日経平均は大幅続落、海外懸念広がり400円超安（訂正）

日経平均は大幅続落。7日の欧米株式市場は下落し、米NYダウも続落して220ドル安となった。欧州委員会がユーロ圏の経済成長率見通しを下方修正したほか、トランプ米大統領や米高官の発言を受けて米中通商合意への期待が後退した。本日の日経平均は欧米株安の流れを引き継いで240円安からスタートすると、ハイテク株などが売られ下げ幅を広げる展開となった。下値めどとして意識された25日移動平均線を下回ると一段安となり、後場に入り20315.31円（前日比435.97円安）まで下落する場面があった。

大引けの日経平均は前日比418.11円安の20333.17円となった。東証1部の売買高は14億6383万株、売買代金は2兆8334億円だった。業種別では、繊維製品、非鉄金属、金属製品、機械、海運業が下落率上位で、その他も全般軟調。上昇したのはパルプ・紙のみだった。東証1部の値下がり銘柄は全体の85％となった。

個別では、トヨタ自<7203>、武田薬<4502>、キーエンス<6861>などが軟調で、任天堂<7974>やファーストリテ<9983>は小安い。半導体関連では東エレク<8035>やＳＵＭＣＯ<3436>が5％超安となり、中国関連ではファナック<6954>が4％近く下落するなど下げが目立った。ＺＯＺＯ<3092>はアパレル大手が通販サイトの運営を自社運営に切り替えるなどとの報道が売り材料視され、7％近い下落。決算発表銘柄ではニコン<7731>などが急落した。また、新たな施工不良が発覚したレオパレス２１<8848>は売り気配のままストップ安比例配分となった。一方、売買代金トップのソフトバンクＧ<9984>はしっかり。自社株買い実施を発表したソニー<6758>は4％
高と急反発し、決算発表銘柄ではテルモ<4543>や富士フイルム<4901>が逆行高となった。また、オプトＨＤ<2389>などはストップ高水準で取引を終えた。
＜HK＞