日経平均は39円安でスタート、ディスコやみずほなどが下落

[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;41029.84;-39.98TOPIX;2944.45;+1.38


[寄り付き概況]

　1日の日経平均は39.98円安の41029.84円と反落して取引を開始した。前日7月31日の米国株式市場は下落。ダウ平均は330.30ドル安の44130.98ドル、ナスダックは7.22ポイント安の21122.45で取引を終了した。良好なハイテク決算を好感し、寄り付き後、上昇。その後、1日の高関税発動を控えた警戒感が強まったほか、トランプ大統領が製薬会社に対し値下げを要求する書簡を送付したことを明かにすると製薬関連株が売られ相場の重しとなり、ダウは大きく下落に転じた。終盤にかけナスダックも下落に転じ、終了。

　今日の東京株式市場は売りが先行した。昨日の米株式市場で主要指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。中でも、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が3％を超す下げとなり、ダウ平均（0.74％下落）やナスダック総合指数（0.03％）に比べ下落率が大きかった。半導体に関しては、昨日の東京市場の取引終了後に、東エレク<8035>の業績予想下方修正、ソシオネクスト<6526>の第1四半期大幅営業減益が発表されたこともあり、今日の東京市場で半導体関連株の株価押し下げ要因となった。さらに、東証プライム市場の騰落レシオ（25日ベース）が昨日134.08％と5月27日以来約2カ月ぶりに130％を超えて過熱感を強めており、市場の警戒要因となった。一方、外為市場で1ドル＝150円80銭台と、昨日15時20分頃と比べ2円ほど円安・ドル高となったことが東京市場の輸出株などの株価の支えとなった。また、国内主要企業の4-6月期決算発表が佳境となっており、引き続き好業績・好決算銘柄への物色意欲が株価下支え要因となったが、寄付き段階では売りが優勢だった。なお、取引開始前に発表された6月の完全失業率
（季節調整値）は2.5％となり前月比横ばいだった。QUICKがまとめた市場予想の中央値は2.5％だった。また、6月の有効求人倍率（季節調整値）は1.22倍で前月から0.02ポイント低下した。QUICKがまとめた市場予想の中央値は1.25倍だった。

　セクター別では、銀行業、ガラス土石製品、非鉄金属、電気機器、倉庫運輸関連などが値下がり率上位、電気・ガス業、ゴム製品、サービス業、不動産業、水産・農林業などが値上がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、ディスコ<6146>、日立<6501>、ソシオネクスト、東エレク、レーザーテック<6920>、ソフトバンクG<9984>、フジクラ<5803>、アドバンテスト<6857>、古河電工<5801>、みずほ<8411>、三井住友<8316>、三菱UFJ<8306>、東電力HD<9501>、アステラス薬<4503>、SMC<6273>、任天堂<7974>などが下落。他方、富士電機<6504>、三菱電<6503>、コナミG<9766>、東京ガス<9531>、JT<2914>、IHI<7013>、リクルートHD<6098>、伊藤忠<8001>、スズキ<7269>、村田製<6981>、中外薬<4519>、良品計画<7453>、住友商<8053>、第一三共<4568>などが上昇している。

＜CS＞