個別銘柄戦略:郵船や第一生命HDなどに注目

週明け21日の米株式市場でNYダウは201.94ドル安の34552.99、ナスダック総合指数は55.38pt安の13838.46、シカゴ日経225先物は大阪日中比330円高の27060円。ドル・円は1ドル＝119.60-70円。ウクライナ情勢の混迷長期化を背景にWTI原油先物価格が再び1バレル＝110ドルを突破してきている。非鉄金属の価格も再び強含んでおり、INPEX<1605>、三井物産<8031>、大紀アルミニウム<5702>、大平洋金属<5541>、住友鉱山<5713>
などの上昇に繋がりそうだ。3月期末に向けた配当権利取りを狙った買いで郵船<9101>
や商船三井<9104>などの海運大手にも買いが向かおう。また、連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長が全米企業エコノミスト協会（NABE）の講演で大幅な利上げを示唆するなど、タカ派姿勢を示したことで、米10年物国債利回りは2.32％と一時2019年5月以来の水準にまで上昇。これを受け、三菱UFJ<8306>、第一生命HD<8750>なども堅調に推移しよう。一方、金利上昇が重しとなり、東エレク<8035>、村田製<6981>、キーエンス<6861>、リクルートHD<6098>などのハイテク・グロース（成長）株は軟調となりそうだ。また、経営危機に陥っている中国不動産大手の中国恒大集団の株式が、再び香港市場で取引停止となった。中国リスクが意識されるなか、ソフトバンクG<9984>
なども上値が重くなりそうだ。 ＜FA＞