想定以上の下げも個人主体の売買は引き続き活発【クロージング】

1日の日経平均は大幅に反落。574.34円安の19619.35円（出来高概算13億6000万株）で取引を終えた。米株安の流れに加えて、前日に節目の2万円を回復していた反動もあり、利食い優勢の展開となった。その後もトランプ大統領が、新型コロナウイルスの発生源に関して、中国の武漢にある研究所から広がった可能性があるという認識を明らかにしたほか、新たな対中関税を課す可能性をほのめかしたとの報道により、ポジションを圧縮する流れに向かわせた。NYダウ先物が300ドルを超える下落で推移していることも神経質にさせており、大引け間際には一時19551.73円まで下げ幅を広げる局面もみられた。

東証1部の騰落銘柄は、値下り数が1800を超えており、全体の8割を占めている。セクターでは33業種全てが下げており、海運の下落率が7％を超えたほか、保険、鉄鋼、非鉄金属、輸送用機器、ゴム製品、不動産、銀行の弱さが目立つ。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、アドバンテ<6857>、テルモ<4543>、信越化<4063>など総じて軟調。

日経平均はこれまでのもち合いレンジ上限であった19900円処を支持線に変えることは出来ず、大幅下落で5日線も割り込んでしまった。ゴールデンウイークの谷間であり、参加者が限られている中であったため、ある程度の調整は予想されてたが、一時19500円台まで下げたのはサプライズ感があるだろう。売買代金は昨日の3兆円乗せから、本日は2.2兆円台にまで減少しており、断続的なインデックス売りに押された格好だろう。

マザーズ指数は6営業日ぶりに反落となったが、アンジェス<4563>、Aiming<3911>、UUUM<3990>、リンクバル<6046>などが強い値動きをみせていたほか、決算が嫌気されていたメルカリ<4385>は結局プラス圏を回復しており、物色対象は絞られてはきているが、個人主体の売買は引き続き活発である。本日の下げでゴールデンウイーク中のネガティブ要因は織り込んだとすると、ゴールデンウイーク明け後の仕切り直しが意識されやすいところではある。

＜AK＞