東京株式（大引け）＝１１１円高、３カ月ぶりに１万７０００円台回復

　５日の東京株式市場は、日経平均株価終値が、前週末比１１１円９５銭高の１万７０３７円６３銭と反発した。東証１部の売買高概算は１７億５０１０万株、売買代金概算は１兆７４００億４１００万円。値上がり銘柄数は１０９８、対して値下がり銘柄数７０２、変わらず１７３銘柄となった。

　東京株式市場は、買い先行で始まり一時、大幅反発となり日経平均株価は終値では５月３１日以来約３カ月ぶりに１万７０００円台を回復した。石油や非鉄など素材関連や、大手商社をリード役に主力銘柄に高いものが目立った。ただ、日銀の黒田東彦総裁が５日昼の講演で、追加緩和について踏み込んだ発言をしなかったことから、外国為替市場でじりじりと円高・ドル安が進行。これに連動して、日経平均株価は徐々に上昇幅を縮小する展開となった。

　個別銘柄では、三菱商事<8058.T>、三井物産<8031.T>など大手商社が買われ、商船三井<9104.T>、日本郵船<9101.T>の海運株は軒並み大幅上昇。三越伊勢丹ホールディングス<3099.T>、Ｊ．フロント　リテイリング<3086.T>の百貨店も高い。このほかに、ブラザー工業<6448.T>、住友ゴム工業<5110.T>、ファーストリテイリング<9983.T>、ＴＤＫ<6762.T>、ソフトバンクグループ<9984.T>も大幅高となった。半面、ＧＭＯインターネット<9449.T>、ミスミグループ本社<9962.T>、ＳＵＭＣＯ<3436.T>、任天堂<7974.T>、東京エレクトロン<8035.T>、村田製作所<6981.T>は売られた。

出所：株式経済新聞（株式会社みんかぶ）