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ヤクルト本社のニュース
[日経平均株価・TOPIX(表)]
日経平均;33292.31;+120.09TOPIX;2327.00;+4.44
[寄り付き概況]
1日の日経平均は120.09円高の33292.31円と続伸して取引を開始した。前日7月31日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は100.24ドル高の35559.53ドル、ナスダックは29.37ポイント高の14346.02で取引を終了した。月末の調整に伴い、まちまちで寄り付いた。その後も金利が上下するなか動意に乏しく売り買いが交錯、小動きに終始した。ただ、連邦準備制度理事会(FRB)の利上げサイクル終了に近づいたとの見方が根強く、さらに、今週発表される携帯端末のアップル(AAPL)などの主要ハイテク企業の好決算を期待した買いが下支えし、引けにかけて強含んだ。
今日の東京株式市場は買いが先行した。昨日の米株式市場で主要指数が小幅ながら上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。また、外為市場で1ドル=142円20銭台と、昨日15時頃と比べ50銭ほど円安・ドル高水準となったことが東京市場で輸出株などの株価支援要因となった。さらに、昨日の日経平均が上値抵抗線として意識されていた25日移動平均線や、心理的な節目とされた33000円を終日上回って推移したことから、相場の先高観を指摘する向きもあった。一方、昨日の日経平均が400円を超す上昇となったことから利益確定売りが出やすかった。また、先週末の日銀の政策修正を受け金利の先高観が強くなり、株価の重しとなったが、寄付き段階では買いが優勢だった。なお、取引開始前に発表された6月の完全失業率(季節調整値)は2.5%となり前月比0.1ポイント低下した。QUICKがまとめた市場予想の中央値は2.5%だった。また、6月の有効求人倍率(季節調整値)は1.30倍で前月から0.01ポイント低下した。QUICKがまとめた市場予想の中央値は1.32倍だった。
セクター別では、精密機器、海運業、鉱業、輸送用機器、医薬品などが値上がり率上位、銀行業、パルプ・紙、保険業、繊維製品、その他金融業などが値下がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、日特殊陶<5334>、村田製<6981>、シマノ<7309>、サイバー<4751>、川崎船<9107>、塩野義薬<4507>、ディスコ<6146>、HOYA<7741>、ソシオネクスト<6526>、商船三井<9104>、オリンパス<7733>、神戸鋼<5406>、ヤクルト本社<2267>、郵船<9101>、アドバンテスト<6857>などが上昇。他方、三菱電<6503>、日精工<6471>、りそなHD<8308>、パナHD<6752>、三井住友<8316>、三菱UFJ<8306>、JT<2914>、キーエンス<6861>、ファナック<6954>、ルネサス<6723>、7&iHD<3382>、NTT<9432>、任天堂<7974>などが下落している。 <CS>
日経平均;33292.31;+120.09TOPIX;2327.00;+4.44
[寄り付き概況]
1日の日経平均は120.09円高の33292.31円と続伸して取引を開始した。前日7月31日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は100.24ドル高の35559.53ドル、ナスダックは29.37ポイント高の14346.02で取引を終了した。月末の調整に伴い、まちまちで寄り付いた。その後も金利が上下するなか動意に乏しく売り買いが交錯、小動きに終始した。ただ、連邦準備制度理事会(FRB)の利上げサイクル終了に近づいたとの見方が根強く、さらに、今週発表される携帯端末のアップル(AAPL)などの主要ハイテク企業の好決算を期待した買いが下支えし、引けにかけて強含んだ。
今日の東京株式市場は買いが先行した。昨日の米株式市場で主要指数が小幅ながら上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。また、外為市場で1ドル=142円20銭台と、昨日15時頃と比べ50銭ほど円安・ドル高水準となったことが東京市場で輸出株などの株価支援要因となった。さらに、昨日の日経平均が上値抵抗線として意識されていた25日移動平均線や、心理的な節目とされた33000円を終日上回って推移したことから、相場の先高観を指摘する向きもあった。一方、昨日の日経平均が400円を超す上昇となったことから利益確定売りが出やすかった。また、先週末の日銀の政策修正を受け金利の先高観が強くなり、株価の重しとなったが、寄付き段階では買いが優勢だった。なお、取引開始前に発表された6月の完全失業率(季節調整値)は2.5%となり前月比0.1ポイント低下した。QUICKがまとめた市場予想の中央値は2.5%だった。また、6月の有効求人倍率(季節調整値)は1.30倍で前月から0.01ポイント低下した。QUICKがまとめた市場予想の中央値は1.32倍だった。
セクター別では、精密機器、海運業、鉱業、輸送用機器、医薬品などが値上がり率上位、銀行業、パルプ・紙、保険業、繊維製品、その他金融業などが値下がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、日特殊陶<5334>、村田製<6981>、シマノ<7309>、サイバー<4751>、川崎船<9107>、塩野義薬<4507>、ディスコ<6146>、HOYA<7741>、ソシオネクスト<6526>、商船三井<9104>、オリンパス<7733>、神戸鋼<5406>、ヤクルト本社<2267>、郵船<9101>、アドバンテスト<6857>などが上昇。他方、三菱電<6503>、日精工<6471>、りそなHD<8308>、パナHD<6752>、三井住友<8316>、三菱UFJ<8306>、JT<2914>、キーエンス<6861>、ファナック<6954>、ルネサス<6723>、7&iHD<3382>、NTT<9432>、任天堂<7974>などが下落している。 <CS>
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