株価指数先物【引け後】 NT倍率は2月以来の13.70倍を下回る

大阪12月限
日経225先物　33040　-240　（-0.72％）
TOPIX先物　2412.5　+7.0　（+0.29％）

　日経225先物（12月限）は前日比240円安の3万3040円で取引を終了。寄り付きは3万3060円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万3065円）にサヤ寄せする格好から、売りが先行して始まった。直後に付けた3万3000円を安値にリバウンドの動きを見せ、前場中盤にかけて3万3130円まで下落幅を縮める場面も見られた。ただし、同水準での上値の重さが意識され、前場終盤に軟化し、3万2920円まで売られた。前日の祝日取引のレンジ（3万2930円～3万3140円）での推移となるなか、こう着感の強い値動きが継続。後場は3万3000円を回復して始まり、3万3040円まで下げ渋る動きを見せたが、中盤に3万2950円まで売られた後に、終盤にかけて再び3万3000円を上回った。

　日経225先物は3万3000円を挟んだレンジでの推移が続いた一方で、TOPIX先物は3営業日続伸となった。台湾積体電路製造（TSMC）が高性能半導体の製造装置の納入延期を取引先に要請したとの報道に加えて、アーム・ホールディングスの下落が嫌気され、東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]やアドバンテスト <6857> [東証Ｐ]、ソフトバンクグループ <9984> [東証Ｐ]が日経平均型の重荷となった。

　半面、本田技研工業 <7267> [東証Ｐ]やトヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]など自動車株が買われた。円相場が円安に振れて推移しているほか、全米自動車労組（UAW）がストライキに突入したことで、日本車の販売が増えるといった思惑も高まったとみられる。また、配当志向の物色も意識されやすく、東証33業種では海運、鉄鋼、鉱業、銀行、輸送用機器、保険が2％を超える上昇率となった。

　これにより、NT倍率は先物中心限月で13.69倍に低下した。2月22日に付けた13.70倍を下回り、1月16日の年初来安値である13.62倍が目前に迫った。主要中央銀行の金融政策決定会合を通過した後にリバランスが意識されてくる可能性はあるが、現在の需給状況からはNTショートによるスプレッド狙いのトレードに向かいやすいだろう。

　日経225先物は節目の3万3000円を中心に、ボリンジャーバンドの+1σと+2σによるレンジとなる、オプション権利行使価格の3万2875円から3万3500円辺りでの推移を想定。上値追いには慎重になろうが、3万3000円を下回る局面では、その後のリバウンドを想定した押し目狙いのロング対応に向かわせよう。また、戻りの鈍さが意識される場面では、NTショートを組成する動きが入りそうだ。

　手口面では、日経225先物はバークレイズ証が1421枚、モルガンMUFG証券が1328枚、ABNクリアリン証券が1223枚、SBI証券が664枚、UBS証券が537枚の買い越しに対して、ゴールドマン証券が1954枚、野村証券が1311枚、JPモルガン証券が1169枚、ドイツ証券が1037枚、HSBC証券が708枚の売り越しだった。

　TOPIX先物は、バークレイズ証券が2899枚、みずほ証券が2863枚、ソシエテジェネラル証券が1293枚、ビーオブエー証券が834枚、野村証券が719枚の買い越しに対して、ゴールドマン証券が2945枚、SMBC日興証券が2290枚、SBI証券が1434枚、BNPパリバ証券が963枚、シティグループ証券が866枚の売り越しだった。

株探ニュース