日経平均は339円高でスタート、コマツや三井物などが上昇

[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;31864.12;+339.90TOPIX;2210.15;+27.45


[寄り付き概況]

　5日の日経平均は339.90円高の31864.12円と3日続伸して取引を開始した。先週末2日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は701.19ドル高の33762.76ドル、ナスダックは139.78ポイント高の13240.77で取引を終了した。債務上限を停止させる「財政責任法案」が上院でも可決、債務不履行（デフォルト）が回避されたことで安心感が広がり、寄り付きは上昇。5月雇用統計は強弱入り混じる内容だったが、連邦準備制度理事会（FRB）が今月半ばに控える連邦公開市場委員会（FOMC）での利上げを見送るのではとの見方につながり、相場を一段と押し上げた。景気敏感株の上昇が目立ち、ダウ平均の上昇幅は700ドルを超えた。主要株価指数は、週を通じて上昇した。

　今日の東京株式市場は買いが先行した。先週末の米株式市場で主要3指数（ダウ平均、ナスダック総合指数、S&P500）が大幅に上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。また、外為市場で1ドル＝140円10銭台と、先週末2日15時頃と比べ1円20銭ほど円安・ドル高に振れたことが、東京市場で輸出株などの株価を支える要因となった。一方、先週末の米株式市場で主要3指数は上昇したが、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が小幅ながら下落したことが、東京市場で半導体関連株などの株価の重しとなった。また、先週末までの2日間で日経平均が600円を超す上昇となり、およそ33年ぶりの高値水準となったことから高値警戒感が一段と強くなり、利益確定売りが出やすかった。さらに、米債務上限問題を巡る不透明感が解消されたことで、消去法的な理由から日本株に向かっていた投資資金が米国株などに還流する可能性が指摘されたが、寄付き段階では買いが優勢だった。今日は日本時間10時45分に、5月の財新中国非製造業購買担当者景気指数（PMI）が発表される。

　セクター別では全業種が値上がり。繊維製品、鉱業、鉄鋼、パルプ・紙、海運業などが値上がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、コマツ<6301>、三井物<8031>、パナHD<6752>、ホンダ<7267>、ソフトバンクG<9984>、三菱商<8058>、デンソー<6902>、INPEX<1605>、住友鉱<5713>、三菱重<7011>、SMC<6273>、クボタ
<6326>、ソシオネクスト<6526>などが上昇。他方、東エレク<8035>、ディスコ<6146>、アドバンテスト<6857>などが下落している。

＜CS＞