2,094円
古野電気のニュース
■ヤシマキザイ <7677> 2,360円 (+400円、+20.4%) ストップ高
ヤシマキザイ <7677> [東証2]がストップ高。22日の取引終了後、ナノサイズの銀とチタンからなる複合素材により、明所暗所に関係なく抗菌・抗ウイルス作用が発揮される技術「YAM技術」について、新型コロナウイルスの不活化を確認したと発表。国内の第三者機関で試験を実施し、YAM技術によるコーティング面に新型コロナウイルスを接触させると、試験開始4時間後にウイルス感染価が99.9%以上減少したという。なお、同件による22年3月期業績への影響は軽微としている。
■国際紙パルプ <9274> 397円 (+56円、+16.4%)
東証1部の上昇率トップ。国際紙パルプ商事 <9274> が急反騰、年初来高値を更新。22日の取引終了後、同社が提供する バイオマス発電所運転支援システム「BMecomo」について、三重エネウッド(三重県松阪市)とサービス利用契約を締結したと発表。提供開始は11月ごろの予定。「BMecomo」は、ビッグデータ解析や人工知能(AI)・IoTなどの最新テクノロジーを活用し、バイオマス発電所の運転管理や設備管理、事業管理の支援を目的とした運転支援システム。同システムを導入し条件を満たすことにより、法定検査や審査時期を延長し、高額な法定点検コストを削減することができるという。あわせて、自己株式の消却を実施すると発表した。10月1日付で183万2998株(発行済み株数の2.44%)を消却する。なお、消却後の発行済み株数は7324万4408株となる予定だ。
■古野電 <6814> 1,289円 (+155円、+13.7%)
東証1部の上昇率3位。古野電気 <6814> が急反騰。22日の取引終了後、22年2月期の連結業績予想について、売上高を840億円から850億円(前期比3.3%増)へ、営業利益を25億円から40億円(同7.0%増)へ、純利益を25億円から40億円(同1.4%増)へ上方修正し、あわせて中間10円・期末15円の年25円としていた配当予想を中間20円・期末20円の年40円(前期40円)に引き上げると発表。欧米を中心に想定以上に販売が好調に推移していることに加えて、上期において利益率の改善が計画を上回って推移したことが要因としている。
■パイプドHD <3919> 2,751円 (+251円、+10.0%)
パイプドHD <3919> が急反騰。同社は22日、子会社パイプドビッツのローコード開発プラットフォーム「スパイラル」を利用して、デジコン(東京都品川区)が見込み顧客の獲得につながる法人向け動画配信サービス「Showcase」を開発したと発表。デジコンによる「Showcase」の開発は、パイプドビッツのローコード開発プラットフォーム「スパイラル」を活用してクライアント向けにアプリケーションを構築するパートナープログラムであるSDPを利用し、仕様決定からわずか1ヵ月間で開発したという。なお、「Showcase」の会員登録やメール配信、アンケート調査などのマーケティング機能は、「スパイラル」を組み込んで実装しているという。
■安永 <7271> 1,285円 (+117円、+10.0%)
安永 <7271> が急反騰。同社はハイブリッドカー向けに強みを持つ自動車部品会社で、コネクティングロッドでは世界首位級のシェアを誇る。2次電池向けの技術開発に継続的に取り組むほか、後工程の半導体製造装置やパワー半導体向け検査装置を手掛けるなど切り口は多彩。22年3月期の営業損益見通しは2億1000万円の黒字(前期は5億1700万円の赤字)と回復途上にあり、業績面からの買い安心感もある。
■パーソルHD <2181> 2,889円 (+192円、+7.1%)
パーソルホールディングス <2181> が急反発。SMBC日興証券が22日付で投資評価を「2」から「1」とし、目標株価を2400円から3300円へ引き上げた。転職市場の回復が鮮明となり、強みを有する人材紹介が今後の業績牽引役の一つになると予想。また、Staffingでは派遣でのシェア拡大に加え、BPO事業の強化が利益率改善につながるとみており、23年3月期営業利益は中期経営計画(450億円)を大きく上回る490億円と、過去最高益の更新を予想している。
■アライドアキ <6081> 768円 (+50円、+7.0%)
アライドアーキテクツ <6081> [東証M]が3日ぶりに反発。24日午前中、化粧品ブランドを展開するロゼット(東京都品川区)に対して、動画作成支援サービス「LetroStudio(レトロスタジオ)」の提供を開始したと発表。LetroStudioは、動画をインハウス制作する企業を支援する動画制作サービス。ロゼットは同サービスの活用によりAmazon動画広告のクリエイティブを制作したことで、動画を内製化したほか、従来の静止画バナー広告のCVR(コンバージョンレート)を維持しつつ、CTR(クリック率)を約4倍に引き上げ、ROAS(広告の費用対効果)最大1.4倍を実現したという。
■MTG <7806> 1,743円 (+111円、+6.8%)
MTG <7806> [東証M]が急伸。22日の取引終了後、これまで未定としていた21年9月期の配当予想について、10円の期末一括配当を実施すると発表。18年9月期以来、3期ぶりの復配を見込む。
■ココナラ <4176> 1,624円 (+95円、+6.2%)
ココナラ <4176> [東証M]が5日ぶりに急反発。東京証券取引所が22日の取引終了後、同社株を24日付で貸借銘柄に選定すると発表しており、これを受けて、株式流動性の向上による売買活性化への期待から買いが入ったようだ。また、日本証券金融も同日約定分から同社株を貸借銘柄に追加している。
■ソニーG <6758> 13,000円 (+640円、+5.2%)
ソニーグループ <6758> が大幅高で5日続伸。同社が22日、ソニー・ピクチャーズ・ネットワークス・インディアとインドのメディア・コンテンツ企業ジー・エンターテインメント・エンタープライゼズの合併に向けた独占交渉のため、法的拘束力のない条件確認書を締結したと発表したことが買い材料視された。
■ラクオリア <4579> 1,052円 (+44円、+4.4%)
ラクオリア創薬 <4579> [JQG]が大幅反発。22日の取引終了後、同社が創製した新規TRPM8遮断薬に関するライセンス契約を香港のXジーン・ファーマシューティカル社(昌郁医薬)と締結したと発表。今回のライセンス契約締結により、ラクオリアはXジーン社に同化合物の日本を除く全世界を対象とした独占的な開発・製造・販売権を供与する。ラクオリアはその対価として契約一時金を受領するほか、開発段階に応じたマイルストン及び販売額に応じたロイヤルティーを受け取る権利を得るという。具体的な達成条件や金額などは非開示。なお、同件による21年12月期業績予想の変更はないとしている。
■アニコムHD <8715> 931円 (+38円、+4.3%)
アニコム ホールディングス <8715> が4日ぶりに大幅反発。22日の取引終了後に発表した8月度の正味収入保険料が前年同月比10.1%増となった。また、どうぶつ健活(腸内フローラ測定)申し込み数も同26.8%増と増加した。
■三菱UFJ <8306> 668.3円 (+26.8円、+4.2%)
メガバンクが高い。三菱UFJフィナンシャル・グループ <8306> が大幅続伸し、今年3月につけた年初来高値660円30銭を半年ぶりに更新したほか、三井住友フィナンシャルグループ <8316> 、みずほフィナンシャルグループ <8411> が値を上げた。23日の米10年債利回りは前日比0.124%高い1.433%に上昇した。22日の米連邦公開市場委員会(FOMC)では11月にもテーパリング(量的緩和縮小)の開始を決定することが示唆されたことから、足もとで米長期金利は上昇している。これを受け、長短金利差拡大による業績改善期待が膨らみ、日本の大手銀行株にも見直し買いが膨らんだ。
■コロプラ <3668> 843円 (+31円、+3.8%)
コロプラ <3668> が大幅高。24日午後2時ごろ、「テイルズ オブ」シリーズの新作スマートフォン向けRPG「テイルズ オブ ルミナリア」をバンダイナムコホールディングス <7832> 傘下のバンダイナムコエンターテインメントと共同開発していると発表。「テイルズ オブ ルミナリア」は、「テイルズ オブ」シリーズ25周年を締めくくる記念タイトルで、アプリ初の完全オリジナルタイトル。「あの出会いが、世界を変えたんだ」という「テイルズ オブ」シリーズの本質はそのままに、アプリならではの多くの変化を加えた作品という。なお、コロプラは開発を担当し、強力なチームの一員としてアプリの制作を支えるとしている。
■マイネット <3928> 656円 (+23円、+3.6%)
マイネット <3928> が3日ぶり大幅反発。22日の取引終了後、プロバスケットボールチームを運営する滋賀レイクスターズ(滋賀県大津市)株式の75%(議決権ベース)を取得し子会社化したと発表。マイネットは、主力のゲームサービス事業に次いで、スポーツDX(デジタルトランスフォーメーション)事業に注力しており、21年2月から「FC琉球」を運営する「琉球フットボールクラブ」からB2C事業を受託し、事業運営や事業管理のDXを行っている。今回の株式取得による経営参画を通して、FC琉球で行ってきたクラブ運営DXを更にBtoB事業や興行運営、経営管理などクラブ経営全般に広げる方針だ。取得価額は非開示。なお、21年12月期業績への影響は軽微としている。
※24日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
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