日経平均は大幅続落、米CPI前に警戒感拭えず売り優勢

前日の米国市場では引き続きインフレと長期金利上昇への警戒感から売りが優勢で、景気循環株を中心に利益確定売りが出たことでNYダウは大きく続落した。一方、ハイテク株は取引後半に持ち直し、ナスダック総合指数は小幅な下落にとどまった。米ハイテク株安の目先の一服感を受けて、前日に900円超と大幅下落した日経平均は自律反発で100円高のスタート。しかし、今晩の米消費者物価指数（CPI）を前に依然として警戒感はくすぶっており、すぐに下落に転じると、短期筋による先物主導の売りが嵩むと一時は700円安と28000円を割り込む場面も見られた。その後は突っ込み警戒感からの買い戻しも入り、28000円を回復したが、戻りは鈍く膠着感の強い動きとなった。

　大引けの日経平均は前日比461.08円安の28147.51円となった。東証1部の売買高は15億2939万株、売買代金は3兆4014億円だった。セクター別では、海運業、石油・石炭製品、鉄鋼、卸売業、機械などが下落率上位に並んだ。一方、保険業、ゴム製品の2業種のみが上昇した。東証1部の値上がり銘柄は15％、対して値下がり銘柄は全体の81％であった。

　個別では、前日に決算を発表したところで、シャープ<6753>、トプコン<7732>、石原産業<4028>、ジェイリース<7187>などが大幅高に。また、第1四半期が想定以上の大幅増益となったセレス<3696>はストップ高で値上がり率トップとなった。後場の取引時間中に今期の増益見通しと自社株買いを発表したトヨタ<7203>は、発表直後から大きく切り返して前日比でプラスに転換して引けた。

　一方、決算が失望感を誘った神戸製鋼所<5406>、日産自動車<7201>、三井金属鉱業<
5706>、三井Ｅ＆Ｓ<7003>などが大きく下落し、本日の正午以降に決算を発表した大林組<1802>やENEOSHD<5020>などは発表後に一段と売られた。

　売買代金上位では、ソフトバンクグループ<9984>、東京エレクトロン<8035>、レーザーテック<6920>、任天堂<7974>、SUMCO<3436>などが大きく下落した一方、ファーストリテイリング<9983>が小幅ながらプラス、そのほか、日立製作所<6501>とエムスリー<2413>、マネックスG<8698>などが上昇した。東証1部の値下がり率上位ではエー・アンド・デイ<7745>などが並んだ。
＜YN＞