前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■東京通信 <7359> 　1,478円　(+300円、+25.5％) ストップ高

　東京通信 <7359> [東証Ｇ]がストップ高。前週末8日の取引終了後、任天堂 <7974> [東証Ｐ]の家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」へのゲームコンテンツの配信を開始したと発表。第1弾として「意味がわかると怖いミステリー」を配信したことが材料視されたようだ。会社側では今後、スマートフォン向けカジュアルゲームアプリやハイパーカジュアルゲームアプリの配信と並行して、ニンテンドースイッチ向けタイトルを継続的に配信していく予定としている。なお、同社株に対して実施されていた信用取引規制が11日売買分から解除されており、これを好感した買いも入ったとみられる。

■スキヤキ <3995> 　416円　(+80円、+23.8％) ストップ高

　ＳＫＩＹＡＫＩ <3995> [東証Ｇ]がストップ高まで買われた。同社は8日、リアライズ・モバイル・コミュニケーションズ（東京都港区）及びホリプロ（東京都目黒区）と共同で、国内初となるAR（拡張現実）／VR（仮想現実）を利用した3Dビデオによるリアルタイム配信の実証実験を実施すると発表しており、これが材料視されたようだ。ホリプロ所属のアーティスト・声優の山崎エリイのオフィシャルファンクラブで12日に、メタバースやXR（現実世界と仮想世界を融合し、新たな体験をつくりだす技術の総称）の最新技術として注目される3Dビデオの技術を用いて、ファンクラブ限定のトークショーを実施する予定。視聴者はAR機能やVR機能を利用して、本人がその場にあらわれるような臨場感ある体験をすることが可能だという。

■坪田ラボ <4890> 　962円　(+150円、+18.5％) ストップ高

　坪田ラボ <4890> [東証Ｇ]がストップ高。11日は同社を筆頭に直近IPO銘柄に買いが流入した。全体相場は、参院選での自民党大勝を好感して朝方高く始まったものの、買い一巡後は上値の重い展開となった。特にグロース株の戻り売りが強く、マザーズ指数は高寄り後早々に上げ幅を縮めた。こうしたなか、値動きの軽い直近IPO銘柄を物色する動きが出ており、なかでも眼科向け医療機器開発の坪田ラボや人工ダイヤモンド製造・販売のイーディーピー <7794> [東証Ｇ]、マイクロ波の産業利用に取り組むマイクロ波化学 <9227> [東証Ｇ]といった研究開発型ベンチャーが物色人気となった。このほか、ＡＮＹＣＯＬＯＲ <5032> [東証Ｇ]、マイクロアド <9553> [東証Ｇ]、Ｍ＆Ａ総合研究所 <9552> [東証Ｇ]なども高かった。

■フロンテオ <2158> 　1,127円　(+150円、+15.4％) ストップ高

　ＦＲＯＮＴＥＯ <2158> [東証Ｇ]がストップ高。8日付の日本経済新聞電子版が「データ解析のＦＲＯＮＴＥＯ（フロンテオ）は、医師による認知症の診断を補助する人工知能（AI）事業などでＮＴＴ東日本と提携する」と報じており、これが材料視されたようだ。記事によると、患者の会話データをもとに重症度を判定するAIの展開に向けてセキュリティー対策や運用保守で協力するという。24年3月期中の実用化を目指すとされている。

■ヘッドウォ <4011> 　3,875円　(+475円、+14.0％)

　ヘッドウォータース <4011> [東証Ｇ]が急反騰。前週末8日の取引終了後、米エヌビディア のパートナープログラムである「NVIDIA Metropolis Partner Program」への参加に関する契約をエヌビディアと締結したと発表しており、これが好材料視された。「Metropolis Partner Program」は、インテリジェントビデオ分析プラットフォーム「NVIDIA Metropolis」を利用するパートナーが参画するプログラム。今回の参加を通じてヘッドウォでは、エヌビディアが提供するエッジからクラウド向けのAIプラットフォーム「Metropolis」を活用したさまざまなスマートシティ向けアプリケーションを構築するほか、共同マーケティングも実施するとしている。

■マニー <7730> 　1,600円　(+164円、+11.4％)

　東証プライムの上昇率2位。マニー <7730> [東証Ｐ]が3日続急騰。前週末8日の取引終了後、22年8月期の連結業績予想について、売上高を188億100万円から201億5000万円（前期比17.2％増）へ、営業利益を58億9200万円から61億5000万円（同15.0％増）へ、純利益を39億8500万円から48億5000万円（同13.0％増）へ上方修正したことが好感された。中国におけるロックダウンの影響があったものの、欧州、アジア地域などの需要が回復に向かっていることが要因。また、直近の為替動向及び為替差益の増加を勘案したことも寄与する。同時に発表した第3四半期累計（21年9月-22年5月）決算は、売上高148億3000万円（前年同期比14.6％増）、営業利益45億4300万円（同6.4％増）、純利益37億9000万円（同8.9％増）だった。

■大阪チタ <5726> 　3,050円　(+200円、+7.0％)

　東証プライムの上昇率6位。大阪チタニウムテクノロジーズ <5726> [東証Ｐ]が続急伸。前週末に一時400円以上の上昇で3000円大台を回復する場面があったが、その後は上ヒゲをつける形で伸び悩んでいた。11日は25日移動平均線を足場に改めて買い直される展開となった。同社株はチタン市況の上昇を背景に5月下旬から上値追いを加速させたが、最近はコモディティ市場の下落を横目にＪＰモルガン証券やバークレイズ証券経由の空売りが目立っていた。しかし、足もと世界株市場のリバウンド局面入りで踏み上げの動きを誘発、直近では前週にＪＰモルガン経由の買い戻しが顕著となり、株価に浮揚力を与える形となっていた。

■ＮＯＫ <7240> 　1,162円　(+76円、+7.0％)

　東証プライムの上昇率7位。ＮＯＫ <7240> [東証Ｐ]が3日続急伸。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券は8日、同社株のレーティングを「ニュートラル」から「オーバーウエイト」に引き上げた。目標株価は1500円で据え置いた。同社の連結営業利益予想を23年3月期は減額したが、24年3月期は上方修正した。電動化が一転、成長機会となる可能性も指摘している。23年3月期の営業利益は従来予想の355億円を350億円（会社予想295億円）に見直した。材料費上昇の影響などを考慮している。24年3月期の同利益は410億円を415億円に修正した。円安や車両挽回生産などを見込んでいる。自動車の電動化では、主力のオイルシールやOリングの台数あたり搭載数減が危惧されたが、モーターやインターバー、減速機、バッテリー廻りへのシール製品の採用が増加する見通し。バッテリー用フレキシブル基板（FPC）が加わると搭載金額ベースでは、ガソリン車を上回るケースが生じているようだ、という。

■アウン <2459> 　173円　(+9円、+5.5％)

　アウンコンサルティング <2459> [東証Ｓ]が急伸、高水準の商いをこなし一時23.8％高の203円まで駆け上がる場面があった。11日は主力銘柄が大きく買い戻され日経平均が大幅高を演じているが、一方で株価低位の材料株の一角にも、個人投資家を中心とした短期資金の流入が活発化した。同社はその象徴として物色人気を集めた。検索連動型広告やSEOコンサルティングなどを展開するが、前週末8日取引終了後に非開示だった22年5月期業績予想を発表、最終損益が400万円の黒字と小幅ながら赤字から脱却を果たしたもよう。また23年5月期見通しについては、市場では越境EC事業の拡大などが寄与して更に収益が改善するとの見方もあり、株高を後押ししたようだ。

■旅工房 <6548> 　717円　(+32円、+4.7％)

　旅工房 <6548> [東証Ｇ]が大幅続伸。前週末8日の取引終了後に発表した5月分の旅行取扱状況速報で、海外旅行、国内旅行及び外国人旅行を合わせた合計取扱額が1億5300万円となり、前年同月比2.7倍となったことが好感された。

■北興化 <4992> 　955円　(+37円、+4.0％)

　北興化学工業 <4992> [東証Ｓ]が大幅高で3日続伸。前週末8日の取引終了後に発表した第2四半期累計（21年12月-22年5月）連結決算が、売上高267億6300万円（前年同期比12.7％増）、営業利益33億3800万円（同59.1％増）、純利益26億7100万円（同58.8％増）となり、通期計画の営業利益を上回ったことが好感された。国内販売における水稲除草剤や園芸殺虫剤、製造受託における水稲用殺虫殺菌剤などの受注が増えたほか、海外販売におけるアジア向け受注の先行や中南米向けの出荷増などで農薬事業が好調に推移。また、ファインケミカル事業でも主要3分野（樹脂、医農薬及び電子材料）の販売が好調に推移した。なお、22年11月期通期業績予想は、売上高410億円（前期比1.8％増）、営業利益29億円（同1.2％増）、純利益26億5000万円（同9.5％減）の従来見通しを据え置いている。

■キャンドゥ <2698> 　2,218円　(+78円、+3.6％)

　キャンドゥ <2698> [東証Ｓ]が大幅反発。11日午後2時ごろに発表した6月度の月次売上高速報で、既存直営店売上高が前年同月比0.8％増となり、小幅ながら8ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。なお、全社売上高は同2.5％増だった。

■クリアル <2998> 　1,052円　(+31円、+3.0％)

　クリアル <2998> [東証Ｇ]が大幅高で3日ぶりに反発。前週末8日の取引終了後、投資用マンションの「GALICIAシリーズ」を展開するＢＲＩ（東京都港区）と業務提携契約を締結したと発表しており、これが好材料視された。クリアルが運営する不動産ファンドオンラインマーケット「CREAL」に、安定的により多くの案件を供給することを目的としている。

■ライトＷ <4267> 　1,889円　(+55円、+3.0％)

　ライトワークス <4267> [東証Ｇ]が大幅高で6日続伸。前週末8日の取引終了後、学習管理システム「CAREERSHIP」が全国共済農業協同組合連合会（ＪＡ共済連、東京都千代田区）に採用されたと発表しており、これが好材料視された。ＪＡの共済担当職員の学習プラットフォームとして採用されたという。ＪＡ共済連では、教材作成機能「eStudio」を活用して、独自の研修動画コンテンツ・優良事例を紹介する動画・ロールプレイ動画・自己学習のためのコンテンツなどを制作し、各種教材のラインアップを拡充するほか、職員の研修受講状況と知識・スキルの見える化を実現し、一人ひとりに適した指導・支援が行える体制づくりを目指すとしている。

■ＥＡＪ <6063> 　1,080円　(+31円、+3.0％)

　日本エマージェンシーアシスタンス <6063> [東証Ｓ]が大幅高で3日ぶりに反発。8日の取引終了後、東京検疫所から「検疫手続確認センター業務」を継続受託したと発表しており、これが好材料視された。受託金額は定額分と実費分合わせて約3億8000万円。厚生労働省では、日本到着時の検疫において実施している入国者が提出する出国前検査証明書・個人誓約書・質問票などの書類の確認手続きについて、入国者が出発国にいる段階で、検疫手続確認センターがWEB上で実施する仕組み「ファストトラック」を構築しているが、同社が運営する検疫手続確認センターでアプリなどによる申請受け付けや申請受け付け後の確認業務などを実施するという。

■ケンコーマヨ <2915> 　1,496円　(+41円、+2.8％)

　ケンコーマヨネーズ <2915> [東証Ｐ]が反発し年初来高値を更新。前週末8日の取引終了後、10月1日出荷分からマヨネーズなど約1400品目の商品を値上げすると発表しており、これによる採算改善を期待した買いが入った。値上げ率は約1～30％。同社は昨年7月以降マヨネーズなどの値上げを実施してきたが、原材料や資材価格、物流費、エネルギー費などの上昇が続いており、自助努力のみでは吸収することができないと判断したとしている。

■ＭｒＭａｘ <8203> 　630円　(+16円、+2.6％)

　ミスターマックス・ホールディングス <8203> [東証Ｐ]が反発。前週末8日の取引終了後に発表した6月度の月次売上状況で、既存店売上高が前年同月比1.1％増となり、2ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。気象庁の観測史上で梅雨明けが最も早く、気温も高かったことから、エアコンや扇風機のほか、水泳グッズや日焼け止めなどが伸長した。また、6月9日に第2弾の価格凍結をスタートしたPB商品1000品目が、節約意識の高まりを反映してマヨネーズやティッシュペーパーなど暮らしに欠かせない商品を中心に好調に推移した。なお、全店売上高は同1.6％増だった。

■リクルート <6098> 　4,330円　(+88円、+2.1％)

　リクルートホールディングス <6098> [東証Ｐ]が3日続伸、一時188円高の4430円まで上値を伸ばし戻り足を鮮明とした。総合人材サービス企業の国内トップで、海外展開にも積極的。特に米国市場での需要開拓が収益に貢献している。原動力となっているのは、求人検索サービス「Indeed」で、米景気との収益連動性が高い。ここリセッション懸念が取り沙汰されている米国経済だが、前週末に発表された6月の雇用統計は、非農業部門の雇用者数が前月比37万2000人増と事前コンセンサスを上回ったことから、過度な景気後退懸念が沈静化した。これが同社の「Indeed」に対する先行き不透明感の緩和にもつながり、買い戻しを誘発した。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　739.5円　(+14.9円、+2.1％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> [東証Ｐ]が3日続伸。 メガバンクが揃って上昇したほか、第一生命ホールディングス <8750> [東証Ｐ]など大手生保株にも買いが先行した。米国では、過度なリセッション懸念が後退し、ここにきて再び長期金利が上昇傾向を示している。前週末終値ベースで米10年債利回りは3.08％台まで上昇した。国内では日銀が超緩和策の継続を維持しているが、米国事業を展開する大手金融機関にとっては米長期金利上昇は運用環境改善に向けた期待につながる。また、メガバンク、大手生保いずれも配当利回りが高く、インカムゲイン狙いの買いも根強く流入した。

■トヨタ <7203> 　2,152円　(+41円、+1.9％)

　トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]が3日続伸。そのほか、ホンダ <7267> [東証Ｐ]など自動車株が堅調となった。外国為替市場では足もと1ドル＝136円台をキープする動きで円安基調が維持されていることで、自動車株にとっては追い風環境にある。米国債券市場では10年債が再び売り直され、前週末終値時点で3.08％台まで上昇したが、国内では日銀が大規模金融緩和策を続ける構えに変化はなく、日米金利差拡大を背景としたドル買い・円売りの流れが継続している。トヨタは1円のドル高・円安が営業利益を400億円以上押し上げると試算されており、23年3月期想定為替レートを1ドル＝115円とかなり厳しく設定していることで、大幅な為替メリットが見込まれる状況にある。

※11日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース