前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ディディエス <3782> 　84円　(+15円、+21.7％) 一時ストップ高

　ディー・ディー・エス <3782> [東証Ｇ]が急騰、一時ストップ高まで買われた。同社は19日、指紋認証及び汗孔（かんこう）認証アルゴリズムに関する2つの特許出願について、中国で権利化が完了したと発表しており、これが材料視されたようだ。指紋認証アルゴリズムは近接するマニューシャ間の濃淡情報から周波数成分を抽出し、マニューシャの位置と周波数成分の類似度で照合させる方法で、汗孔認証アルゴリズムは汗孔などの指紋隆線の微細構造を解析することで認証を行う高精度の認証アルゴリズムについて照合の原理を示したもの。なお、同特許は既に日本国内で権利化されている。

■オーナンバ <5816> 　786円　(+100円、+14.6％) ストップ高

　オーナンバ <5816> [東証Ｓ]がストップ高。前週末16日の取引終了後、22年12月期の連結業績予想について売上高を395億円から430億円（前期比16.4％増）へ、営業利益を15億5000万円から22億円（同99.3％増）へ上方修正すると発表。あわせて、8円としていた期末配当予想を14円にするとしており、これらを好感した買いが膨らんだ。サプライチェーンの改善が想定以上に進んだことでワイヤーハーネス部門を中心に売り上げが増加したことに加え、円安による為替影響が業績を押し上げた。なお、年間配当予想は22円となり、前期実績の14円に対しては8円の増配となる予定だ。

■ミツウロコＧ <8131> 　1,141円　(+117円、+11.4％)

　ミツウロコグループホールディングス <8131> [東証Ｓ]が3日ぶり急反騰。前週末16日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について売上高を2800億円から3400億円（前期比36.0％増）へ、純利益を27億円から30億円（同57.2％増）へ上方修正しており、これを好感した買いが入った。電力事業の調達電源のうち、発電事業者から相対契約で調達した電源が大部分を占めていることから、電力不足による市場高騰の影響を最低限に留めることができたことが業績を押し上げた。なお、連結子会社において資産除去債務を認識したことに伴い、17億4000万円の特別損失を計上する見通し。

■ワンプラ <4199> 　1,288円　(+96円、+8.1％) 一時ストップ高

　ワンダープラネット <4199> [東証Ｇ]が急反発。16日取引終了後、中国を拠点にモバイルゲーム事業を展開する企業グループの日本法人であるＨａｐｐｙ　Ｅｌｅｍｅｎｔｓ（京都市下京区）に対し第三者割当増資を行い、手取り概算で4億1815万円を調達すると発表した。これを材料視した買いが集まったようだ。35万株の新株を発行し、発行価格1222円で同社に割り当てる。同社はワンプラの議決権割合14％を保有する第2位の株主となる見通し。調達資金は開発中及び開発開始の新規タイトルに関する人件費や外注費に充てる。今後は業務面における両社の関係性を強化することを視野に入れた検討を進めていくとしている。

■コーセル <6905> 　969円　(+70円、+7.8％)

　東証プライムの上昇率2位。コーセル <6905> [東証Ｐ]が急反発。19日午前11時ごろ、23年5月期業績予想の上方修正を発表。売上高を322億2000万円から337億3000万円（前期比20.1％増）へ、純利益を23億1500万円から30億7000万円（同62.0％増）へ引き上げており、これが好感された。安定調達に注力した生産活動を行った結果、上期業績が上振れしたことを踏まえ、通期見通しを見直した。年間配当予想も27円から31円（前期26円）に引き上げた。同時に発表した上期決算は、売上高が163億3100万円（前年同期比18.2％増）、純利益が16億2400万円（同71.3％増）だった。あわせて、上限を100万株（発行済み株数の2.93％）、または10億円とする自社株買いを発表しており、これを好感した買いも入ったようだ。取得期間は12月20日から来年5月12日まで。

■西松屋チェ <7545> 　1,436円　(+82円、+6.1％)

　東証プライムの上昇率6位。西松屋チェーン <7545> [東証Ｐ]が3日ぶりに急反発。前週末16日取引終了後に発表した23年2月期第3四半期累計（2月21日-11月20日）の決算は、最終利益が前期比4.9％減の70億9200万円だった。減益での着地となったものの、通期計画に対する進捗率は90％を超えており、業績の上振れを期待した買いが集まったようだ。売上高は同4.4％増の1304億2700万円、営業利益は同4.2％減の102億5300万円だった。円安による仕入れ原価の上昇が響いたものの、衣料部門では小学校高学年向けの商品が大きく伸びたほか、雑貨部門では粉ミルクなど食料品、マスクなどの衛生用品などが好調だった。

■和田興産 <8931> 　924円　(+52円、+6.0％)

　和田興産 <8931> [東証Ｓ]が急反発。前週末16日取引終了後、23年2月期の業績予想の修正を発表した。最終利益の見通しは20億円から24億円（前期比2.7％増）に上方修正した。減益予想から一転して増益の計画となったことに加え、配当予想の増額修正も行っており、これらを材料視した買いが入ったようだ。売上高の見通しは前期比微増の420億円で据え置いた。分譲マンション販売セグメントにおいて、個別プロジェクトの採算性が向上。販管費の抑制効果も表れるという。これまで22円としてきた期末配当予想は3円増額し、25円に見直した。年間配当は前期比7円増配の47円の見込みとした。

■ホープ <6195> 　225円　(+9円、+4.2％)

　ホープ <6195> [東証Ｇ]が3日ぶり大幅反発。前週末16日取引終了後、23年3月期の連結業績予想の上方修正を発表しており、好感されたようだ。売上高は19億9500万円から21億2400万円、営業利益は1億2600万円から1億8100万円、最終利益は49億2200万円から50億2000万円にそれぞれ見通しを見直した。前期に決算期の変更があり増減率の記載はない。広告事業における媒体販売やジチタイワークス事業のサービス受注が堅調に推移した。マーケティングコストが想定よりも抑えられる見通しとなったことも寄与するという。

■ＪＰＨＤ <2749> 　291円　(+10円、+3.6％)

　ＪＰホールディングス <2749> [東証Ｐ]が大幅高で4日続伸。19日午後1時前に、グループ会社の日本保育サービスが、英語に特化した「バイリンガル保育園」を2023年4月に首都圏で3施設開設すると発表。これを手掛かり材料視した買いが入ったようだ。認可保育所1施設と、東京都認証保育所2施設を業態変更する。ネイティブ英語講師が常駐し、日本語と英語の習得に向けたイマージョン教育を展開。受け入れ児童の拡大を目指すという。

■ＩＧポート <3791> 　1,848円　(+49円、+2.7％)

　ＩＧポート <3791> [東証Ｓ]が3日続伸。6月1日につけた1829円を上回り、年初来高値を更新した。同社はアニメ制作会社で、コミックの企画・出版や作品の二次利用に関する権利の販売などを手掛ける。ここ好材料が相次いだことで株価上昇に弾みがついており、前週末16日にはテレビアニメ「怪獣8号」の制作が決定したとの発表を受けて大幅高。19日19日には、人気漫画「SPY×FAMILY（スパイファミリー）」のテレビアニメシーズン2とオリジナル劇場版の制作決定を明らかにしており、これを好感した買いが向かった。

■日経Ｄインバ <1357> 　362円　(+8円、+2.3％)

　ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信 <1357> [東証Ｅ]が3日続伸。日経Ｄインバは日経平均に対し逆方向に連動し、パフォーマンスがマイナス2倍に基本設定されたETF。景気減速懸念を背景に前週末の米国株が下落したことなどを背景に、19日は日経平均株価が300円を超す下げとなり、11月4日以来、およそ1ヵ月半ぶりの安値をつけた。更に、17日には共同通信が、岸田政権が安定的な経済成長の実現に向け政府と日銀の役割を定めた共同声明について、初めて改定する方針を固めたことが分かったと報じた。日米金利差縮小に伴う円高進行への警戒感がくすぶるなか、日本株相場の先安観をもとにしたベア型ETFに対する買いが集まったようだ。

■一工薬 <4461> 　1,932円　(+37円、+2.0％)

　第一工業製薬 <4461> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。同社は19日、高容量リチウムイオン二次電池の負極用水系複合接着剤を開発したと発表しており、これが買い手掛かりとなったようだ。このほど開発した接着剤は、樹脂の弾性率や強度のコントロールを行い、汎用品では得られない負極材の膨張収縮に追従する性質を持ち、高い構造復元性を発揮。シリコン系材料の添加により負極容量が2倍以上になっても、1000回以上の充放電後で電極構造が安定しており、高容量電池の長寿命化が可能になるという。

■ソノコム <7902> 　821円　(+15円、+1.9％)

　ソノコム <7902> [東証Ｓ]が続伸。同社が16日、発行済み株式数(自社株を除く)の2.18％にあたる8万株(金額で6448万円)を上限に、12月19日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視されたようだ。

■オカモト <5122> 　3,810円　(+65円、+1.7％)

　オカモト <5122> [東証Ｐ]が続伸。前週末16日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表しており、これが好感された。取得上限は40万株（発行済み株数の2.22％）、または20億円。期間は12月19日から来年9月30日まで。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　772.2円　(+11円、+1.5％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> [東証Ｐ]など銀行株が逆行高。共同通信が17日、岸田政権が安定的な経済成長の実現に向け政府と日銀の役割を定めた共同声明について、初めて改定する方針を固めたことが分かったと報じた。イールドカーブ・コントロール政策が修正され、金利の上昇により業績が一段と改善に向かうとの思惑が広がったようだ。三井住友フィナンシャルグループ <8316> [東証Ｐ]、みずほフィナンシャルグループ <8411> [東証Ｐ]、コンコルディア・フィナンシャルグループ <7186> [東証Ｐ]も堅調。千葉銀行 <8331> [東証Ｐ]が年初来高値をつけた。報道によると、「できるだけ早期に実現する」としてきた2％の物価上昇目標の達成時期を見直すことなどを通じ、金融政策の幅を広げる方向で検討するという。

■サンコール <5985> 　638円　(+9円、+1.4％)

　サンコール <5985> [東証Ｐ]が反発。配当利回りが6％前後と高く、個人投資家の関心を引き付けている。更に、前週末16日取引終了後、投資有価証券売却益の発生による特別利益の計上を発表。業績の上振れを期待した買いも株価の支えとなったようだ。上場有価証券2銘柄を12月19日から28日にかけて売却するという。これに伴う投資有価証券売却益は6億円と見込む。あわせて同社はメキシコの連結子会社が製造する硬鋼線に関する不具合事象の発生を巡り、顧客との費用負担交渉が妥結する見込みとなったと発表。補償費用として約20億円計上する一方、受取保険金約15億円があり、差し引きの影響額は約5億円となったとしている。

■大成建 <1801> 　4,205円　(+55円、+1.3％)

　大成建設 <1801> [東証Ｐ]が反発。大手ゼネコン各社のなかで相対的に強い動きをみせた。日本経済新聞電子版が16日、「大成建設はフランス建設大手ブイグ系企業などと提携し、海上に浮遊する『浮体式』の洋上風車の施工に参入する」と報じており、これが材料視されたようだ。記事によると、大成建はブイグ・グループ傘下の大手土木会社ブイグＴＰと、ノルウェーの設計会社オラフ・オルセンと覚書を結んだという。コンクリート製の基礎を用いた施工をまず実証し、2030年をメドに技術確立して国内外で共同施工するとしている。

■古河電 <5801> 　2,632円　(+30円、+1.2％)

　古河電気工業 <5801> [東証Ｐ]が反発。19日付の日本経済新聞朝刊が、「政府は今後10年間で原子力発電所10基の容量にあたる約1000万キロワット分の広域送電網を整備する」と報じた。これを思惑視した買いが電線株に入ったようだ。全体相場が軟調ななか、昭和電線ホールディングス <5805> [東証Ｐ]も底堅く推移した。報道によると、再生可能エネルギーによる電気を地域間で効率よく融通する体制を整えるほか、電力会社の資金調達を支援する法整備も急ぐとしている。

■エプコ <2311> 　735円　(+9円、+1.2％)

　エプコ <2311> [東証Ｐ]が反発。前週末16日取引終了後に22年12月期の連結業績予想の修正を発表した。最終利益の見通しを2億7600万円から4億6000万円（前期比30.1％減）に見直した。減益幅が縮小する見込みとなったことを好感した買いが入った。連結子会社のエプコ香港が100％出資する中国企業の持ち分の一部をＣｈｉｎａ　ＬＥＳＳＯ　Ｇｒｏｕｐの傘下企業に譲渡する。これに伴う特別利益などを計上する。

※19日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース