日経平均は3日続伸、日米ともに足元ハイテク株への回帰が鮮明、半導体は安心感勝る

　日経平均は3日続伸。64.73円高の29748.10円（出来高概算4億3029万株）で前場の取引を終えている。

　前週末の米国株式市場ではNYダウが史上最高値を更新。金融企業の好決算や、予想以上に改善した3月住宅着工件数に加え、米政府が国内のワクチン接種が2億回を突破したと発表したことから市場センチメントが向上した。米10年物国債利回りも1.5％台での低位圏での推移が続き、ナスダック総合指数も小幅ながら上昇した。この米株高の流れを背景に、週明けの日経平均は4.95円高と小幅上昇でスタート。ただ、日米首脳会談を受けた対中国との関係悪化への警戒感などが重しとなり、マイナス圏に沈む場面も見られた。それでも、その後は半導体を中心としたハイテク株や指数寄与度の大きい値がさ株の強含みを背景に下げ渋ると間もなくプラスに転じた。

　個別では、業績関連のリリースを背景にマルマエ<6264>、クリナップ<7955>がそれぞれ急伸し、業績予想の上方修正に加えて自社株買いの実施も発表したイワキポンプ<
6237>はストップ高買い気配で前場を終えている。また、日本経済新聞にて新工場建設を検討しているとの最高経営責任者（CEO）の発言が報じられたSUMCO<3436>も大幅高。一方、前週末の「複数の買い手候補が関心を示している」との一部報道について否定的なコメントを示したスクエニHD<9684>や、買収合戦に発展する観測が広がっていた東芝<6502>は、詳細な買収案の提示を当面保留することが分かったと報じられたことで、それぞれ期待剥落の形で大幅に下落している。

　そのほか、売買代金上位では、レーザーテック<6920>、東京エレクトロン<8035>、信越化<4063>、日本電産<6594>、ルネサスエレクトロニクス<6723>などが堅調推移、直近IPOの紀文食品<2933>は11％高と急伸している。一方、任天堂<7974>、ファーストリテ<9983>、ソニーグループ<6758>、トヨタ<7203>、ファーマフーズ<2929>などが軟調で、暗号資産ビットコイン価格の急落を背景にマネックスＧ<8698>が大幅に下落している。

　セクターでは、海運業、金属製品、パルプ・紙、ガラス・土石製品、化学などが上昇率上位となった。一方、空運業、その他製品、証券・商品先物取引業、その他金融業、鉱業などが下落率上位となっている。東証1部の値上がり銘柄は全体の55％、値下がり銘柄は39％となっている。

　本日の東京市場は、前場の売買高が5億株を下回っており前週同様に薄商いにとどまっている。日経平均や東証株価指数（TOPIX）が方向感に欠ける動きのなか、東証2部指数や日経JASDAQ平均、東証マザーズ指数は方向感をもった堅調な値動きとなっており、大型と中小型とで動きがやや分かれている。1部を中心とした主力企業の動きが冴えないのは、これまで同様、今後本格化する決算を見極めたいとする様子見ムードによるものだろう。

　しかし、1部企業のすべてが軟調なわけではなく、前週までと同様、半導体を中心としたハイテク株はしっかりとした動きを見せている。先日の安川電機<6506>の決算後の株価反応から、会社計画が市場予想に届かないガイダンスリスクなどは意識されるものの、次世代通信規格「5G」、電気自動車（ＥＶ）、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）などが本格化普及していくことを考えれば、業績期待の高さだけでなく、その実体の裏付けによる安心感は大きい。

　また、前週のTSMC（台湾積体電路製造）の設備投資計画の上方修正に加えて、週末に日本経済新聞で報道されたSUMCOの新工場建設検討なども刺激材料になっているようだ。もともと、国内では、以前から東京エレクトロンの河合社長が半導体業界の「スーパーサイクル入り」などについて強気の発言をしていたが、今回のSUMCOの橋本会長による「こんなに長い間、半導体が足りないのは初めてだ」との発言は、これまでの経緯とも相まって相当にポジティブなコメントと捉えられる。

　今週半ばには半導体露光装置メーカーで世界シェアトップの蘭ASMLの決算が控えている。これが、前週のTSMCのように一層の刺激材料となるかが注目される。一般的に、株価が高値圏にあるところでの好材料は出尽くし感に繋がりやすいが、全体的に手掛かり材料に乏しいなか、半導体業界ほどに強気の材料が長く出続ける業界は珍しく、安心感のある業界としては貴重な存在でもあるため、好材料は素直に好感されるケースが今後も多いのではないかと個人的には予想している（むろん、必ずしも好決算であるとは限らないが）。

　また、本日は、村田製作所<6981>やアルプスアルパイン<6770>など半導体以外の電子部品関連株も堅調だ。明日には米国でアップルが、オンラインで「spring loaded」と題した新製品発表会を開催する予定。一部のアナリストは、今年初めてとなるこのイベントで新型アイパッドプロやアイパッドミニなどを発表すると見ているようだ。
関連銘柄の堅調さの背景はこれを先回りしての動きとも読める。アップルサプライヤー周辺の電子部品関連株では半導体銘柄に比べて足元の調整色が濃いため、物色も入りやすいようだ。

　そのほか、ハイテク以外でも、本日はマザーズ指数がしっかりと推移。時価総額上位も概ね堅調だが、新規株式公開（IPO）銘柄の上場後1年間の平均的な値動きを表す
「IPOインデックス」が大幅高となっている。直近IPO銘柄に資金が還流している点をみると個人投資家の物色意欲は旺盛のようだ。今週は、会員制転職プラットフォーム
「ビズリーチ」の運営で有名なビジョナル<4194>を含め22日に3社のIPOが予定されているため、直前になっての換金売りには注意が必要だが、個人投資家の物色意欲が引き続き確認されている点はポジティブだ。

　米国でも、連日の最高値更新でNYダウの存在が目立っているが、調整色の濃かったナスダック総合指数も1400pt台を回復し、2月16日に付けた最高値（14175.115pt）に迫る好調ぶりをみせている。米長期金利の落ち着きを背景に、日米ともにハイテクを中心としたグロース（成長）株物色への回帰がみられるようだ。ただし、これまでの循環物色の経緯を踏まえると、来週からの決算シーズン本格化を機に、4月に入ってから調整に入っているバリュー（割安）株が再び動意づく可能性も頭に入れておきたいところだ。
＜AK＞