日経平均は小幅に続落、材料難のなか方向感に欠ける動きも株高ムードは崩れない

　日経平均は小幅に続落。10.86円安の29685.77円（出来高概算5億3016万株）で前場の取引を終えている。

　前日の米国株式市場では主要株価指数は小安く推移した。NYダウは史上最高値付近での利益確定売りが優勢となり、寄り付き後、下落。良好な雇用関連指標を受けて一時上昇する局面もあったが終日軟調となった。一方、長期金利の低下でナスダック総合指数は底堅く推移したが引けにかけて下落に転じた。方向感に欠ける米国市場の動きを受けて、前日400円近く下げていた日経平均は46.85円高と小高くスタート。上げ幅を170円超までに拡げる場面もみられたが、その後まもなく失速。一時はマイナスに転じる場面もあったが、再び上昇に転じるなど方向感に欠ける動きとなった。

　個別では、英投資ファンドのCVCキャピタル・パートナーズなどが買収提案を行うことが判明したと報じられた東芝<6502>がストップ高買い気配で終えている。また、前期末配当計画の引き上げを発表した古野電気<6814>、業績予想の上方修正を発表した日本郵船<9101>、三谷産業<8285>、アルインコ<5933>などが大幅に上昇している。国内証券による投資判断の引き上げがあったNEC<6701>も大幅高に。そのほか、業績期待の高い半導体関連の上昇が目立っている。売買代金上位では、ソフトバンクＧ<9984>、レーザーテック<6920>、トヨタ<7203>、SUMCO<3436>、アドバンテスト<6857>、日立製作所<6501>、富士通<6702>などが高い。

　一方、特損計上で最終損益が赤字見通しとなったアルプスアルパイン<6770>が売られている。そのほか、売買代金上位では、マネックスG<8698>、ファーストリテ<9983>、武田薬品<4502>、キーエンス<6861>、エムスリー<2413>、信越化学<4063>、JR東海
<9022>などが安い。

　セクターでは、医薬品、証券・商品先物取引業、陸運業、銀行業、保険業などが下落率上位となった。一方、金属製品、鉄鋼、海運業、ゴム製品、ガラス・土石製品などが上昇率上位となった。東証1部の値上がり銘柄は全体の72％、値下がり銘柄は22％
となっている。

　前週から前日までの間に、バイデン米大統領の大型インフラ投資計画のほか、米雇用統計をはじめとした経済指標など一通りの材料を消化したことで手掛かり材料難となっているようだ。決定的な材料に欠けるなか日米ともに主要株価指数はこう着感を強めている。

　前日に国際通貨基金（IMF）が世界経済見通しを上方修正したことで、想定内とはいえ、景気回復期待を手掛かりに、本日は鉄鋼や海運業、金属製品などの景気敏感株が上昇のけん引役となっている。むろん、これらは前日の下落率が大きかった分の自律反発という面も否めないが。

　また、グロース（成長）株の見直し機運が高まるなかで真っ先に強い動きを見せていた半導体関連株は、こちらも前日に利益確定売りに押されてはいたが、本日は改めて大きく買われている。3月終わりから足元にかけては、バリュー（割安）株とグロース株との間で明確なパフォーマンス格差がなくなっている。旅行や飲食、百貨店など新型コロナウイルス第4波の影響が懸念される内需系のサービスセクターなどは厳しいが、それ以外のセクターについては、景気回復期待が強まるなかでどれも業績改善が見込まれており、株価パフォーマンスにも差がなくなっているようだ。

　結局、日々の短期的な動きを見る限り、大きく売られたところが買われ、大きく買われたところが売られるという循環物色が主体のようだ。

　4月に入って新年度相場入りともなれば、ニューマネーの流入を背景に強含みの展開が想定されていたが、どうやら、これから徐々に本格化する決算を見極めるまでは動きづらいということか。だとすれば、目先はこう着感の強い動きが続くかもしれないが、良好な決算が確認されれば、そこからの上昇ペースは意外と速いかもしれない。
新年度相場入りで期末のリバランス売りなどが終わり、少なくとも需給は改善している。また、4月は世界的に株価パフォーマンスが良好な月として有名で、海外投資家が日本株を大きく買い越す傾向がみられる月だ。今は待機しているのかもしれないが、決算シーズンを挟んだ4月下旬頃からは大きく動いてくる可能性があると期待したい。

　後場も材料難のなか引き続きこう着感の強い動きが予想される。前日にかけて調整もあらかた済んでいるため、仕掛け的な売りも想定しにくく、上値が重い一方、下値も堅いと見ておきたい。
＜AK＞