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マイ・メモ（2020年 5月）
kabukabumanさん
更新:2020/5/31 22:58投稿:2020/4/29 13:00
いよいよG.Wが始まりました。
但し今年の「G」はGoldenではなくGloomy。
アウトドア派の人にとっては尚更ですね。
一方「巣ごもり」は今年の流行語大賞にノミネート間違いなしでしょう。
我々は何時鳥になったのかﾍ(￣▽￣ﾍ)(ﾉ￣▽￣)ﾉｱｰｺﾘｬｺﾘｬﾍ(￣▽￣ﾍ)(ﾉ￣▽￣)ﾉ
さて今後の株式相場ですが、私は短～中期下落、長期高騰と予想しています。
因みに、教科書によると「短期」＝1～3ヵ月、「長期」＝1年以上
従って「中期」はその真ん中ということになります。
短～中期下落の理由は4～6月期の企業業績悪化とショッキングな経済指標。
新型コロナウィルスの影響がモロに反映され、市場に疑心暗鬼が蔓延。
その結果一度改善しかけた投資家心理に再び不安が襲い掛かると予想します。
もう一つの理由は最高裁で審理中の「トランプ大統領一族の巨額脱税疑惑」
財務諸表の公開を巡って6月か7月に判決が下る予定。
同時に「大統領の刑事免責特権」が合憲であるか否かの判決も下るため
その結果次第では市場に激震が走る可能性があるので要注意かと。
次に長期高騰の理由ですが、それは緩和競争によるインフレ懸念です。
日銀は国債の無制限買い取りを決め、FRBに至ってはジャンク債もOK！
こうなると流石にインフレが現実味を帯び始めます。
新型コロナウィルスは多くのヒトを死に至らしめていますが
皮肉なことにインフレという死語同然の言葉を生き返らせるかも知れません。
という訳で、一日も早く感染が終息することを願うと同時に
投資に関しては新型コロナウィルス問題の顛末をじっくり見届けながら
何れ訪れるであろう株価バブルに備えようと考えています。
＜新規格？？今月の美女(^^)v＞
チョウ・ツウィ（台湾：モデル）
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直近でその理由を探ると まず第一波の大暴落で 外資がをんぶっこいた、買いますことができずにずるずると買う羽目になった。
そして個人が割と買い派と売り派にバックリと別れた
これは特殊ではなく 情報がネットに飛び交うようになった現代特有の相場なのかもしれません。次 同じ下落が別の事象でお起こったとして 第二波があるかな以下は その時の状況次第なのかも。
今回はわたくしの場合ですが 大暴落の兆候で 暴落回避→ その後
迷いの相場に入って売り買いが外資の中で均衡したところで買うべきでした。これはわたくしの手法の中での反省点です。
ただ 非常に拮抗していたと思うけど
たか〇さん お疲れ様です。
株式相場に終わりはないので
リーマンショックとコロナショックという
100年に一度あるか無いかの大暴落を二度も経験出来たことは
個人投資家にとって大いにプラスになったと思います。
勿論コロナショックの方は現在進行形なので
これから先まだまだ想定外のこと（二番底、三番底）が起こるかも知れませんが
何れその顛末を見届けることが出来ると思うとワクワクします。
この先株式投資を何十年も続けるのであれば
一年くらい開店休業状態で勉強するのも悪くないかと。。。
ですから不本意ですが
今年は食い逃げを繰り返して逃げ切る戦法に徹しようと思います。
関税を外交のカードに使う。脅しにつかう。アメリカも中国も似たようなことやってます。
TPPなんて 結んだとしても一瞬で 破棄ですよね。
あれに力を注いでいた オバマや 安倍は本当に無能だと思います。
つまりは多くの個人が第二波はあると信じた時点で第二波が無くなったという感じかもしれません。相場環境が目まぐるしく変化している現れかなと。
間違いではなかったけど、やれることもあったかなとも思いました。
たか〇さん こんばんは。
私にも同じことが言えると思います。
ただ「損をするより儲け損ねる方がマシ」という投資理念に従った結果なので
反省は全くしてません。
しかも長い目でみれば、2月以降の暴落相場でも収支はプラスなので
自分の投資理念は間違っていないと思います。
あくまでも予想は予想、結果は結果。
予想が大きく外れた時は何故外れたかを検証して次に生かせば良いと考えています。
無論自分が描いたストーリーに酔いしれてしまうのは良くありませんが
最悪のストーリーを描くのは個人投資家としてむしろ正しいことだと思います。
やはり 流れに乗って売買するのが一番 効率がいいはず。
流れに逆らって 予想で決めつけてしまった。
6月8日、了解です。
私は今のところ原則持ち越し厳禁なのでお気楽ですが
6月MSQ以降は90％売り目線で臨む予定です。
予想高値の日を少しだけ前に変更しています
１０日から８日に変更です。
９日には少し空売りの予定です。
無理をせず少額にするつもりです
一歩さん こんばんは。
アナリストや証券会社数社の株価見通し（今週）は
18900円～21000円の間にほぼ収まっています。
ただNY市場の底堅さに加え、国内の緊急事態宣言解除が追い風となり
21000円（一歩さんの予想）に向かう可能性が高そうですね。
さらにG.Sの先物・オプション手口から
6月MSQまで大きな波乱は無いとみるのが妥当だと判断しました。
私は「神様・仏様・G.S様」派なので
取り敢えず6月12日まで一泊二日～二泊三日くらいの持ち越しは
例外的にOKと方針を変えました。
但し材料や出来高から短期的に急騰する確率が極めて高い銘柄限定です。
因みにメディネットは持ち越していますが
フロンテアは21日、22日共にdayのみの参加で持ち越しはしてません。
また今後暫くの間
新型コロナ感染の治療薬関連銘柄を重点的に追ってみようと考えています。
それではご成功をお祈りします！
kabuさんも持ち越しをされるようになって何よりです。
メディネット PTS２１円高
フロンティア PTS５０円高
うらやましい限りです
私が持っている銘柄は（３５４０）はPTSでは変わらずでした。
明日に期待です
さあ勝負の週です
週末までに２１０００円になっているか？
そして６月８日までに２１５００円になっているか？
全力二階建て勝負中です
＞スカルプDトレードにならないように気を付けます
座布団3枚回収します εε=( ^-^)_目
経産省は、界面活性剤5種が新型コロナウイルスに対して有効と判断し
界面活性剤を含む家庭用洗剤リストを公表した。
直鎖アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム、アルキルグリコシド
アルキルアミンオキシド、塩化ベンザルコニウム
ポリオキシエチレンアルキルエーテルの何れかを含む住宅家具洗剤や台所用合成洗剤
花王のかんたんマイペット、ガラスマジックリン、ライオンのママレモン
ルックプラス、Ｐ＆Ｇの除菌ジョイなどが選ばれている。
突然下がっていて何かなと思いました。
とりあえず スキャルトレードしすぎて損して スカルプDトレードにならないように気を付けます。とりあえず相場さえ安定すれば(安定しているけどw）中期で負けることはないはず。私失敗しないので。
たか〇さん、一歩さん お疲れ様です。
一歩さん、毎日順調の様で羨ましい限りです(^^)v
たか〇さん
ソフトバンクは暫く触らない方が良さそうですね。
上下何方に転んでもボラがデカそう
因みに本気でスキャルピングで稼ごうと思えば4画面必要だと思います。
まずデスクトップで40銘柄くらい同時に監視したいので
大画面を4分割するか、2台並べるか。
さらに情報専用の端末（デスクトップorノート）も必要だと思います。
但しシンドイ思いをする割に利益率は今一かも知れません。
それから以下がハンセン指数急落に関するニュースです。
＜香港株急落、「国家安全法」を警戒 香港ドルにも売り＞
2020/5/22 15:27 日経新聞電子版
22日の香港株式市場で、代表的株価指数のハンセン指数が急落している。
一時は前日比5.7%安の2万2890まで下げた。22日に開幕した中国の全国人民代表大会（全人代、国会に相当）で、「香港版国家安全法」を議題にすることが前日夜に明らかになったうえ、全人代の冒頭で示された経済対策が新味に欠けると受け止められたためだ。中国の香港への関与が強まれば、香港のビジネス環境や海外からの投資に悪影響が及ぶと警戒感が高まっている。
■2つの経路で悪影響か
「香港版国家安全法」の詳細は明らかになっていないが、香港で国家分裂や中央政府の転覆などの行為を禁じるものになるとみられる。全人代で議論するとの方針は、全人代の張業遂報道官が21日夜の記者会見で明らかにした。28日にも採決する見通しだ。
香港の立法会（議会）では、同様の趣旨の「国家安全条例」が民主派の反発で長年にわたり成立のメドがたっていなかった。そのため、中央政府が頭越しに新法の制定に乗り出したようだ。中国政府の香港への介入は年々強まってきてはいたが、香港の高度な自治を保証するはずの「一国二制度」が、一段と揺るがされかねない事態となっている。
大和キャピタル・マーケッツ香港の熊力ストラテジストは、法案が可決されれば香港経済に2つの経路で悪影響が及ぶと予想する。ひとつは米国による対中圧力の強化だ。
「香港版国家安全法」に関する報道を受けて、トランプ米大統領はさっそく、「もしそんなことが実現すれば、私たちは極めて強力に対処することになる」と中国をけん制した。米上院は超党派で制裁法案に向けた準備に入り、警戒を強めている。米国では先行して「香港人権・民主主義法」が昨年11月下旬に成立している。同法では香港で人権弾圧があった場合、関税やビザ発給など米国が香港に認める特権を剥奪できる。
中国は香港経由での貿易や投資で恩恵を受けているだけに、大和の熊氏は「米国が対中圧力を強めるために、香港の関税などの特権を見直しかねない」として、米中対立の激化が香港経済の重荷になるとみる。さらに香港では「中国政府への反発で民主派のデモが活発化しそうで、不動産取引など域内経済の圧迫要因になる」と見込む。
■「高度な自治」に暗雲
香港の勝利証券の施タン資産管理責任者も「反政府デモが再び活発化し、香港の社会的混乱が再燃する可能性は高い。各国・地域の通貨に対する米ドル高が続くなか、香港からの資金流出が起きてもおかしくはない」と指摘する。高値圏で推移してきた香港ドル相場は同法案を警戒して21日夜以降に下落し、22日は21日終値と比べ0.0050香港ドルほど安い1米ドル=7.755香港ドル程度と、6日以来の安値水準まで売られた。
22日の香港株式市場では新鴻基地産発展が一時、前日比7.4%安まで売られるなど、香港地場の不動産銘柄が軒並み急落している。香港の資産運用会社、泓瑞源金融集団の岑智勇ストラテジストは「香港から域外への退去者が増えるとの懸念がある。新型コロナウイルスの影響で消費も落ち込み、香港経済には良い材料が見当たらない。株式相場の先行きも見通しにくくなった」と話す。
香港は6月、昨夏に本格化した反政府デモ開始から1年を迎える。節目の時期を前に、香港の経済はもとより「高度な自治」の先行きに暗雲が垂れこめている。
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お疲れさまでした。
今日も満足の一日でした。
今月も残り一週間。残り６００円程