前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ナノＭＲＮＡ <4571> 　229円　(+50円、+27.9％) ストップ高

　ＮＡＮＯ　ＭＲＮＡ <4571> [東証Ｇ]がストップ高。ナノ医療イノベーションセンター（川崎市川崎区、以下ｉＣＯＮＭ）がこの日、「裸のmRNA」からなる安全な新型コロナウイルスワクチンの開発に成功したと発表。同研究がｉＣＯＮＭ内田ラボのグループを中心に東京都医学総合研究所、東京医科歯科大学、杏林大学及びナノMRNAなどと進めた共同研究であるとしていることが好材料視された。ｉＣＯＮＭの発表によると、現在使われているmRNAワクチンは脂質性ナノ粒子（LNP）などの殻でくるまれて投与されており、そのLNPが副次的有害事象を発生させている可能性が高いと指摘。同研究ではmRNAを殻で保護しない「裸のmRNA」からなるワクチンにより、全身性の副作用を伴わず強力な免疫を誘導できることを世界で初めて実証したとしており、26年中の臨床試験入りを目指し開発を進めているとしている。

■コスモス <6772> 　3,895円　(+540円、+16.1％)

　東京コスモス電機 <6772> [東証Ｓ]が3日ぶり急反騰。2日の取引終了後、新たな中期経営計画と配当方針を発表した。27年3月期の売上高目標を105億円（24年3月期見通しは101億円）とした一方で、DOE（株主資本配当率）の目標を3.5％（24年3月期見通しは2.0％）とし、段階的に増配を目指す方針を示した。配当性向では約40％となり、株主還元姿勢を評価した買いが入ったようだ。

■ＡＣＳＬ <6232> 　1,121円　(+109円、+10.8％)

　ＡＣＳＬ <6232> [東証Ｇ]が3日ぶり急反騰。 ドローンの専業メーカーで開発から販売までを手掛ける。画像処理技術を駆使した自動飛行に強みを有しており、屋内の自動飛行に傾注している。そうしたなか、2日取引終了後にドローンメーカーとして初めて一般社団法人日本防衛装備工業会の正会員として承認されたことを発表、これを材料視する買いを引き寄せた。ドローンは物流の「2024年問題」が取り沙汰されるなか、物流インフラを支えるキーテクノロジーとしても注目されており、株式市場で同社の存在感を高める背景ともなっている。

■タカキュー <8166> 　133円　(+12円、+9.9％)

　タカキュー <8166> [東証Ｓ]が続急伸。3日午後1時ごろに発表した3月度の月次売上高で、既存店売上高が前年同月比0.1％減となり、1月の同6.4％減、2月の同3.3％減から減収率が縮小していることが好材料視されたようだ。なお、全社売上高は同5.1％減だった。

■北海電 <9509> 　911.4円　(+64.6円、+7.6％)

　東証プライムの上昇率2位。北海道電力 <9509> [東証Ｐ]が続急伸。原油などエネルギー価格の上昇や為替市場での円安進行が目立つなか、電力コストの一段の上昇が警戒される局面となっているが、そうしたなか東京電力ホールディングス <9501> [東証Ｐ]の柏崎刈羽原子力発電所などを筆頭に原発再稼働に向けた思惑が株式市場では電力株のテーマ買いの動きにつながった。ハイテク株主導で日経平均が一時600円超の下げをみせるなど波乱含みの値動きとなるなか、電力株への資金シフトを促している面もあるようだ。

■伊藤忠 <8001> 　6,765円　(+405円、+6.4％)

　東証プライムの上昇率5位。伊藤忠商事 <8001> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。3日午後1時ごろ、経営方針と2024年度経営計画を発表。これを評価した買いが入った。投資を通じた着実な収益成長に加え、企業ブランド価値の向上、株主還元拡大の3本柱で企業価値の持続的な向上を目指す。24年度に連結純利益8800億円、総還元性向50％をメド（1株当たり配当200円下限、自社株取得約1500億円）とする目標を掲げたほか、1兆円を上限に成長投資を実施していく方針を示した。

■ミスミＧ <9962> 　2,162円　(+114.5円、+5.6％)

　東証プライムの上昇率7位。ミスミグループ本社 <9962> [東証Ｐ]が急反発。SMBC日興証券が2日、ミスミＧの投資評価を「2」から「1」に格上げした。目標株価は2600円から2900円に増額している。中国市場の減速などを背景に株価が大幅調整した結果、バリュエーション面でPER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）は過去最低の水準となっていると指摘。魅力的なビジネスモデルにもかかわらず株価は過剰な水準まで下落しており、下落リスクは限定的との見方を示す。同証券は25年3月期の連結純利益予想に関し、これまでの318億円から333億円に見直している。

■ＯＢＡＲＡＧ <6877> 　4,035円　(+200円、+5.2％)

　ＯＢＡＲＡ　ＧＲＯＵＰ <6877> [東証Ｓ]が急反発。2日の取引終了後、2028年満期のユーロ円建取得条項付転換社債型新株予約権付社債（CB）を発行し、約75億円を調達して全額を自社株買いに充てると発表した。これにあわせ、2日の終値3835円で、3日午前8時45分の東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT─3）において、75億2100万円相当となる196万1100株分の買い付けの委託を行うと開示。3日、17万5200株（取得総額6億7189万円）の買い付けを行ったと公表した。株主還元の強化と資本効率の向上に向けた取り組みに対する評価に加え、自社株の取得総額上限である75億円に対する未消化分も意識され、買いを誘う格好となったようだ。

■イオン北海道 <7512> 　995円　(+46円、+4.9％)

　イオン北海道 <7512> [東証Ｓ]が大幅反発。2日取引終了後、食品スーパー大手の西友（東京都武蔵野市）が運営する北海道地域のGMS（総合スーパー）事業を170億円で取得すると発表。これが買い手掛かりとなった。西友との間で吸収分割契約を締結し、札幌市内にある9店舗を承継する。北海道事業の売上高は261億1600万円（22年12月期）。吸収分割の効力発生日は10月1日の予定。次世代半導体工場の千歳進出を契機とした経済波及効果が期待される一方、全国を上回るスピードで人口減少や高齢化が進む北海道において競争力の維持・向上を図る狙いがある。

■サイゼリヤ <7581> 　5,610円　(+250円、+4.7％)

　サイゼリヤ <7581> [東証Ｐ]が大幅反発。2日の取引終了後に発表した3月度の月次売上高で、既存店売上高が前年同月比29.1％増と29ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。客数が同21.6％増となり牽引したほか、客単価も同6.1％増と上昇した。なお、全店売上高は同27.9％増だった。

■住友ファーマ <4506> 　416円　(+16円、+4.0％)

　住友ファーマ <4506> [東証Ｐ]が大幅反発。2日の取引終了後、同社が保有する英製薬企業ロイバント・サイエンシズ の全株式を同社に相対取引で売却すると発表した。売却額は約980億円の見込みで、25年3月期第1四半期（4-6月）の単体決算において約550億円の投資有価証券売却益を計上する予定。住友ファーマは国際会計基準（IFRS）を導入しており、連結決算への影響はないものの、売却で得た資金で借入金の返済が進み、財務面でプラス効果をもたらすとの見方があり、売り方の買い戻しを誘う形となったようだ。

■Ｆ＆ＬＣ <3563> 　3,000円　(+113.5円、+3.9％)

　ＦＯＯＤ　＆　ＬＩＦＥ　ＣＯＭＰＡＮＩＥＳ <3563> [東証Ｐ]が大幅続伸。同社が2日発表した「スシロー」の月次情報によると、3月の国内での既存店売上高は前年同月比19.3％増と増収基調を続け、伸び率は昨年12月（25.4％増）に次ぐ水準となった。堅調な業況を評価した買いが集まったようだ。既存店売上高が前年同月を上回るのは昨年7月以降、9ヵ月連続となる。3月の既存店客数は同16.2％増と伸び率は昨年12月（25.2％増）以来の高水準。客単価は同2.7％増と、伸び率は今年1月（4.7％増）以来の高さとなった。全店売上高は同20.6％増となった。

■ＡＢＣマート <2670> 　2,948.5円　(+104円、+3.7％)

　エービーシー・マート <2670> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。2日の取引終了後に発表した3月度概況で、既存店売上高が前年同月比10.7％増と25ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。天候不良の日が多い状況だったものの、前年に比べて土日が1日ずつ多い曜日並びだった効果もあって売り上げは好調に推移した。また商品別では、春物の新作スニーカーやアパレルが伸長した。なお、全店売上高は同9.7％増だった。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　2,400円　(+75.5円、+3.3％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が大幅続伸。そのほか、石油資源開発 <1662> [東証Ｐ]、ＥＮＥＯＳホールディングス <5020> [東証Ｐ]、出光興産 <5019> [東証Ｐ]といった石油関連株が軒並み高となった。2日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の5月限が前日1日比1.44ドル高の1バレル＝85.15ドルに上昇。一時85.46ドルと昨年10月下旬以来、約5ヵ月ぶりの高値に値を上げた。イスラエルがシリア首都のダマスカスにあるイラン大使館を空爆したと報じられ、中東情勢の緊迫化が警戒された。また、ウクライナの無人機（ドローン）によるロシア主要製油所への攻撃があったと伝わったことも原油価格を押し上げた。地政学リスクの上昇による原油価格上昇を受け、ＩＮＰＥＸなど石油関連株は買い先行の展開となった。

■良品計画 <7453> 　2,475円　(+68.5円、+2.9％)

　良品計画 <7453> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。2日の取引終了後に発表した3月度の国内売上高情報で、直営既存店とオンラインストアを合わせた売上高は前年同月比16.1％増と2ケタ増となり、2ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。会員向けセール「無印良品週間」（3月15～25日）の開催日数は前年と同等ながらも、新商品の効果や事前に在庫を積み上げたことで、生活雑貨や食品を中心に前年実績を上回った。また、前年より土日祝日が2日多かったことで4ポイントの押し上げ影響もあったとみている。なお、直営全店とオンラインストアを合わせた売上高は同25.3％増だった。

■ＪＲ東海 <9022> 　3,722円　(+89円、+2.5％)

　東海旅客鉄道 <9022> [東証Ｐ]が5日ぶり反発。2日の取引終了後、静岡県の川勝平太知事が6月の定例県議会をもって辞職する意向を示したと伝わった。入庁式で職業差別と受け止められる発言をし、批判を受けていた。リニア中央新幹線の静岡工区での着工に反対をしていた川勝知事の辞職により、リニア計画が進展するとの思惑が広がり、JR東海に買いが入ったようだ。リニア中央新幹線の車両を手掛ける日本車輌製造 <7102> [東証Ｐ]も上昇した。

■クボタ <6326> 　2,418.5円　(+57円、+2.4％)

　クボタ <6326> [東証Ｐ]が反発。SMBC日興証券が2日付で、投資評価を「2」から「1」とし、目標株価を2200円から3000円へ引き上げたことが好感されたようだ。同証券では、短期ではアジアの需要減少や北米トラクター競争激化が懸念されることから、営業減益で株価は弱含む可能性があると指摘しているものの、バリュエーションは最低水準であり、25年12月期以降は再度業績成長が可能とみていること、4月以降エルニーニョ現象解消の確度が高まっていること、北米建機やインドで成長ストーリーを持っていること、などを踏まえ投資評価を引き上げたとしている。

■あいちＦＧ <7389> 　2,595円　(+49円、+1.9％)

　あいちフィナンシャルグループ <7389> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。3日午後2時ごろ、集計中の24年3月期の連結業績について、最終利益が従来予想の56億円から75億円（前の期比90.8％減）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。連結子会社である愛知銀行及び中京銀行において、本業利益である貸出金利息及び役務利益や、有価証券利息配当金が計画を上回ったことに加えて、与信関係費用が想定を下回ったことが要因としている。

■大豊建 <1822> 　3,445円　(+55円、+1.6％)

　大豊建設 <1822> [東証Ｓ]が反発。3400円台に位置する25日移動平均線近辺での攻防となっている。シールド工法など大型土木工事に強みを持つ中堅ゼネコンで、現在は医療や建設コンサルなどを手掛ける麻生（福岡県飯塚市）が49％の株式を保有する筆頭株主として傘下に置いている。2日付で旧村上ファンド系の南青山不動産が財務省に提出した変更報告書によれば、南青山不動産と共同保有者の大豊建株式保有比率が12.65％から13.66％に増加したことが判明、物言う株主の買い増しの動きが株価を刺激した。

■カプコン <9697> 　2,760円　(+30.5円、+1.1％)

　カプコン <9697> [東証Ｐ]が反発。2日の取引終了後、シリーズ最新作となる「ドラゴンズドグマ2」の販売本数が、全世界で250万本を突破したと発表しており、好材料視された。「ドラゴンズドグマ」シリーズは、剣や魔法が登場する王道ファンタジーの世界で自由な冒険が楽しめる、オープンワールドアクションゲーム。12年に第1作を発売して以降、自ら行動する従者「ポーン」たちとともに冒険するゲーム体験がグローバルで好評を博し、シリーズ累計でも販売本数1000万本を突破したという。

■川崎汽 <9107> 　1,974.5円　(+20.5円、+1.1％)

　川崎汽船 <9107> [東証Ｐ]が反発したほか、日本郵船 <9101> [東証Ｐ]、商船三井 <9104> [東証Ｐ]など大手をはじめ 海運株が総じて上昇した。ここ海運セクターはコンテナ船市況の先行き不透明感やバルチック海運指数の下落基調を背景に株価低迷が続いていたが、きょうはハイテク株全般が売られるなか、値ごろ感からの押し目買いなど資金還流の動きが観測された。海運市況に影響の大きい中国経済の減速などが警戒されていたが、直近発表された中国の景況感指数が改善色の強い内容であったことから、中国景気に対する懸念が後退しており、海運セクターに追い風となっている。主要コンテナ航路の値動きも、日中航路において今年に入り輸出が約2年ぶりに前年同月比増加に転じるなど風向きが変わっている。PBRやPERなど割安な銘柄も多く、足もとでバリュー株シフトの受け皿となっている面もある。

■ジェイテクト <6473> 　1,368円　(+13.5円、+1.0％)

　ジェイテクト <6473> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。3日午前11時ごろ、欧州構造改革の一環として、フランス国内におけるポンプ製造事業をＡＣＩグループ（リヨン市）に売却したと発表しており、好材料視された。同社では、欧州事業における赤字体質脱却のため、拠点の統廃合や事業の選択と集中などの構造改革を継続しており、今回のフランスにおけるポンプ製造事業の売却もその一環。ジェイテクトグループの欧州事業における事業ポートフォリオの適正化とＡＣＩの事業ニーズが合致したため合意に至ったとしており、欧州事業の採算改善につながるとの期待感から買われたようだ。

※3日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース