日経平均は小幅続伸、好悪材料入り交じる、FOMC前に上値重く

日経平均は小幅続伸。14日の米国市場でNYダウは1ドル高とほぼ横ばいで取引を終えた。15～16日の連邦公開市場委員会（FOMC）を前に金利が大きく上昇したほか、中国を巡り新型コロナウイルス感染拡大による都市封鎖（ロックダウン）やロシア支援への懸念が台頭。一方、原油価格の反落などが株式相場を下支えした。本日の日経平均は79円安からスタートすると、前場やや方向感の乏しい展開が続いた。後場の寄り付き直後には一時25441.67円（前日比133.82円高）まで上昇したが、FOMCを控え上値は重かった。

大引けの日経平均は前日比38.63円高の25346.48円となった。東証1部の売買高は12億2208万株、売買代金は2兆7976億円だった。業種別では、保険業、空運業、電気・ガス業が上昇率上位だった。一方、鉱業、非鉄金属、石油・石炭製品が下落率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の81％、対して値下がり銘柄は17％となった。

個別では、円安の追い風などからレーザーテック<6920>とトヨタ自<7203>が2～3％上昇し、ソニーＧ<6758>も堅調。三菱ＵＦＪ<8306>などの金融株は米金利上昇を受けて買われた。好決算のポールＨＤ<3657>、中古車取引価格の上昇が買い材料視されたＩＤＯＭ<7599>、子会社売却による業績上方修正などを発表した日機装<6376>は急伸。
また、ＭＳＯＬ<7033>がストップ高を付け、三井ハイテク<6966>は買い気配のままストップ高比例配分となった。一方、中国を巡る懸念からソフトバンクＧ<9984>とファーストリテ<9983>が4％超下落し、ＩＮＰＥＸ<1605>や住友鉱<5713>は商品市況の下落で売りがかさんだ。郵船<9101>、川崎船<9107>、商船三井<9104>といった海運株も軟調。ノーリツ<5943>は株式売出しによる需給悪化を懸念した売りが先行した。また、大平洋金<5541>などが東証1部下落率上位に顔を出した。
＜HK＞