東京株式（大引け）＝５３８円安、米長期金利の時間外下落でリスクオフ

　４日の東京株式市場は大きく売り優勢に傾き、日経平均は５００円を超える急落。米国債に時間外で資金が流入し、リスク資産の株式が売られる流れとなった。

　大引けの日経平均株価は前営業日比５３８円７１銭安の２万２０３６円０５銭と８日ぶり急反落。東証１部の売買高概算は１５億５１８７万株、売買代金概算は２兆７３４３億１０００万円。値上がり銘柄数は１２５、値下がり銘柄数は１９６０、変わらずは３４銘柄だった。

　きょうの東京市場は寄り付きこそ売り買いを交錯させていたが、その後は一方通行で下げ幅を拡大、後場に入っても下落基調は止まらず、この日のほぼ安値で着地する展開となった。前日の米株市場ではＮＹダウ、ナスダック指数とも急伸、米国が対中関税引き上げを９０日間猶予すると決めたことが、米中貿易摩擦問題に対する投資家の不安心理後退につながっている。ただ、東京市場は前日まで７連騰でこれを米国に先んじて織り込んでいたこともあり、きょうは利益確定売りが広範囲に出た。後場に入ると、時間外で米長期金利が低下し、外国為替市場でもドル安・円高の流れが鮮明となった。これを背景に海外筋とみられる先物への大口売りが全体相場を押し下げる構図に。値下がり銘柄数は全体の９割超える全面安商状、売買代金は２兆７０００億円台に膨らんだ。

　個別では、売買代金トップの任天堂<7974.T>が大きく値を下げたほか、ファーストリテイリング<9983.T>も大幅安。ファナック<6954.T>、キーエンス<6861.T>も売られた。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306.T>などメガバンクも軟調。昭和電工<4004.T>が安く、コマツ<6301.T>、東海カーボン<5301.T>が売り優勢。ディー・エル・イー<3686.T>、ＩＤＯＭ<7599.T>が急落、ガンホー・オンライン・エンターテイメント<3765.T>、日本冶金工業<5480.T>も大きく下値を探る展開。

　半面、ドンキホーテホールディングス<7532.T>が堅調、ブイ・テクノロジー<7717.T>も買い優勢。トリケミカル研究所<4369.T>が大幅続伸となったほか、グレイステクノロジー<6541.T>も値を飛ばした。アトラ<6029.T>が高く、シュッピン<3179.T>、丸一鋼管<5463.T>なども上昇した。日本マイクロニクス<6871.T>も高い。

出所：minkabuPRESS