日経平均は反落、米株急落引き継ぐも終値23000円台維持

日経平均は反落。連休明け8日の米国市場でNYダウは大幅に3日続落し、632ドル安となった。連休前に続き主要ハイテク株が大きく下落し、米中対立への懸念や原油安で景気敏感株にも売りが広がった。また、英アストラゼネカが新型コロナウイルスワクチンの開発を一時中断するとも伝わり、本日の日経平均は307円安からスタート。前場中ごろには22878.71円（前日比395.42円安）まで下落する場面があったが、後場に入ると日銀による上場投資信託（ETF）買い観測を支えに下げ渋り、終値では23000円台を維持した。

大引けの日経平均は前日比241.59円安の23032.54円となった。東証1部の売買高は13億6045万株、売買代金は2兆4180億円だった。業種別では、鉱業、銀行業、不動産業が下落率上位だった。一方、海運業、その他製品、鉄鋼など4業種が上昇した。東証1部の値下がり銘柄は全体の69％、対して値上がり銘柄は27％となった。

個別では、売買代金トップのソフトバンクＧ<9984>が米ハイテク株安を受けて3％近い下落。みずほ<8411>が3％近く下落するなど、米長期金利の低下を受けてメガバンク株の軟調ぶりも目立った。トヨタ自<7203>、ソニー<6758>、東エレク<8035>などその他売買代金上位は軒並み下落。一部証券会社の投資判断引き下げが観測されたマクロミル<3978>などは売りがかさみ、決算が嫌気されたアルトナー<2163>は東証1部下落率トップとなった。一方、売買代金上位では任天堂<7974>が逆行高。家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の生産台数引き上げが報じられ、プラス転換した。川崎船<9107>、商船三井<9104>、郵船<9101>といった海運株は一部証券会社による投資判断や目標株価の引き上げが観測され、堅調ぶりが目立った。ヒノキヤＧ<1413>はヤマダ電<9831>による株式公開買付け（TOB）の価格にさや寄せ。また、ダイヤＨＤ<6699>はストップ高を付けた。
＜HK＞