景気敏感株中心に売り優勢の展開【クロージング】

14日の日経平均は反落。130.62円安の29620.99円（出来高概算10億3628万株）で取引を終えた。米長期金利の低下を背景にハイテクなどグロース株の一角が下支えとなる形でナスダック総合指数が堅調だったことから、この流れを受けて値がさハイテク株への物色は見られた。しかし、国内での新型コロナウイルスの感染拡大による経済活動の正常化期待が後退し、景気敏感株などを中心に売り優勢の展開となった。ただ、日経平均の29500円処での底堅さは意識されており、売り一巡後は29600円台でのこう着感の強い相場展開だった。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり銘柄数は1300を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、鉄鋼が1.12％と上昇したほか、精密機器、ゴム製品、陸運など5業種が上昇。一方、海運が2.70％を超える下落となったほか、繊維製品、非鉄金属、電気ガスなど28業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、富士フイルム<4901>、エムスリー<2413>が堅調。半面、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、京セラ<6971>、リクルートHD<6098>が軟調だった。

新型コロナウイルスの新規感染者が初めて1000人を突破した大阪やまん延防止等重点措置の適用を国に要請する方針を表明した愛知県や埼玉県など、国内での感染状況は依然として増加傾向をたどり、経済活動の制限強化を進める動きも広がっているため、景気回復への期待感が後退し景気敏感株中心に値を消す銘柄が増加した。また、為替相場が1ドル＝108円台へと円高が進んでいることも手掛けづらくさせていた。

国内でも新型コロナウイルスワクチンの接種が始まっているが、諸外国と比べると接種拡大にスピード感がなく、接種遅れに対する懸念は拭えない。16日から始まる日米首脳会談でコロナワクチンの早期確保に向けた動きが出てくるのか見極めたいとの声が聞かれる。また、米国では今夜、ゴールドマン・サックス・グループ、JPモルガン・チェースなど主要金融機関の決算が発表される。米ヘッジファンド、アルケゴス・キャピタル・マネジメント関連損失が一過性のものなのか業績動向を確認したいうえ、新たなファンド関連損失が出現するのかどうかも気掛かりとの見方もある。このため、持ち高を一方向に大きく傾けることは難しく、当面は方向感を掴みづらくさせよう。

＜FA＞