日経平均は3日続落、朝高後は中国株安受けて弱含み（訂正）

日経平均は3日続落。26日の米国市場ではアマゾン・ドット・コムやアルファベット
（グーグル）などが売られ、NYダウは296ドル安と反落した。ただ、東京市場ではこうした動きを前週末に織り込んでおり、本日の日経平均はその反動から139円高でスタートした。信越化<4063>の決算が好感されて半導体関連株に買いが入ったこともあり、日経平均は朝方に一時21465.99円（前週末比281.39円高）まで上昇する場面があった。しかし、中国・上海株の軟調ぶりが嫌気され、日経平均も朝高後は弱含みの展開となった。

大引けの日経平均は前週末比34.80円安の21149.80円となった。東証1部の売買高は13億7332万株、売買代金は2兆5060億円だった。業種別では、ガラス・土石製品、サービス業、精密機器が下落率上位だった。一方、電気・ガス業、空運業、その他金融業が上昇率上位だった。

個別では、ソフトバンクＧ<9984>、任天堂<7974>、トヨタ自<7203>、ソニー
<6758>、三菱ＵＦＪ<8306>などがさえない。リクルートＨＤ<6098>や富士通<6702>
は5％超下落した。富士通は経営方針説明会の内容をネガティブ視する向きがあったようだ。決算発表のＭＲＯ<3064>は商いを伴って12％安と急落。またＶコマース
<2491>やイーブック<3658>などがストップ安水準まで売られ、千趣会<8165>が東証1部下落率トップとなった。一方、前述の信越化は8％高で本日の取引を終えた。今期業績予想を上方修正している。決算発表銘柄ではオリックス<8591>も5％高と上げが目立った。その他売買代金上位ではファーストリテ<9983>、武田薬<4502>、ファナック<6954>などがしっかり。また、大京<8840>がオリックスによる株式公開買付け（TOB）価格にさや寄せする形でストップ高比例配分となったほか、ＮＳＷ<9739>
なども東証1部上昇率上位に顔を出した。
＜HK＞