売）などを搭載している。

■スノーピーク <7816> 　2,789円　(+230円、+9.0％)

　東証1部の上昇率2位。スノーピーク <7816> が続急伸。一時10％を超える上昇で2826円まで駆け上がる場面があった。高級テントなどのキャンプ用品をはじめアウトドア関連製品の開発製造及び販売を手掛けている。販売は卸主体に展開するが、小売部門も育成中で今後の収益拡大に貢献しそうだ。新型コロナウイルスの感染拡大で“3密”を回避するアウトドアのレジャー関連として株価を動意させたが、2月16日に3120円の戻り高値をつけてからは、株価の値動きが上下に荒くなった。業績は絶好調に推移しているが、PERやPBRなど指標面で割高感が意識され、外資系証券経由の貸株調達による空売りが高水準に積み上がっていた。直近は下げ一服となった全体の地合いを受け、買い戻しを絡め株価に浮揚力が働いた。

■北日紡 <3409> 　140円　(+9円、+6.9％)

　北日本紡績 <3409> [東証２]が急反発、株価100円台という超低位株の特性を存分に発揮して個人投資家など短期資金を呼び込んだ。同社は合繊紡績を主力とし、帝人 <3401> との取引が売り上げの大半を占めている。8日取引終了後、抗菌・抗ウイルス糸の新製品を4月に市場投入することを発表した。布にする前の糸に抗菌・抗ウイルスを有する薬剤を固着させるのが特徴で、タオルや肌着類などをはじめ幅広い分野で需要獲得が見込める。また同社は、同技術の知的財産化を国内のみならず、海外も視野に入れて検討中としており、今後の展開が注目される状況にある。

■ＢＢタワー <3776> 　165円　(+9円、+5.8％)

　ブロードバンドタワー <3776> [ＪＱ]が3日ぶりに急反発。同社は8日取引終了後、22年12月期連結業績予想について、売上高144億円（前期比7.3％減）を据え置く一方で、経常損益を3億円の赤字から4億8000万円の黒字（同19.1％増）へ、純利益を1億円から3億円（前期は300万円の赤字）へ上方修正すると発表した。保有する投資有価証券のうち、一部の銘柄（純投資目的の投資株式）の売却により、営業外収益として投資有価証券売却益8億5800万円を第1四半期に計上する。なお、投資有価証券売却に伴う租税公課の増加による販管費の増加、また、純投資目的の投資株式であることから、営業外収益として計上するとした。

■富士通 <6702> 　16,000円　(+840円、+5.5％)

　富士通 <6702> が6日ぶりに急反発。8日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、営業利益を2750億円から2100億円（前期比21.1％減）へ、純利益を2050億円から1600億円（同21.1％減）へ下方修正し、増益予想から一転して減益予想とした。売上高は3兆6300億円（同1.1％増）の従来見通しを据え置いたものの、グループ外へのキャリア転進を希望する従業員に対し、一定の支援を実施するセルフ・プロデュース支援制度を期間限定で拡充する予定で、これに伴い営業費用650億円を積み増すことが要因という。会社側によると、2月28日までに3031人の応募があり、これに伴いワンショットの費用650億円が発生する見込みとしているが、これに伴い来期収益が上向くとの見方が強まっており、これを材料視した買いが入ったようだ。

■大平金 <5541> 　3,755円　(+165円、+4.6％)

　大平洋金属 <5541> が大幅反発。2月に入ってから急速に株価水準を切り上げているが、前日8日は急反落し目先強弱観が対立していた。原油市況にとどまらず商品市況高が加速する状況にあるが、そのなかニッケル価格の高騰が際立つ状況にある。実需筋の売り手仕舞いによる影響も反映され、LMEニッケル先物価格は日本時間8日に一時前日7日終値比で2倍以上の暴騰をみせ、1トン当たり10万ドルを超えた。異常な状態といってよく、これを受けLMEはニッケル取引を即日停止した。ロシアのウクライナ侵攻が激しさを増すなか、供給不安がニッケル価格を押し上げている。フェロニッケル製錬で世界屈指の同社は、ニッケル価格と業績の連動性が高く、足もとのニッケル価格暴騰が株価を刺激する格好となった。

■日本情報Ｃ <4054> 　838円　(+34円、+4.2％)

　日本情報クリエイト <4054> [東証Ｍ]が大幅続伸。同社は9日午前11時に、クラウドで提供する「電子入居申込サービス」のデータを活用した家賃保証サービスの申し込みに関し、大阪宅建サポートセンター（大阪市中央区）と提携を開始したと発表した。これにより、家賃保証サービスを利用する入居希望者、仲介会社、管理会社はスムーズな保証審査ができるようになるとした。

■ＳＢＧ <9984> 　4,636円　(+162円、+3.6％)

　ソフトバンクグループ <9984> が5日ぶりに大幅反発。全体相場が先物を絡め急落するなかで、裁定解消売りを浴びながら下値模索の動きを続けていたが、目先は値ごろ感からの買いが優勢となった。前日8日の米国株市場では主要株価指数がいずれも安く引けたが、途中は上昇する場面もあり、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は大引けも下げは0.2％台の下げにとどまった。ナスダック市場の動向と株価連動性の高い同社株も売り一服となった。市場では「ここ最近の（同社株の）下落局面で、個人投資家の信用買いが再び活発化している」（国内ネット証券大手）と指摘しており、逆張り狙いの個人マネーが増勢にあることを示唆している。拠りどころとなっているのは、昨年11月に同社が発表した最大1兆円枠の自社株買いで、過去の経緯から株価4000円台は防戦買いの思惑が高まり、押し目買いを誘導したもようだ。

■エアトリ <6191> 　2,837円　(+91円、+3.3％)

　エアトリ <6191> が大幅続伸。8日の取引終了後、総合旅行プラットフォーム「エアトリ国内ホテル」が、カカクコム <2371> の旅行のクチコミと比較サイト「フォートラベル」との連携を開始したと発表しており、これが好材料視された。「エアトリ」はすでに「フォートラベル」へ国内・海外航空券、海外ホテルで連携し、多数の商品を掲載しているが、今回「エアトリ国内ホテル」でも連携を開始した。「フォートラベル」に、「エアトリ国内ホテル」の取り扱っている2万件以上の豊富なプランを掲載することで、更なる販路の拡大やブランド認知の向上が期待されている。なお、同件による22年9月期業績への影響は軽微としている。

■コマツ <6301> 　2,623円　(+77.5円、+3.0％)

　コマツ <6301> が3日ぶりに大幅反発。そのほか日立建機 <6305> も高かった。ロシアからの供給不安もあり、ニッケル価格が一時1トン＝10万ドル台に急騰し、ロンドン金属取引所（LME）は8日に取引停止を発表するなど、銅や亜鉛などを含め非鉄価格が上昇基調を強めている。このなか、世界での鉱山開発が活発化するとの見方が強まり、鉱山機械を手掛けるコマツなど大手建設機械株に買いが流入した。

■ＳＰＤＲ <1326> 　22,155円　(+640円、+3.0％)

　ＳＰＤＲゴールド・シェア <1326> [東証Ｅ]が6日続伸で昨年来高値を更新した。金ETFは連日高に沸いている。ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　金価格連動型上場投信 <1328> [東証Ｅ]や純金上場信託（現物国内保管型） <1540> [東証Ｅ]も4日続伸となった。8日のニューヨーク商品取引所（COMEX）の金先物相場は前日7日比47.4ドル高の1トロイオンス＝2043.3ドルに上昇。一時2078.8ドルと20年8月以来の高値に買われた。バイデン米大統領は同日、ロシア産の原油の輸入を全面的に禁止すると発表。足もとで原油価格が上昇するなか、インフレに強い資産として金を見直す動きが強まった。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　674.8円　(+18.1円、+2.8％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> が反発。そのほか、三井住友フィナンシャルグループ <8316> 、みずほフィナンシャルグループ <8411> なども揃って上値指向となった。商品市況の高騰を背景に世界的なインフレ警戒感が強まっている。前日8日の米10年債利回りは終値ベースで続伸し1.84％台まで水準を切り上げてきた。また、国内金利も上昇傾向を見せ始めており、新発10年物国債の利回りが前日8日比0.015％上昇して0.170％に上昇、メガバンクにとっては運用利ザヤの拡大期待から買いが入りやすくなったようだ。また、配当利回りが高く3月期末を控え、インカムゲイン狙いの買いも誘導した。

■キヤノンＭＪ <8060> 　2,258円　(+57円、+2.6％)

　キヤノンマーケティングジャパン <8060> が3日ぶりに反発。同社は8日、中小オフィス向けデジタルトランスフォーメーション（DX）支援サービス「HOMEセレクトシリーズ」に「クラウド録画サービス」をラインアップとして加え、3月中旬から提供すると発表しており、これが好感された。同サービスでは、コンセントにさすだけで防犯カメラの利用が可能な据え置き型の「クラウド録画サービス　かんたんパック」と、LTE回線を通じ映像と音声で現場と拠点をつなぎ、遠隔から作業支援が可能な携行型の「クラウド録画サービス　ウエアラブルカメラモデル」の2サービスを提供。現場での工事レス・有線回線レス・録画装置レスを実現し、簡単かつ手軽に導入が可能で、更に契約から利用開始後の運用サポートまでを包括することで、映像データ活用による中小企業の安心安全を支援するとしている。

■シノケンＧ <8909> 　945円　(+21円、+2.3％)

　シノケングループ <8909> [ＪＱ]が6日ぶりに反発。8日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を40万株（発行済み株数の1.18％）、または3億5000万円としており、取得期間は3月9日から4月28日まで。資本効率の向上及び経営環境に応じた機動的な資本政策を可能とすることが目的という。

■トヨタ <7203> 　1,845.5円　(+34.5円、+1.9％)

　トヨタ自動車 <7203> が4日ぶりに反発。そのほか、ホンダ <7267> 、ＳＵＢＡＲＵ <7270> など自動車株が買い戻される展開となった。ウクライナ情勢が混迷の度合いを高めるなか、世界経済が失速する可能性があり自動車販売への影響も警戒されているが、目先的には大幅な株価調整で値ごろ感が生じた。悪材料が目立つなかも、週明けから外国為替市場で円安基調が強まっていることは、輸出採算向上につながる材料としてポジティブに働いた。各社ともにPERやPBR、配当利回りなどバリュー株の側面から時価近辺は下値リスクが限定的とみた買いを誘導したようだ。

■パイロット <7846> 　4,840円　(+85円、+1.8％)

　パイロットコーポレーション <7846> が反発。9日の寄り付き前に中期経営計画を発表しており、配当性向30％以上を目指す方針としたことから、株主還元への姿勢を評価した買いが入ったようだ。同社はボールペンを主力とする筆記具最大手で、資本業務提携など事業拡大に向けた更なる機能強化により24年12月期に連結売上高1180億円（21年12月期1030億5700万円）を目指すとしている。

■ウエストＨＤ <1407> 　4,575円　(+55円、+1.2％)

　ウエストホールディングス <1407> [ＪＱ]が3日続伸。そのほか、Ａｂａｌａｎｃｅ <3856> [東証２]、テスホールディングス <5074> 、フィット <1436> [東証Ｍ]など太陽光発電関連の一角が軒並み高となった。原油高騰が続くなか、再生可能エネルギーの普及促進が見込まれるとの思惑に加え、市場では「オリックス <8591> が稼働済みの太陽光発電所の価値査定事業に参入するとの報道が関連株を刺激したようだ。いずれも底値圏から戻り足に転じており、チャート的にも追随買いが入りやすい」（中堅証券ストラテジスト）としている。

■ツルハＨＤ <3391> 　9,270円　(+90円、+1.0％)

　ツルハホールディングス <3391> が反発。8日の取引終了後、三井住友フィナンシャルグループ <8316> の提供するBank Payを中心としたキャッシュレス決済サービスの導入を決定したと発表しており、利便性向上による業績への貢献を期待した買いが入ったようだ。ツルハグループでは、グループ各社のポイントカードのデジタル会員証を搭載した各社公式アプリを19年11月にリリースし、現在までに累計570万ダウンロードの利用があるが、今回、独自の決済サービスを搭載することにより、グループアプリの「会員証コード」を提示することで、簡単かつスピーディーに支払いが行える決済サービスを目指すという。なお、サービス開始は22年度冬を目指している。

※9日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース